スウィフト・タットル彗星の周期は１３５年、次回の回帰、つまり２１２６年に再び地球に接近した時に、個の水棲は地球と衝突する可能性が高く、直径５００メートルの水棲が地上に激突した時に受けるダメージは広島がた原子爆弾の１７０００倍の破壊力に相当すると言われています。スウィフト・タットル彗星の正体は宇宙を漂っている塵で小さな塵が地球の大気にふれ、摩擦熱で高温の光を放ったものが流れ星です。スウィフト・タットル彗星が軌道上に残した塵の中を地球横切る、つまり彗星の軌道上を地球が突っ切っているということです。
毎年夏に流星群がみられるということは毎年夏には彗星の軌道上を地球が通るということであり、１５日ほど回帰がずれただけで地球に衝突する可能性があります。
これは、ちょうど１００年後になりましたが、皆様こんにちは。
【生存戦略】２０２５年時点から、今後、未来がどうなっていくのかニュース！ - 働いたら負け
今回は「預金封鎖」について詳しくやっていこうかなと思いますが、結局、「預金封鎖」というシナリオは「未来予測」できないと理解できないので、
復習もかねてやっていきます。
- おさらい
- 「金」「銀」「ダイヤモンド」に関して
- 日本に今後、預金封鎖はありあえるのか
- 預金封鎖対策
- 預金封鎖シュミレーション
- 今の日本
- 預金封鎖されるシナリオ
- アメリカは倒産する準備をしている
- 緊急事態条項
- 一番可能性があるのはパンデミック
- SNS規制
- 戦争
- まとめ
おさらい
「未来予測」の記事内容なんですが、当ブログは以下の知識を前提としています。
つまり、１％の世界の為政者が９９％の人類を家畜奴隷として管理するのが現代社会であり、増え続ける人口を減らして自分たちが管理しやすいようにしたい、または、この地球はもうダメなんで自分たちだけでも生き残れるようになんとかしたいと考えているのが、１％の世界の為政者の考え方です。
彼等は表舞台には滅多に現れませんし、アメリカの大統領はそのパトロンに過ぎません。
その構造をレクチャーしたのが、以下の過去記事です。
このようなことを「陰謀論」と片付ける一般人も理解しております。
「陰謀論」とは、フェイク大衆操作に過ぎないのですが、
仮に今回のこの記事を賛同した場合は、先程あげた記事を読むとより深く理解することができます。
この記事は表面的な内容を中心としているのですが、この内容の予測可能性に賛同する場合は、巷でいう「陰謀論」を認めることとなります。
「陰謀論」を認めることはプライドが許さない、世間一般から「知識人」であるという風にみられたいという承認欲求を満たすために、今後も匿名でコメント荒らしをしている段階の方は、人気のある他のインフルエンサーの配信に潜って承認欲求を満たしにいけばよろしいでしょう。
個人の「承認欲求」を満たすことを目的にしている配信やコメントや、
与えられた問題を解いて専門家きどりになるのも同様に、
これは、學びたいという姿勢とはかけ離れております。
結局、己の「承認欲求」をよくみつめることや他者の持っている「承認欲求」を観察すること、内面の部分が非常に重要になっていきますので、外側の情勢と同時に己の内面についても學んで頂ければ幸いです。
そういった前提を踏まえて「こうなる可能性があるのではないか？」という予測記事になります。
「金」「銀」「ダイヤモンド」に関して
預金封鎖の前に「金」「銀」の話をしたいと思います。
金
金地金の「金」は中身＝実質のある金属の物体ですので実物資産となります。
金はどんな化学物質の反応によっても、変質したり摩滅したり品質劣化することがないので、人類５０００年の四大文明の中で、常に金融資産の王様であるわけです。
ダイヤモンドの場合は、南アフリカのダイヤモンド鉱山を掘削し、開発してきたセシル・ローズに代表されるオッペンハイマー家とそれを引き継いだデ・ビアス家は、意義汁の資本であり大きくはロスチャイルド家の糸族です。
それに対して、オーストラリアやロシアの各地から新たに掘り出されるようになった、鉱脈を押さえているのは、アメリカのロックフェラー家です。
そして、欧州オッペンハイマー家はロックフェラーとのダイヤモンドの市場競争に敗れ去りました。
ダイヤモンドは、金地金のような重量計算に耐えられるだけの価格算定の客観的基準がありません。
金の場合なら、たとえば１オンス（約３１・１グラム）で３９５ドルなどはっきりとした値段がついているうえ、仮に不純物として他の金属元素が含有されているとしても、価格算定に問題はありません。約１０００℃の溶解度で金地金を溶かして、他の金属と分離してしまえば、純金を取り出すことが容易だからです。
ヨーロッパの金融財務を担当するユダヤ系貴族たちの団体であるロスチャイルド家は１８世紀からずっと、金（ゴールド）に執着して、金本位制の貨幣経済にもう目的にこだわりました。
２０世紀は金（欧州ロスチャイルド家）と石油（米国ロックフェラー家）との戦いの歴史とも言えます。
紙幣を大量に刷り散らかして、市中（一国の国民経済）に流せば、やがて資本主義経済体制は「一時的に」崩壊せざるを得えませんから、ヨーロッパの各王家の財政や税収を支配していたロスチャイルド家は、大きくは価値の基準として金の延べ棒や金貨の重要性を身に染みて知っています。
１９７１年８月のニクソンショック（ドル・ショック）以降は、金とドル紙幣との兌換（交換）が切断され「世界ドル紙切れ通貨体制」（修正IMF体制）となりました。
アメリカのドル紙幣は、金との交換性を喪失した状況であり、円も同様です。
昔の紙幣には、「この紙幣を持ってくれば、いつでも紙幣に書いてある金額分の金と交換します」と書いてありました。 これを「兌換券」といいます。
ところが、日本銀行券とは不換紙幣であり、ただの紙切れなのです。
ヨーロッパ諸国はEUを結成して、統一通貨ユーロを作りました。
ユーロ通貨は、実際に米ドルの一極支配体制を突き崩し、世界は二大基軸通貨体制の移行に達成したと言えます。
一方、日本政府は、わずか７６５トン（世界合計１４万５２００トン）でこれは日本銀行の資産なので、実質、日本政府は金を保有していません。
金は永遠に価値が変わらず、世界中どこに行っても交換手段として通用し、太古の昔から世界中で「マネー（金貨）」として利用されてきました。
金はコモディティ（財貨）としての価値だけではなく、その上にマネーそのものとしての価値を本来的価値として上積みされています。
その上積み分は米ドルの価値によって左右され、ドルの価値が低迷しているときほど金のマネーとしての価値が高まり、全体の価値も上昇します。
金の値段は日本国内で勝手に決まるのではなく、そのまま国際市場に連動し、金価格はロンドンとニューヨークで実質決められています。
つまり、金１オンス（３１．１グラム）の価値も円安になると、跳ね上がることになります。
２０２６年現在、ご覧の通り、過去類をみない円安であるため金の価値がバク上がりしています。この話は２０１０年代までにするべき話なのですが、「金」は資産価値として最も安定したものであります。
日本国民は民間市場価格でどんどん金を買うのが長期的な観点に立てば、愛国的、民族主義的な行動だと言えます。
銀
銀は２０１５年１２月現在１グラム３６７円です。
２００３年の時は１０ｇ１８０円でした。
金に比べると銀の値段は非常に安いのですが、鉄や銅やアルミのような金属類に比べれば高額です。
銀は金に比べて目立ちませんし、人々の欲望の対象になっていませんでしたが、金と同様に腐食したり摩耗したりしません。
人類の歴史では常に貨幣としての王座を争った仲です。日本の歴史でも実際に使われ、多く流通したのは銀貨（一朱銀、二分銀）でした。
純金の金かである大判小判などは、庶民は生涯に一度も目にしたことはなかったえでしょう。
東京には銀座はありますが、大阪に金座があったのです。
東京（江戸）の通貨の中心は銀であり、京、上方の関西経済圏は金が中心でした。
ヨーロッパの中世史でも、金と銀が激しく中心貨幣の座を争っていました。
幕末にはメキシコ１ドル銀貨が１両の価値を持って取引されていました。この時、大量の金がイギリスの策略にあって経済に海外に持ちさられ、流出しました。
金の絶対量はあまりにも少ないの、この銀というのは注目される資産といえます。
石油
世界ドル紙切れ通貨体制（修正IMF体制）というのは、金による裏打ち・担保を失った後、ロック不エラー家の十八番である石油によって裏付け・保証されることになりました。
