２０２４年１１月３０日に投稿した記事に新しく追記した更新記事です。
医療・財政・食品
この３つのキーワードから、現代社会の文明の低さを象徴する多数派常識牧畜システムが伺えます。
具体的にいうと、日々加工食品を食べ続け、癌になり、医療の後進的ながん治療で死亡し、医療が大儲け、財政圧迫という循環システムが年約１４０兆円ほど回っているということです。
こうして、世界の支配者、最近話題のDS(ディープステイト）が儲かり続けるというシステムに多数派常識の皆様は参加するわけです。
もちろん、少数派常識である読者の皆様は、この循環システムには当然参加したくないと思われます。
今回は特に「食品」
これらが、医療と同様、恐ろしくも野蛮な業界であることを紹介していきます。
健康生存戦略：肉食の警告
およそ２５００年前、プラトン、ソクラテス、グラウコンとの間で交わされる「国家の将来像」を引用
ソクラテス「国というものは簡素であるべきなんだ。人々は大麦や小麦、それに塩やオリーブ、チーズなどの薬味や前菜、そして田舎料理のゆでたタマネギやキャベツ、デザートにはイチジクやえんどう豆、豆類、炒ったマートルの実やブナの実など、それに適量のワインなどを常食とすべきだろうね。こうしれば人々は穏やかで無病息災の日々を過ごし、おそらく高齢になるまで生きられるだろう」
グラウコン「このような食事はブタのような人間が住む国にふさわしいものであって、都会に住む人間はもっと文化的な生活をすべきだね。ソファーに体を横たえ、いつも素敵な料理やデザートが盛られたモダンな食事をするべきなんだ」
ソクラテス「もし君が病気で苦しむ人々でいっぱいの都市を想像してみろというなら、君の言っていることはよくわかる。だが、そうした食べ物を食べるには、あらゆる種類の家畜も大量に必要になるね」
グラウコン「もちろんだよ」
ソクラテス「このような生活をしていたら、以前の食事をしていたときより、医者の世話になることがもっと増えるんじゃないかな」
グラウコン「増えるだろうね」
ソクラテス「贅沢な食事は家畜を育てるのに余計な土地が必要となって、土地が不足してしまうよ。放蕩と病気が市内にあふれてくると、法廷や医院が数多く必要にならないだろうか。たくさんの人、しかも良家の人出さえ、法律家や医者を目指すようになると、法律や医術ばかりが幅を利かせるようにならないだろうか。言い換えると、病人や病気、法律家や医者の多い贅沢な都市が普通になってしまうだろう」
プラント「我々はあくまでも危険を覚悟で動物を食べるだろう」
西洋紙の中でもっとも偉大とされる知識人の一人が、ほぼ２５００年も前に肉食を非難していたことは実に刮目に値します。
雄牛は１～２エーカーの牧草地で満足し、数頭の象は一本の木があれば十分です。
人間だけが土地や海を略奪することによって生命を支えます。
満腹の奴隷は人間としてではなく、下等動物としてみなされるどころか死人とみなされるでしょう。
プラトンたちは、金持ちが肉を食べることによってかなえられる贅沢という錯覚は、ただ病人や病気、土地の所有権争いを招き、弁護士・医者などが幅を利かすような文化をもたらすだけだろう、ということを知っていたのです。
国民の病気によって成り立っている企業（病院や医薬品メーカーなど）が国民に健康法を教える企業でいられる世の中になり、誤った食習慣で成り立っている企業（食肉・乳・他加工食品）が私たちに何を食べるべきかを教える企業となり、国民は政府によって・加工食品・医療・製薬その他業界の利益のために使われる世の中になってしまいました。
そして、信頼よりも不信の方が多く、人々は何が健康に良い課に迷い、そのあげくもはや気にかけない世の中になっています。
独身男性の寿命中央値66.3歳
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/06/post-93638.php
独身女性の寿命中央値81.9歳
既婚者は
男性81.3歳
女性78.3歳
独身男性の死亡年齢の寿命中央値を出すと66.3歳
第二次大戦後、特に昭和３５年以降、肉、卵、牛乳、バターなどの欧米食の摂取が激増し、逆に、米やイモ類の摂取が激減しました。
その結果、以前の日本に多かった胃がん、子宮頸がんは著しく減少し、逆に、欧米人に多い、肺、大腸、乳、卵巣、子宮体、前立腺、すい臓、食堂などのガンや白血病などが、激増してきました。
この食生活の変化とガンのタイプの変遷は、アメリカでも、日本より約４０年早く経験しています。１９４０年代までは米国人のガン死のトップは、胃がんと子宮頸がんでした。
こうみてくると、肉、卵、牛乳、バターに代表される欧米食は、造ガン食でもあることがわかります。
そして、添加物時代となりました。
一つの例を紹介します。
福岡県の養豚農家で死産が続いたことがありました。
やっと産まれてきた子豚も奇形だったり、虚弱ですぐに死んだりしたのです。
羊水はコーヒー色に濁っていました。
農場主は、実は豚の妊娠期間である114日前から、コンビニの廃棄弁当を与えていました。
弁当は消費期限の2時間前に廃棄しますから、腐っているわけではなく、農場主が食べても問題のない品質だったそうです。
人間で言えば三食すべてをコンビニ食にしたのと同じことです。
農場主は合わせて２５０頭の子ブタを亡くし、慌てて元の穀物に替えたところ、お産は元に戻ったというのです。
「豚体実験はもうこりごりだ」とは、農場主のいつわらざる言葉です（西日本新聞「食卓の向こう側・第2部）
昨今の日本だったら、なるべく節約して生きていきたいところですが、
添加物が使われる理由として「安い」「簡単」「便利」「きれい」「おいしい」
特に安さの裏側では添加物が大活躍しています。
大量の添加物の摂取について身体の安心安全を絶対的に保証するものではありません。
昨今では、物価高により「安い」という部分が失われつつあります。
しかし、この「物価高」にもカラクリというか、ちょっと穴があります。
実質賃金指数とは、名目賃金から消費者物価指数を引き算した数値ですが、
消費者物価指数は帝国データバンクが勝手に調査対象の企業を選抜し、なぜか生鮮食品を除いた品目も勝手に選出して算出する数値なので、超加工食品や味の素を頻繁に利用する底辺労働者に関係のあるものです。
まず「加工食品」を避けて「生鮮食品」を毎日食べるだけで、物価高対策にはなります。
加工食品や味の素を食べて健康を破