現在の世界の通貨体制は「ドル石油リンク体制」です。ドル紙幣を石油という実物、実態資産で保証し、裏付けてきたのです。
人類が石油をエネルギーとして使い始めたの１８５９年からでアメリカのインディアンは、自噴して地面に湧き出ている石油をそれ以前から暖房用に使っていたと推測されています。
ここにジョン・デビッドソン・ロックフェラー一斉が登場し、石油採掘成功の１８５９年にすぐさま石油の仲買商人を始めます。
世界を裏から支配するロックフェラー帝国の始まりです。
１８７０年に後に悪名をはせる「スタンダード石油」を作り、１８７２年には鉄道会社と組んで、東へ４００キロ離れた東部のニューヨークをはじめとする諸大都市にまで石油を輸送するカルテルを作り、自分の競争相手の石油仲買人を次々に潰し、石油の独占販売権を握りしめました。
アメリカの連邦最高裁判所の判決により「スタンダード石油」が独占禁止法違反で分割、解体を命じられたのは１９１１年ですが、後にメジャー（国際石油資本）セブン・シスターズを作りっていきます。
オイルショックも意図的に石油の世界価格を釣り上げてロックフェラー一族が自分だけぼろ儲けするために仕組まれたものと言われています。
日本に今後、預金封鎖はありあえるのか
１９４６年 日本の預金封鎖
昭和２１年２月１７日。
冬の寒冷前線が房総半島付近から九州北部に延び、西日本では晴れ間が見え始めていたものの、関東以北は曇りがちの空に時折雨や雪が混じっていました。
いずれにしても人々は、いつものような北風の吹く寒い朝を迎えたのです。
敗戦から半年が経過したこの日、全国一斉に新聞紙上で「預金封鎖」が告知されました。
あまりに唐突な政府の発表に資産家層の国民は声を失いました。
新聞でも第一面をかざります。しかも、銀行の休業日である日曜日に「預金封鎖」を実行したのでした。
預金が自由に降ろせなくなり、手元にある紙幣を新しいものと交換しなければならず、２週間のうちに交換しなければ現在手にしているお札は使い物にならなくなるといったものでした。
これらが「勅令」の名の下に一方的に宣告されたのです。
さらに、この時、翌月の３月３日には、国民は手持ちのすべての財産を申告させられ、それらが将来「財産税」という新しい税の課税対象になることが決められました。
今持っているお札と新札と交換しなければならない「日本銀行券預入令」によって実行されました。
ただし、そのあとも証紙さえ貼れば、昭和２１年１０月までの８か月間は通用させたと日本銀行の記録にあります。
当時の日本政府の狙いは、旧券と新券と「交換封鎖」することで「通貨の大収縮」を図り「物資と通貨の不均衡を是正」して「悪性インフレの根元を排除」するという理屈でした。
当時の日本銀行発行残高をみると、日本を襲ったハイパー・インフレの激しさが判然とします。
発行残高は昭和２１年２月１４日時点で５９９億８９００万円です。
ところが、その翌日の１５日には６０５億３９４６万円を記録しました。
つまりたったの１日で５億円以上も紙幣が増えたのです。
これが預金封鎖断行の前日、すなわち政府が「インフレ綜合封策」を発表した２月１６日になると、さらに９億円以上増えて、６１４億５１６４万７０００円に達しました。
この日本券発行額は昭和１１年末（１７億）の３４倍であり、第二次大戦直前の昭和１６年（４７億）と比べても１３倍であり、敗戦時（昭和２０年・２０２億）の３倍にあたります。
戦時中、日本政府は軍事費調達のため「戦時国債」を乱発しました。
これが敗戦後のインフレを加速させました。そして、戦時国債はまったく償還されず、文字通り紙屑となります。
日露戦争（２０００万円）、関東大震災（８４００万円）と比較するとこの当時の発行量がいかに大きかったことが分かります。
こうして戦時中に発行された戦時国債は、戦後のハイパー・インフレで価値を失い、紙くずとなりました。
敗戦直後のインフレは臨時の軍事費の支出が増大したことを主因とします。
日本は敗戦によって軍隊を解体し、軍事に関わるあらゆる法令も廃止されることとなりました。
昭和２０年８月１５日、敗戦の日に、それまで軍需品の製造などを行っていた「軍需会社」の指定が取り消され、民間企業への軍需品発注が打ち切られています。
しかし政府には、敗戦を迎えるまでに取り交わしていた軍需品納入などの契約が残っており、その処理をしなければなりませんでした。
要するに、未払いの後始末です。さらに、それら軍需会社の労働者や軍人への退職金も支払わなければなりません。「臨時の軍事支出」です。
そこに追い打ちをかけるように、敗戦による国内生産力の低下で「需給ギャップ」が激しく拡大し、生活必需品と食糧がとにかく不足しました。
需給ギャップは、実際の国内総生産（実質GDP）と、平均的な水準で生産要素を投入した場合の総供給力（潜在GDP）の乖離を指します。
需給ギャップと潜在成長率 : 日本銀行 Bank of Japan
ちなみに、現在０％辺りでバランスが良い計算となるので、消費税を減税すると需要が上がるので、生産力が落ちると言った見方ができます。
話を戻すと、１９４６年当時食料をはじめとする基本物資が凄まじく欠乏して、生活に困窮した国民が預貯金を引き出しました。
これらのことが一気に重なり、日銀券の発行高は半年で２倍以上にまで膨らんだのでした。
しかし当時は「自分は戦争で死ななくて済んだ。命があったのでうれしい」という妙に晴れやかな気分があり、お金なんかなくてもいいという時代でした。
当時の資産下層だけがこの預金封鎖におびえていました。
資産家とは、当時のお金で１０万円以上持っている人々でした、当時の１０万円は今の１０億円です。
１９４６年（昭和２１年）当時、政府は本当に日本の富裕層から市債を奪い取りました。
その方法は預金封鎖以外に新たな税目を儲けて資産課税することでした。これが当時の「財産税」です。
財産課税は財産税法によってなされました。当時財産税の対象になったのは５０数万人で、GHQは皇室財産も含めて課税するように命令しました。
天皇家の財産は約３７億円と認定され、このうちの９割に当たる３３億円相当分が物納されることになりました。
しかし、
これを逆手にとって自らの戦後の事業を飛躍的に拡大させた、小佐野賢司（国際興業グループ）、堤康次郎（西武グループ）、五島慶太（東急グループ）などは、この時に課せられた『旧華族・皇族向け財産税』の支払いとしては、旧円や旧国債で納めることが特別に許されたので、自分たちもまた払わなければならなかった財産税分をすでに紙屑の価値しか持たなくなっていた戦時国債等を他の金持ちからクズ値で買い集めて、これで政府に支払ったのでした。
この形式で、そのままこれら米軍用に接収された旧宮家の家屋敷（今はプリンスホテルや東急ホテルや富士屋ホテルになっているもの）を、「米軍将校向け高級売春宿の経営者」として自らの所有物として手に入れることになりました。
このようにして、預金封鎖や紙くずとなった戦時公債が「錬金術」に使われていました。
そして彼等が日本のホテル王になっていきました。日本の戦後史の闇の話です。
敗戦直後の庶民はと言うと、生きるために必要な物資を求めて買い出しに出たり、闇市に列を作った時代でしたので、この時代には都市近郊の農家や闇商人が大儲けして財を成しました。
これが「新円成金」の正体です。
ハイパー・インフレの時代に強かったのは「実物」を大量に動かせた人達でした。
未来の預金封鎖
日本の国会議員（自民党）は自分たちの資産がいくらあるか出さなければいけないのですが、ほとんどの国会議員は日本の資産がありません。
ご覧の通り自由民主党の議員の預貯金総額がガチで「０円」です。
国民の６割が生活が苦しい中、岸田首相給料UP法案を可決させたりなど、国会議員の給料はしれっと上げています。
２０００～３０００万（第３秘書まで経費は別途支給）からの年収を取っているにもかかわらず、預貯金総額が「０円」です。
かつてこの記事で伝えたことがあります。
「２０３６年目安に日本政府の倒産する心構えは持っておいた方がいい」です。
金融の原理からすれば破綻はしませんが、政治的な流れで破綻する可能性はあるということです。
２０２０年時点で政府債務比率が２５９％
日銀は国債や株を買う量を増やし続けていくと、自らのバランスシートが債務超過となる危機に直面し、日銀は民間銀行ですから、自己防衛のために、直ちに国債や株の購入をストップする可能性があります。
これが２０３６年には債務残高は１６７４兆円となり、日本の債務残高/GDP比が３００％（正確にはGDPの３年分）を超えるようになるのがデッドラインというのが山口薫先生の指針でした。
２０２５年債務残高比率２４８％で、石破政権が頑張ったのではないかと思われます。
しかし、残念ながら石破政権は、アメリカの恐喝により交代し、親米売国奴の高市政権になりました。
エボラパンデミックにもよる薬販売競争に関しては日本も参戦しますが、
またビル・ゲイツ産のコロナワクチンで大量に国債を発行すると２０２０年のように債務残高比率が膨れ上がります。
これに関して、政府がデフォルトを起こすとどうなるか、
政府が最近「預金封鎖」による日本銀行への借金返済シュミレーションを行ったそうです。
シナリオとしては、地震や感染症、戦争によって日本政府がお金なくなっちゃったことを言い訳にして国民の預金残高をすべて日本銀行に支払うという超一大イベントが計画して行われます。
最近だと「コロナワクチン」による国債の大量発行がありました。
コロナ対応で大幅に増発された短期国債、今後の財政リスクに？ 2022年03月02日 | 大和総研 | 末吉 孝行
2020年度は、新型コロナ対策のための大型経済対策が実施され、新規国債発行額は16.8兆円追加されました。これにより、2020年度の新規国債発行額は合計49兆3619億円となり、これはリーマン・ショック後の2009年度に迫る水準です。
2020年度には82.5兆円もの短期国債が発行されました。
このようにコロナパンデミックによるワクチン接種の義務化で国債をバンバン発行できる口実ができあがります。
実は、日本の政府、企業、個人が海外に保有する資産から負債を差し引いた対外純資産は、2024年末時点で533兆500億円でした。これは過去最高額ですが、ドイツが569兆円を超え1位となり、日本は34年ぶりに2位に後退しました。2023年末時点では33年連続で世界最大の対外純資産国でした。
政府が保有するすべての資産というのは、公的企業、天然資源などのことを指します。
ディープステイトは、世界の貯蓄額１位の日本の「貯金」を狙っております。
小泉進次郎は、「JAに金融は要らない」と、お父さんがカンポ要らないと言ってアメリカの保険会社アフラックに売り渡したのと同様に日本を売り渡す政治家です。
アメリカ側は戦争をして、日本と中国がドンパチして、軍需産業が儲けるようにしたいというわけで高市早苗が過激な発言をして、メディアも過剰に取り上げるという演出がされております。
アメリカ側というのはユダヤ資本なのですが、日本人を消したいと本気で思っております。
そのためには、この政府資産の収奪、その手段としての「預金封鎖」シナリオとなります。
これは、コロナワクチンの推奨を鵜呑みにしている多数派常識の連中は、自分がコロナワクチンを騙されて打ってしまったから自身を正当化して反ワクを粛正することに必死で、今後起きる出来事も「偶然だ」「仕方ない」とか言い訳しながら、対応できないし、予測もできないわけです。
少数派常識の「働いたら負け」読者の方は、今後起きるであろう「悪いシナリオ」としてシュミレーションしておかなければなりません。
預金封鎖対策
銀行融資
ハイパー・インフレと預金封鎖に対抗する手段として、インフレ到来の直前に銀行融資を受けるという「借りた者勝ち」作戦です。
この「借りた者が勝ち」という思想は人類５０００年の歴史を貫く第原理です。
インフレ到来の直前に新たな銀行融資を受ける力（返済能力）があるならば、長期で見れば、実質的に大きな得をするという「逆転の発想」です。
ハイパー・インフレというのは要するに、インフレだから物の価値が上がるということです。
「インフレの時代には借金した方が勝ち」という法則の中で、どれだけ安い金利で「固定」の資金を取り込めたかどうかにかかっていきます。
「固定」型というのがポイントで、変動型だと国債の暴落、つまり長期金利の暴騰に合わせて、ローンの金利を自動的にどんどん「見直し」て引き上げることになりますので、ハイパー・インフレ時代には損ということになります。
ただし、日本の銀行の融資制度は「固定なのに固定ではない」システムがあったり注意が必要です。
政府や官僚たちの国民騙しと国論誘導に惑わされず、賢く騙し返そうと思えば、長期の視点に立った金融投資しかありません。
これは、金を持ってないとできない戦略なので、当ブログの対象ではないので、次にいきます。
タンス預金
「タンス預金」は強制的に診察へ切り替えさせられるという強硬政策が１９４６年の預金封鎖のように実施される可能性が高いです。
旧札は法律の力で再度、銀行や郵便局に預け直さなければならなくなるでしょう。
その際に、どうしても新札で再度引き下ろしたいときには、引き下ろし金額の２０％が「新・金融資産課税」、いわゆる「財戦税」で国に強制的に納めさせられることになります。
１億円を強制預金させられたら、８０００万円しか降ろせなくなるわけです。
それでも銀行に預金していると全額没収されるので、「現金化」している方がマシといえます。
最も安牌なのは、「ドル」や「ユーロ」を「現金化」してタンス預金ということになります。
ハイパー・インフレ状態なので、「円」に戻す際にかなりの利益が期待されることでしょう。
散財
何も考えたくなければ、２０２６～２０３０年の間に計画的にお金を使うという諦めの手法があります。
今のうちに欲しいものを買ったり旅行に行ったりするわけです。
２年後に起きる可能性として、エボラパンデミックが発生してロックダウンされる時に、コロナのようにホテルがかなり安くなる可能性がありますので、それに見越しておくのも有効でしょう。
PCはウクライナがロシアを挑発し、プーチン大統領が自衛戦争を決断せざるを得なかったタイミングからずっとグラボが上がっており、今はメモリ、さらに全体的に上がり続ける見込みとなりますので、持たない生活にシフトする方がいいかもしれません。
ゲームが趣味の方は「スイッチ２」は早期に購入したいところです。
YouTubeはスマホになるでしょう。
２０３０年以降、我々が想像できないサバイバル貧乏時代突入の可能性があります。
原始的な生活に還っていきましょう。
海外の銀行でドルやユーロで預金
生活保護の不正受給テクとしても有効
ただし、海外の銀行は倒産した時に預金は全額戻らないという「信用リスク」があります。
それでも、預金残高を多く持っている中間層は、この選択肢をとるべきでしょう。
株・投資信託
これまた生活保護受給者には関係のない話ですが、銀行に預けるより安牌ではありますが、資産凍結リスクは充分にあり得ます。
預金封鎖シュミレーション
この記事あんまりうまらなかったので、前回の復習的なものやります。
よくわかる「ディープステイト」相関図 日本人奴隷化計画は着々と進行中！ - 働いたら負け
ディープステイトの目的は「一部の国際金融資本かと知的エリートが絶対的な権力で大衆を管理・コントロールする平和な社会をつくること」
ですから中央集権主義です。
その方法としては、国家権力の上位に超国家権力を置き、その期間を支配することによって全世界を支配します。
基本思想
１すべての既成政府の廃絶とイルミナティの統括する世界統一政府の樹立
２私有財産と遺産相続の撤廃
４家族制度と結婚制度の撤廃と、子どものコミューン教育の実現
５すべての宗教の撤廃
基本戦略
１目的を達成するために、あらゆる政治的・社会的・経済的、その他の問題において、互いにいがみ合う陣営に分断させる
２対立する陣営に武器を与え、互いに戦わせ、弱らせ、その国民政府と宗教的組織を徐々に自滅に向かわせる
３あらゆる政府の高い役職についている人々を支配するために、金銭的及び性的な賄賂を利用する。一旦、誘惑に乗ると、恐喝、経済的破壊の脅し、秘密の暴露、金銭的損害、殺害の脅しによって操作される。
Googleのアルファベットはどこが出資しているかと言うと バンガード、ブラックロック、ステート・ストリート 兵器を作っている会社が出資しているのも、 バンガード、ブラックロック、ステート・ストリート ファイザーは、 バンガード、ブラックロック、ステート・ストリート
アップル、マイクロソフトも同様です。 世界の時価総額の１０％はこの３社が所有しており、３社間で異動したりなど、実質身内になります。
バンガード、ブラックロック、ステート・ストリート この３社にお金出して操作している大元は 「ロスチャイルドインベストメントコーポレーション（２３文字）」となります。
アメリカによる世界支配の再強化であり、その武器が新通貨「GAFA」です。
GAFA（ガーファ）とは、アメリカの巨大IT企業であるGoogle（グーグル）、Apple（アップル）、Facebook（フェイスブック、現Meta）、Amazon.com（アマゾン・ドット・コム）の4社の頭文字を組み合わせた造語です。
世界最大級のプラットフォーム 検索エンジン、SNS、ショッピングサイトなど、追随を許さない規模のプラットフォームを保有しています。
インフラとしての役割 デジタル社会のインフラとして機能し、その影響力はビジネスだけでなく、私たちの生活にも深く浸透しています。
膨大な個人情報の収集と活用 ユーザーの検索履歴、購買履歴、SNS上の行動など、膨大な個人データを収集し、それを事業推進に活用しています。このデータ独占は、プライバシー保護や公正な競争の観点から懸念も生じており、各国政府による規制の動きも活発化しています。
GAFA以外にも、IT企業の略称として、Netflixを加えた「FAANG（ファング）」や、Microsoftを加えた「GAFAM（ガファム）」などがあります。
ディープステートは「米ドル発行権」を握ることで世界支配と富の収奪を行ってきましたが、ドルの世界全体の債務残高は２５０兆９０００億ドルと、いつ大暴落しても不思議ではありませんので、ドルに代わる新たな国際基軸通貨が必要となりました。
そこでピーターティールは、電子決済システムの土台となったペイパルをつくり、ペイパルマフィアのボスとしてIT業界を支配し、新通貨を「GAFA」に紐づけられます。
要するにGAFAのサービスと、それを使った電子決済を「新通貨」でしか認めなくしてしまうわけです。
ピーターティールはアメリカの影の大統領であり、ペイパルマフィアのトップで、イーロンマスクはペイパルマフィアの「幹部」です。
ディープステイトの最重要課題「人口削減計画」
イギリスの経済学者として著名なトーマス・マルサスが著した『人口論』の「集団殺戮に関する覚え書き」という項目にはこう書かれています。
人口を一定に保つために、必要な数を超えたすべての子供たちは、大人の死によって空きが出た時を除いて必ず消滅させなければならない。
愚かにそして無益に人口増加を遅らせる努力をするよりも、死ぬ運命を生じさせる大自然の働きを促進させるべきである。
もし忌まわしい形の大飢饉の訪れが怖いのならば、我々は殺戮のために自然を服従させるほかの手段を熱心に促進するべきである。
特に湿地のような不健康な状況の生活環境を奨励すべきである。
それにもまして、病気を治癒する特別の治療法や薬品、特定の病気を根絶する方法を研究することによって人類に貢献していると勘違いしている慈悲深い男たちを拒否するべきである。
この頃にイギリスで「優生学」が誕生し、この思想は２０世紀に入ってから
１９７４年１２月１０日、キッシンジャー主導による米国国家安全保障会議が、米国主導の人口削減計画を進言した秘密報告書を大統領に提出しました。
それをフォード大統領が正式に米国政府の国家政策に採用したのは１９７５年１１月のことです。
この報告書は、発展途上国の人口増加はアメリカの国家安全保障にとって重大な脅威であるとして、表立っては、産児制限、暗に戦争と飢餓によって人口を減らすための概略が示されました。
対象国には、インド、バングラデシュ、パキスタン、インドネシア、タイ、フィリピン、トルコ、ナイジェリア、エジプト、エチオピア、メキシコ、ブラジル、コロンビアの１３か国でした。
共産中国は１９７９年に「一人っ子政策」が実施されます。
このとき、キッシンジャーは、国際通貨基金（ＩＭＦ）や世界銀行が発展途上国に融資する時の条件の１つに、人口削減プログラムの推進を加えることを提唱しています。
人工ウイルスのバラマキ＆毒コロナワクチン製造しまくっているビル・ゲイツは現在の世界総人口約７９億人はおおすぎるとして、９０％減らしたいと本気で思っています。
もし、コロナワクチンを打ってから癌、白血病、心臓病で亡くなった肉親がいるなら、それは、大本を辿ればビル・ゲイツが殺したということで、知的水準の低いあなたたちは何も知らずにのうのうと暮らすことになります。
２０１８年、ダボス会議のヤング・グローバル・リーダーとなったアレクサンダーはアフターコロナの新たな資本主義の世界的な再編を「グレートリセット」と名付けました。
コロナ前にすでにアフターコロナの構想がここで話し合われています。
もちろん、きれいごとの裏では、とんでもない実態があります。
要するに、全世界の人々を正真正銘の「奴隷」にする計画です。
・新型コロナの脅威を理由に企業を実質的な国営化にし、人々にはBI（ベーシックインカム）で最低限のお金を渡す、
・その条件としてワクチン接種を義務付ける
清和会
この清和会の正式名称は清和政策研究会（安倍派）と言います。
どんな政策を研究しているのかと言えば、ワシントン・コンセンサスの信奉者なのです。
つまり、途上国を借金地獄へ陥れた、あの構造調整プログラムを実施しようとしているわけです。
だから、格差がますます広がって、貧困者増えるのは当然のことです。
途上国のことを知っている人間なら、こんな馬鹿げた政策を採用するはずがないのですが。
清和会は、最近、インターネットの書き込みでは外資企業に利益誘導する「外資族」なんて呼ばれたりしています。
要するに「売国奴」です。
戦後、A級戦犯に指名されていた児玉誉士夫、笹川良一、岸信介が釈放され、CIAのエージェントとして「政界のフィクサー」となります。
１９６８年には、統一協会の主導により、児玉誉士夫、笹川良一、岸信介らが「反共の砦」となるため「勝共連合」を結成、CIAと連携プレーをするようになったといわれています。
その後、この統一教会が政治家や秘書として日本の国政に潜入します。
統一教会は、日本のマスコミでは合同結婚式とか霊感商法での壷売りとか、怪しい宗教団体として話題になっていますが、米国の傀儡だった朴政権の時代に、韓国の情報機関KCIAにフロント機関として取り込まれています。
のちに朴は米国に刃向かってKCIAに暗殺されていますから、CIA＝KCIA＝統一教会とみてもいいでしょう。
のちに首相となった岸信介の傍らには、いつもロビイストのハリー・カーンがくっついていたといわれています。つまり、お目付け役です。
岸信介の娘婿が安倍晋太郎、その息子が前・首相の安倍晋三です。
岸派を継承して福田派となった福田の息子が福田康夫前首相です。
福田派は、三塚派、森派となり、森派からは森喜朗、小泉純一郎、安倍晋三、福田康夫と４人連続で首相が出ています。
ちなみに、小泉純一郎の父親、小泉純也は岸信介の忠僕と言われていた人物です
そのメンバーは、森喜朗、小泉純一郎、安倍晋三、福田康夫、中川秀直、町村信孝、世耕弘成、山本一太、谷川秀善、下村博文、小池百合子、高市早苗などなどが在籍していたりしました。
「死の商人」ダグラス・ディロン
１９４８年１月、クラレンス・ダグラス・ディロンが日本を来訪します。
世界最大の武器商人、ディロン・リード社のCEOの地位にあったダグラス・ディロンは、すぐさまGHQに代わる対日政策の決定機関ACJを設立したのみならずGHQに働きかけて「日本技術生産協力会（１９５１年）」を作りました。
これはアメリカの先端技術を破格の条件で日本企業へ譲渡するための組織で、この日本技術生産協会によって戦後の日本は一気に経済発展をします。
同時に、この協会を通じてアメリカの兵器を導入した日本は再軍備へと突き進んでいきます。
日本技術生産協会は１９５３年、自衛隊の兵日を一手に引き受ける「日本兵器工業会」へと改組。
その日本側の窓口となったのが吉田茂と佐藤栄作であり、日本兵器工業会に深く関与してきたのが「防衛族」の中曾根康弘と小泉純也とないｒます。
このように、ディロン・リード社を通じて長期政権となる政治家たちの名前が全員出てきます。
いうなれば世界最大の「死の商人」がグランドデザインし、そこに対米隷属を受けた政治家たちが結託し、長期政権下の中でアメリカによる戦後日本の支配体制ができていったわけです。
日本の戦後状況：スターリンか、ダグラス・ディロンか
２０１０年以降、順次公開されてきたソ連（現ロシア）の独裁者ヨシフ・スターリンの極秘資料によると、スターリンは１９４９年から１９５年にかけ「日本占領計画」を立てていました。
大陸国家であるソ連と中国は伝統的に海軍力が弱いので、スターリンは太平洋戦争で米海軍と真っ向勝負を挑んだ日本海軍に目を付け、日本占領後、ソ連からエネルギーと資源、中国からは労働力を日本に供給し、日本海軍を復活させてアメリカとの冷戦に勝利する計画を立案していました。
実際、ポツダム宣言受諾後、日本を占領したアメリカ軍は日本の生産力まったく衰えていないことに驚愕しています。
度重なる空襲で焼け野原にしたはずが、それを見越して生産設備を疎開させた結果、むしろ敗戦直前、前年度比で２０％も生産力が拡大していました。
開戦時から比較すれば日本の生産力は１０倍まで伸び、焼け野原にしたはずの都市部も大半のインフラは復活していました。
もともと災害の多い日本のインフラは「空爆」に強く復旧も早いという特徴がありました。
終戦前の物資不足は潜水艦による通商破壊が原因です。
戦後の食糧難にせよ、朝鮮半島や台湾で賄っていた外米の輸入が途絶えたためであって、終戦時までの食糧生産は順調でした。
国力を損なっていない以上、ソ連が日本を占領した場合、短期間で日本海軍が復活する可能性が高く、何より極東と東南アジアまで兵站の延び切った米軍より地の利はソ連にあります。
戦時中、アメリカは空襲に夜無差別殺戮を繰り返した挙句、原爆まで投下しました。
当然、日本軍が復活すればアメリカへの復讐に走ると米軍は考えていました。
日本を占領したダグラス・マッカーサーが日本の経済力と生産力を徹底的に破壊して「無害な農業国」にしようと躍起になっていたのは、それを怖れたいたからです。
しかし、日本を無慈悲に解体すればするほど、アメリカに対する日本の怒りは増大し、日本の赤化は容易となり、スターリンの日本占領計画は発動しやすくなります。
まさに、このギリギリの限界点が１９４８年でした。
このような状況下で１９４８年に来日したダグラス・ディロンはマッカーサー元帥をGHQから追い出し、日本の戦後統治を大幅に変更しました。
まずソ連の日本侵攻を阻止するために、旧日本海軍を海上保安庁として復活させ、以後、警察予備隊から自衛隊へと再軍備を加速させていきます。
この再軍備におびえる米軍に対しては、日本をアメリカの「軍政下」に置く権限を与え、自衛隊の指揮権を持ち、米軍の傘下に置くことを容認したのでした。
その証拠に日本政府はいまだに「日米地位協定」により「米軍関係者が日本の方で裁かれない裁判権」と「米軍が日本の国土残帯を自由に使用できる基地権」を容認しています。
しかし、日本という国家から主権を奪い、米軍の軍政を維持する以上、日本の強い反発が予想されます。
それに対する見返り＝アメが、先の日本技術生産協会です。
この協会を通せば、アメリカが開発した先端技術及び特許が格安で利用できました。
技術支援のみならずエネルギーや資源までアメリカが融通し、なおかつ、アメリカ本土が日本の商品を購入します。
主権を放棄させる代わりに国民に「豊かさ」を供給するアメだったのです。
このシステムを作ったディロンリード社は、日本兵器工業会を通じて「対ソ連」用の兵備を一手に引き受けます。
JAP・COMとは、米軍が日本を軍政下に置き、その軍政下で日本は経済大国として豊かさを享受し、ディロンリード社が経済大国となった日本に兵器を売って、ぼろもうけするシステムなのです。
問題は、冷戦後もこの支配システムが継続したことにあります。
米軍の軍政を終わらせて主権を回復べきではないかと政界が混乱する中、どさくさにまぎれて２００１年小泉純一郎政権が誕生し、新たな支配体制が構築されました。
それがディープステイトによるJAP・COMの「乗っ取り」です。
ここで登場するのが、のちに第二次安倍政権を支える「ジャパン・ハンドラー」のマイケル・グリーンとアドルフォ・ニコラス、その「御用聞き」と「使い走り」とされる竹中平蔵でした。
小泉純一郎と安倍晋三は文字通りの売国奴「日本人資産収奪計画」
ディープステイトによるJAP・COMはディロンリード社時代のように甘くはありませんでした。
JAP・COMの見返りであった「日本の豊かさ」を自分たちの貯金箱として強奪するようになりました。
要するに軍政支配と日本の富の収奪という「ムチとムチ」の時代になったのです。
それを自らの権勢のために許容した小泉純一郎と安倍晋三は文字通りの売国奴です。
ディープステイトによるJAP・COM戦略は、CSIS（国略国際問題研究所）が担当してきました。
CSISは米軍、CIAを掌握してアメリカの戦略方針に多大な影響力を誇ります。
CSISのあるジョージタウン大学とともにイエズス会が設置した機関です。
アドルフォ・ニコラスはイエズス会の宣教師として戦後一貫して日本を拠点に活動し、アジア方面における責任者となっていました。
２０００年からはディープステイトのJAP・COMの代理人として暗躍し２００８年、第３０代のイエズス会総長の座を射止めます。
非キリスト教圏の日本で活動しながらイエズス会総長になったことからも、どれほど日本の富収奪に「貢献」したのかがうかがえます。
イエズス会総長となったことでニコラスが日本を離れる屋、JAP・COMの支配力は低下し、２００９年、親中派の民主党政権へとつながったほどです。
そこに危機感を抱いたニコラスは、マイケル・グリーンとともに第２次安倍政権を後押ししていきます。
とくにニコラスは２０１３年、ローマ教皇ベネディクトを下ろし、フランシスコ強行を押し立てるなど辣腕を発揮し、バチカンにおける影の権力者となり、米軍への影響力をさらに増大させていきました。
第２次安倍政権はニコラスによって発足の初期段階から米軍の全面的なバックアップを得ていました。
日本収奪の功績でマイケル・グリーンは２０１４年にCSIS副理事長となりました。
２０１５年にはジョージタウン大学で学位をえたイエズス会に近いジョセフ・ダンフォードが米軍トップの統合参謀本部議長に就任します。
２０１６年にイエズス会総長を退任したニコラスは東京・石神井に自宅を移し、安倍政権を全面的に支えました。
この陣容をみれば２０１７年の「モリカケ」問題の発覚でも政権がびくともしなかったのは当然です。
逆に２０２０年５月２０日、そのアドルフォ・ニコラスが８４歳で逝去すれば、安倍政権は３か月ともたずあっけなく崩壊します。
ニコラス神父こそ安倍政権の「黒幕」だったということです。
その安部から政権を受け継いだ菅はアメリカ大統領選挙前というジャパン・ハンドラー「空白」の時期に総理になりました。
実際、大統領選によってディープステイトの組織であるCSISはそちらにかかりきりとなっており、同じく安倍政権を支えてきたジョセフ・ダンフォードも２０１９年をもって米統合参謀本部議長を退任していました、それで残っていたのは竹中平蔵だけでした。
竹中平蔵は取締役会長を務める人材派遣大手の「パソナ」で社会実験を開始したとされます。
パソナは菅政権発足に合わせるかのように２０２０年８月３１日、兵庫県淡路島に本社機能を移転し、１２月、コロナの影響で就職が困難になった学生を対象に、最大１０００人の契約社員を新規に雇用すると発表しました。
移転した淡路島に契約社員を集めて、週３０時間、月１６万円の２年契約といいますが、その実態は寮費・食費とキャリアアップ研修費で約１０万円を天引きするといいます。
税金その他引けば手元に残るのは月３万円程度の、一般的に考えれば「奴隷労働」です。
さらに業務内容についてパソナは「農業関係の希望者は専任での配属在り」「淡路の施設にて配属」とホームページ上で公表していることから、淡路島名物「タマネギ」の農場での農作業や清掃、タマネギの配達、さらに建設中の淡路のパソナ施設での土木作業と言った、外国人技能実習生お同じような肉体仕事をさせているのでした。
アフターコロナでは「ヒト、モノ、カネ」が国境を越えて激しく流動するグローバル時代とは違い人に関しては移動が宣言されていたので、その奴隷労働の「管理マニュアル」を淡路島で作りだそうとしていました。
奴隷労働者の「管理マニュアル」は全国規模で発展され、パソナに莫大に利益をもたらします。
この奴隷牧場はディープステイトの「日本収奪計画」と重なっております。
つまり日本人を１％の「上級国民」と９９％の「奴隷」へと分断し、９９％の富を収奪できる国へと作り替える予定なのです。
そう考えれば、突如として竹中平蔵が復権したのも理解できるでしょう。
日本の半導体産業が根こそぎ奪われる
新世代ディープステイトが築く支配体制では台湾のTSMCが台頭します。
一般的な知名度は低いものの半導体（メモリ）の製造では世界位置でその生産力はずば抜けています。
ファウンドリー（受託生産）に特化することで他社の追従を許さない生産技術を手に入れてきたのがTSMCという企業です。
実際、アップルのiphoneなどのCPUメモリなどのコア部品はTSMCが製造しています。
TSMCはこの「産業のこめ」といわれる半導体の生産を独占する巨大農場ともいえます。
このTSMC創業者のモリス・チャンは香港育ち、第二次世界大戦後アメリカに留学、半導体大手のテキサス・インスツルメンツで２５年のキャリアを積んでおり、中身は「欧米人」といっていいでしょう。
１９８７年、台湾でTSMCを創業、この時期、日米間の半導体戦争の影響でで日本国内での半導体製造は制限がかけられていました。
日本の「委託製造先」として誕生したのがTSMCです。
モリス・チャンは在米華僑の支配階層であり、ディープステイトに近いと言われる「１００人委員会」の重鎮（序列９位）でもあります。
ディープステイトの思惑は２つ、まずは日本の半導体産業を潰し、その受け皿企業をモリス・チャンにつくらせ、これまで日本企業が担ってきた半導体製造の分野を根こそぎ奪い、TSMCを世界的な企業にする、そのうえで西側の半導体製造を独占させ「産業のこめ」＝半導体を握ることで旧来の先進国や中進国を従えようとしています。
TSMCが世界規模に躍進したのは、２０１２年の日本のエルピーダメモリ（NEC日立メモリ）の破綻後で、これにより日本企業の半導体シェアをTSMCが完全に奪いました。
さらに２０２２年、TSMCは１兆円規模の半導体工場を熊本に建設し、その熊本工場の建設費も４０００億円は日本政府が供出しています。
円安となった日本、実質最低賃金となった日本人を「下請け」で使います。
今の日本
今の日本は、２０２０年代に中国とアメリカの会談において、両国で戦争するのは控えるとしていますが、日本を弱体化させることによる利害の一致がなされています。
日本の政治家は親日・親米だらけの売国奴政府で日本を売り渡すことが現在進行中でございます。
自分たちは手を下したくないので、少子高齢化社会実現や移民などで、徐々に日本人を死滅させるという方針をとっております。
中国は現在「反ディープステイト側」勢力と言われていますが、「反ディープステイト側」と「ディープステイト側」の２つに分かれているようです。
ディープステイト側というのは、「グローバリスト」サイドであり、世界人類奴隷化計画側になります。
反ディープステイト側（中国）は、覇権主義です。
現在日本というのは、中国のスパイとアメリカのスパイが共存する国で、対立する両国の玩具になっている状況です。
政治家も親中と親米しかおらず、まともな保守政治家はおりません。
台湾有事に関しては、中国側からすると、日本は裏で綺麗に静かに侵略済みなので、わざわざドンパチやる必要がありません。
逆にアメリカ側は戦争をして、日本と中国がドンパチして、軍需産業が儲けるようにしたいというわけで高市早苗が過激な発言をして、メディアも過剰に取り上げるという演出がされているわけですね。
アメリカ側というのはユダヤ資本なのですが、日本人を消したいと本気で思っております。
石破政権は意外と日本を守っていたのですが、NTT株を外資に売ろうというNTT法を廃止をしなかったことにより、アメリカ側の逆鱗に触れ、高市早苗政権になったとき、すぐに見直せという指示がなされています。
ちなみに、沖縄は沖縄県知事が決まると日本の中央官庁ではなく中国に挨拶にいきます。
中国にしろ、アメリカにしろ、日本は家畜だと思っております。
そして、
意外にもまだ日本の純資産額は世界１位、去年２位だったかですので、アメリカ・イスラエルの悪の枢軸国はこれらの資産を収奪することを目的としています。
つまり、まだ世界の貯蓄額１位の日本の「貯金」を狙っております。
小泉進次郎は、「JAに金融は要らない」という発言は、お父さんがカンポ要らないと言ってアメリカの保険会社アフラックに売り渡したのと同様に日本を売り渡す政治家です。
日本人がこの情勢に気づいているのはほとんどいないでしょうか、この勢いは止められないでしょう。
預金封鎖されるシナリオ
以上のことを頭に入れておかないと、この記事は理解できず「預金封鎖」というシナリオすらみえてきません。
いままでの歴史を辿れば、このシナリオの可能性は浮上してきますし、ディープステイトの存在も「陰謀論」で到底片付けられないんですけど、
貨幣奴隷に属している限り、今後も日本では、少なくとも「貨幣」は減っていきますので、経済的な依存は自分の人生を更に苦しめることになるでしょう。
もう一度復習しましょう。
日本の国会議員（自民党）は自分たちの資産がいくらあるか出さなければいけないのですが、ほとんどの国会議員は日本の資産がありません。
ご覧の通り自由民主党の議員の預貯金総額がガチで「０円」です。
国民の６割が生活が苦しい中、岸田首相給料UP法案を可決させたりなど、国会議員の給料はしれっと上げています。
２０００～３０００万（第３秘書まで経費は別途支給）からの年収を取っているにもかかわらず、預貯金総額が「０円」です。
かつてこの記事で伝えたことがあります。
「２０３６年目安に日本政府の倒産する心構えは持っておいた方がいい」です。
金融の原理からすれば破綻はしませんが、政治的な流れで破綻する可能性はあるということです。
２０２０年時点で政府債務比率が２５９％
日銀は国債や株を買う量を増やし続けていくと、自らのバランスシートが債務超過となる危機に直面し、日銀は民間銀行ですから、自己防衛のために、直ちに国債や株の購入をストップする可能性があります。
これが２０３６年には債務残高は１６７４兆円となり、日本の債務残高/GDP比が３００％（正確にはGDPの３年分）を超えるようになるのがデッドラインというのが山口薫先生の指針でした。
２０２５年債務残高比率２４８％で、石破政権が頑張ったのではないかと思われます。
しかし、残念ながら石破政権は、アメリカの恐喝により交代し、親米売国奴の高市政権になりました。
エボラパンデミックにもよる薬販売競争に関しては日本も参戦しますが、
またビル・ゲイツ産のコロナワクチンで大量に国債を発行すると２０２０年のように債務残高比率が膨れ上がります。
これに関して、政府がデフォルトを起こすとどうなるか、
政府が最近「預金封鎖」による日本銀行への借金返済シュミレーションを行ったそうです。
地震や戦争によって日本政府がお金なくなっちゃったことを言い訳にして国民の預金残高をすべて日本銀行に支払うという超一大イベントが計画して行われます。
実際、１９４５年、戦後、は一回預金封鎖された時に国民のお金は返されておりません。
以上のことから、銀行にお金を入れておくというのが非常にリスクが高いと考えれます。
これに備えるためには、最低でも銀行に預けないで「タンス預金」をしておくことです。
また、円の価値が暴落するので、できれば、自分の貯金額を海外の銀行で「ドル」か「ユーロ」を移しておきましょう。
株も狙われる可能性があるので、安牌なのはやはり「タンス預金」です。
エボラパンデミック、または日中戦争の後のイベントと考えて......２０３０・３１年、この辺ちょっと怖いです。
政治的な流れで預金封鎖とは、「地震・疫病・戦争」です。
つまり、これらが起きて日本が大変な危機に瀕していますというのを口実にして、日本政府は、預金封鎖をして、国民の資産を収奪して、国債の借金分を日本銀行に返済しよう。日本銀行というのは中央銀行は日本政府管轄ではなく、ディープステート（ロスチャイルド家）管轄です。
なんでディープステートはこんなこと企んでいるかと言うと、日本は危ないといっても日本の「対外純資産」がずっと世界１位だった、最近ドイツに抜かれましたけど、
ドイツと日本の資産をぶんどりたいんわけです。
そのために、
・中国と戦争させるか
・パンデミック引き起こすか
・人工地震で日本潰すか
だいたい３通りのシナリオがあります。
一番現実的なのはパンデミックです。
あと食糧危機もありえます。
日本の農家を潰して農地を全てブラックロックのようなハゲタカファンドに手渡して食糧危機を起こすことです。
このような有事の時に政府の権力を増幅させるために「憲法改正」で「緊急事態条項」を書き加えることアメリカから強く要請されて売国奴の政治家たちはこれを強く推し進めているわけです。
アメリカは倒産する準備をしている
世界の貿易に関しては実はすでに、米中逆転が起きており、２０２４年には中国は現在、アジア、東ヨーロッパ、中東、オセアニア、南米、アフリカの帆tんどの国にとって主張な貿易相手となっており、世界各国の実体経済への影響力は中国がアメリカを圧倒的に上回っている状況です。
中国のアメリカ向けの輸出も全体の１５％であり、中国にとって死活問題ではありません。
トランプ関税の引き金がアメリカの巨額の貿易赤字であり、貿易効果で考えるとマイナスです。
それではトランプ関税の本当の狙いとなると、
アメリカはいっんデフォルトを宣言して国を倒産させる準備をしています。
そして、その後カナダ、メキシコを含む新国家「北アメリカ共和国」の建国です。
アメリカ政府の発表では２０２５年２月の税収は４１兆円、それに対して支出は倍以上の８４兆円、政府の借金は３７兆ドル（５１８０兆円）でこれは財政赤字のみならず、莫大な対外債務を含めたものです。
FRBによると、実際のアメリカの負債は２５０兆ドル（３京５０００兆円）いじょう、GDPの約10倍です。
政府効率化省を率いるイーロン・マスクが記者会見やXの投稿で「赤字削減を進めないとアメリカは破産する」と繰り返し発信していますが、それを踏まえてのことですが、もう水面下で倒産交渉の準備を進めています。
トランプが提案している最新の債務再編案は「外国政府が保有している短中長期の米国債を100年国債と交換し、その超長期国債を裏付けるために、米ドルを再び金本位制にする」というものです。
債務返済の期間を１００年に引き伸ばして、外国人の債権者に対して、今のアメリカのすべての国債を利子が付かない１００年国債に変えようとしています。年間の利子負担をほぼゼロにしようという算段です。
ソ連が崩壊した大元の原因は「連邦政府の財戦破綻」ですが、アメリカも同じです。
今のアメリカは粉飾決算をして、破綻している事実を隠しているのですが、実際、トランプ関税の発表後、貿易などのリアルな実体経済で米国債を手に入れてきた日本や中国、インドなどの国々が「米国債の投げ売り」をしていますが日本は米国債保有率世界トップです笑
流石は売国奴の高市政権になったから米国債を増やし続けたようです。
緊急事態条項
日本の過去の総理大臣、菅元総理と岸田元総理、石破元総理は「日本を社会主義国家を目指します！」とダボス会議（ディープステートの中核の会議）で宣言したとおり、緊急事態条項が通ると、日本は社会主義国家になります。
自民党、公明党、国民民主党、維新の会が緊急事態条項の骨子案を提出。
高市早苗は憲法改正のために「緊急事態条項」を最優先課題としますが、
アメリカ側としては緊急事態条項をとにかく通したくて、そのためには、感染症、戦争や災害などの有事を必要としています。
緊急事態条項とは、大規模災害やテロなどの緊急事態が発生した際に、政府や国会に一時的に強い権限を与える憲法の規定です。これにより、内閣が法律と同等の効力を持つ政令を制定したり、国会議員の任期を延長したりすることが可能になる
憲法改正により「緊急事態条項」が加わると、すべて閣議決定（大臣だけで賛成したら通せる）で通すことが可能となり、エボラパンデミックの際にはワクチンを強制的に打たせていくことになるでしょう。
議員としては、任期を延期できるのでウハウハです。
積極的に感染症か戦争をしかけていくことでしょう。
これが通ってしまうと、議会制民主主義ですらなくなりまして、２０３３年に日本は「社会主義国家」へと様変わりします。
パンデミック条約・SNS規制・緊急事態条項、これらは社会主義国家への布石となります。
「社会主義国家」になると、職業選択の自由が制限され、県をまたぐなどの移動も制限されます。
実は、２０２０年コロナパンデミックは、人工的に始動されたことは当ブログでも当然のように扱いますが、これは実際、国民がどう動くかの予行演習・テストと言われています。
日本の場合は、コロナマスク日本人が自粛警察を掻き立ててギャーギャー騒いだので、パンデミック効果がかなり実証されたことになります。
この世界の統治者は、社会主義国家で管理することに切り替えます。
つまり、新秩序政府「人類奴隷化計画」は着々と進行されていると言えます。
統治者サイドとしては、現状の資本主義によるパイの取り合いで地球を破壊、自滅への道を防ぎたいという方針に切り替わったようです。
日本エコロジーのメガソーラーしかり、経済成長や労働というのは、地球や人類にとって有害です。
今の権力者は権力を保持しつつ、管理される側の体制を変えるということですね。
実は「社会主義国家」になると「ベーシックインカム」が導入されます。
これは「政府に逆らったらベーシックインカムをあげないよ」という制度で、マイナンバーが信用のスコアとなります。
納税やワクワクさんを打った政府の言いなり優等生はしっかりとベーシックインカムがもらえ、減点方式で配球が減ったり、貰える毎月のお金が減ったりされます。
このように信用スコアを上げたいなら「これをやってくれ」という現在の資本主義貨幣奴隷底辺労働者は信用スコア底辺奴隷に転身することになります。
これを突き詰めると「徴兵制」も待っております。
関西空港や伊丹空港はフランスの会社が運営している空港（オリックスとフランスの会社の共同経営）なので、通関や税関が通りやすくなります。
一番可能性があるのはパンデミック
コロナワクワクというのは、言わずと知れたビルゲイツ製作の毒で、打つのを止めた国がほとんどですが日本と韓国だけは未だに推進されているように、
２０２５年５月、日本は賛成側としてパンデミック条約が可決されました。
４０代５０代コロナワクワクのお蔭で謎の大量死をしているのですが
日本はWHOの言うことには全て従います。
この決議を取る間と可決された間が１分間（過去異例のスピード）
賛成したのは、１７７か国中３７か国でした。
今までこうした事にノーを突きつけた国のトップらはことごとく消されたり失脚させられたりしたので、ノーと言うのが怖い国は反対票投票の代わりに棄権したわけです。
にもかかわらず、賛成多数反対０棄権１１で、無理やり決定されました。
可決した時、WHOのトップ、テドロスは「私たちは勝利した！」と笑ったのだそうです
新型コロナウイルス禍の際、先進国が十分なワクチンや検査キットを確保する一方、途上国では入手困難だったことから、医薬品の公平な分配に向けて途上国にも殺人ウイルスを配布することを目指します。
あと数年でパンデミック確定でございます。
流行るのは「エボラ」になります。
高市早苗政権は総理大臣になる前からエボラが流行ると言っており、「エボラ高市」と呼ばれるほど「エボラエボラ」と連呼していた人なのですが、
バイオセーフティーレベル４（世界保健機関（WHO）が定めた病原体の分類基準で、最も危険性の高い病原体を取り扱うための、最高レベルの安全基準と管理体制が求められる実験施設）の施設を長崎大学から研究が始まり、２０２３年から武蔵村山市に移転し、今度は今年の１月の厚生労働所の近くに移転していつでもばら撒ける準備をしているのでしょうか。
新宿区戸山1－20、公務員宿舎解体工期満了しました、住宅に囲まれた国有地は準備万端です。
コロナと同様にエボラが流行ったからワクチン打ってねという流れでして、
このレプリコンワクワクが殺人兵器となります。
小池百合子が日本にも保健所があるにもかかわらず、今年の４月１日アメリカでコロナワクワクを全米に打たせたDCD（米国疾病対策予防センター）を設置します。
エボラ研究所ということで、mRNAワクチン抗体を自動増殖させるレプリコンワクチンを打たせて日本人削減作戦を計画中です。
レプリコンワクチンを認可しているのは世界で日本の厚生労働省だけですが、 ベトナムでの治験で人間が死亡し、ラットマウスは全滅
これを福島県南相馬市で年間１０億本作って世界へ販売するといいます。
これは、メッセンジャーコロナワクチンを打ってしまった.....人のIgG4抗体を体内で増殖させるやつで癌細胞と同じです。 コロナワクチンを打ってない人は大丈夫です。
２０２０年とは違い、今年、改正地方自治法によりロックダウンが可能となり、物流が止められ、兵糧攻めからの配給制になります。
今、高市早苗が米を減産方針打ちたてるように、これから自国の生産力はどんどんなくなっていっているので、現時点でも物流が止まれば、日本の数千万人は餓死すると言われております。
その上更に、 食糧を貰いに行くときに、列に並ぶから 「ワクチンも打ってきてください」と無知の売国奴は被害者面でレプリコンワクワクを打つことになるでしょう。
その為に２０２５年４月に情報流通プラットフォーム法が施行され、大規模プラットフォーム事業者（＝大規模特定電気通信役務提供者）に対して、一定期間内の削除申出への対応や削除基準の策定・公表を義務付けるなどの規制が新たに設けられ、ワイのような言論を「誹謗中傷」SNS他の統制と、フェイク情報での洗脳が激しくなっていきます。
https://www.soumu.go.jp/main_content/000693295.pdf
SNS規制
2025年4月1日から施行される「情報流通プラットフォーム対処法」（通称：情プラ法）は、インターネット上の誹謗中傷や権利侵害情報への対応を強化するために制定されました。
ヤバいアカウントも凍結されてるともいえるんですが、かなり言論統制されているなと感じます。
すでにオールドメディア扱いされている新聞・TVに代わってGAFA（グーグル・アマゾン・Facebook・アップル）が新しい通貨として君臨しているわけです。
実際、「X」などのSNSは大変窮屈で、ネットのニュースもオールドメディアと大した変わりません。
いつの時代も多数派常識の情報源というのは、当てになりませんね。
歴史は繰り返します、大衆は洗脳されたまま生きていきますが、物質的な条件で生きていくなら、今後はかなり厳しい世界が待っております。
特に、昨今では、Xのグロックやら、AIやらは、ワイの記事内容を全て「陰謀論」として片付けます。
勿論、GAFAが運営しているからです笑
多数派常識の皆様は、昨今はスマホ脳からAI脳に移転し、自分で物事の道徳を考えられないため、AIの言っていることが「正しい」という価値観にすり替わっています。
多数派常識あるあるの権威主義ですね。
戦争
さて、エボラパンデミックの次のシナリオとして「戦争」があります。
西太平洋に有事があったら、米軍の代わりに日本が前線にたつという契約をさせられ、
２０２５年３月２４日に日本の自衛隊は「アメリカ統合軍」になりました。
去年の２月から自衛隊は日本領域内でしか活動できなかったのが世界に進出できるようになり、去年は１１か国軍事共同演習、今年２０２６年１月１１日に１４か国の共同演習をやっております。
緊急事態条項の憲法改正をしなくても、有事の際には、内閣総理大臣ではなく、アメリカ合衆国政府指揮下で自衛隊は動くことになります。
また、ベルギーの日本大使館では「日本のNATOにおけるミッション」が掲げられ、いつの間にか、日本は実質的にNATO軍に加入しております。
「憲法９条を護れ」とかいう議論を掲げている人達はどうでもよく、法律・社会のシステムに対して本気で警戒を持たなければならない時代に突入しています。
実は、日本には第七鉱区というここでサウジアラビアをしのぐ石油資源が開発されれば日本は石油大国になるというところが海にあるんですけど、結局、この資源開発競争に中国が介入してきます。
そして、アメリカも「仲裁」という形で介入を目論んでいます。
１９８０年代のアメリカの機密情報の暴露で
・ソ連と中国が台頭してくるから覇権を渡してはいけない
・日本とドイツは独立させてはいけない
というわけで、ジャパンハンドラーの人達も２００人くらい議員を集めて同じようなことを言っておりますが、
中国としては、日本を裏で経済侵略をしており、やり方も派手な戦争を好みません。
ところが、アメリカは軍需産業の国ですので、日本と中国が戦争することで日本に武器を資金提供するという形で参戦し、その報酬として石油利権を収奪するように目論んでいるというのが通説です。
日本はアメリカの属国化が高市早苗政権からより激しく、高市早苗は親米アメリカの代理人です。
昨今のアメリカはLGBTQが入ってからか、軍隊が弱体化しているという噂もある中で、アメリカとしては、自衛隊と人民解放軍を戦わせて共倒れにさせたいわけですので、
高市早苗は本気で戦争をしかけてアメリカにこの第七鉱区を献上しようと考えているのではないでしょうか。
「緊急事態条項」が通ればこのシナリオも充分高いと考えられます。
「憲法改正」関係なく「緊急事態条項」が発動されるという話もあります笑
日本の防衛省は日本人の１８歳以上の男女の名簿登録がされているようで、徴兵制も準備しています。
戦争が始まると中国は日本向けにミサイル８００発を飛ばしまくるわけですけど、真っ先に狙うのは「原発」です。
実は、日本の原発というのはアメリカの核兵器の核原料開発地区になっているのは他の記事で解説しましたが、総合的に原発がミサイルで落とされるリスクがあります。
アメリカとしては、戦争をするかしないかはまだちょっと予測しがたいところとなっております。
そのため、タワマンだったり、目立つような建物に住んだり、都心に住んだり住んだりするのはリスクとなります。
ナマポ民は、戦火を避けられるところに疎開する準備も想定しておきましょう。
まとめ
というわけで、「資産管理術」の記事ですが結局、未来予測とディープステートと昨今の日本の状況と言った話の復習になりました。
このような話はオールドメディアやお金貰ってるインフルエンサーに乗せられている多数派常識は、もう終末日本に絶望するのに目を瞑っている状況なので、信じないと思いますが、だいたいこのような形です。
予測してないと「預金封鎖」という話すら出てきませんのでね。
近々起きるであろう疫病・戦争・地震を偶発的なものとして片付けて、また、「マスク着用！」「ワクチン推奨！」とか言って、ワクチン打って気付かないうちに癌になって死ぬか、そこの洗脳をクリアしないと資産管理術という話までには到達しません。
あなたの価値観で一番大事なのが「お金」つまり「貨幣奴隷」であり、権力にしがみつく人生であるならば、日本の資産を根こそぎ奪おうとするディープステートが日本を潰そうと考えており、日本の政治家も自分さえよければよいのでそれに乗っかればよいわけで、経済的には生活は苦しくなっていきます。
でも、このブログは「健康」を視点に置けば、世の中の９割の仕事は消費者を不健康にする「労働」に価値は全くないわけで、質素倹約に努めながら、貨幣奴隷のしゃぶ漬け戦略にもひっかからずに、権力に従わずに生活すれば、健やかに生き残ることができるわけです。
この世界での生存難易度は上がってますが、いままで大衆メディアや学校に洗脳されてきた固定観念を認めて、悔い改めることができれば大丈夫です。
つまり、貨幣奴隷世界で無駄にプライドが高い奴こそ、尚更不幸になっていきます。
「前提」を疑わない人種ですね。
高学歴でいわば一流大企業？に入った人達・政治家・弁護士・医者など社会的に地位が高い職種は、他の「楽しい」ことを捨ててこの「前提」で勝ち上がった自負により社会的地位が高くて手放せない「負け組」です。
別に煽るつもりもなくて、どうでもいいんですけど、
２０３２年に社会主義国家を目指すと歴代の総理大臣が発言している流れ通り、
あと６年で日本がなくなると言われている通り、
「前提」である「資本経済社会」が崩壊の過度期なんですよね。
コロナパンデミックから自分の人生の選択肢を間違えるとコロナワクチンを打ってしまうという「生死」に係わる事案まで迫ってきたので、これから酷い不安が起きるというよりかはサバイバル時代はきてます。
ここ３０年、日本人の倫理観や知能レベル、思想、日本における「自然」といった大切な資産も全部劣化してます。
着実に人類は崩壊の道を進んでいるといっていいでしょう。
もしこのブログで自分より下の若い世代が読んでるなら、
学校の受験勉強とか将来の夢とか、いままで好き勝手してきた氷河期・バブル世代の価値観の押し付けられてそのレール従って生きると、かなり厳しい人生が待ち受けていると思います。
ワイは相変わらず、アニメゲーム三昧で健やかに生きてます。
「サラ企画」的に言うと、現在は「より厳しい精神修行が行える場所」ということで、この現世を乗り越えていけることを祈っております。
あと、このブログの敬虔な読者がいらっしゃいましたら、現在そんなにやる気ないですけど、１０代２０代で「このままレール乗っかって生きるのが不安」や「レールから脱して生きてるけど、誰も理解してくれない」等といった立場の方、相談窓口も一応設けておきます。
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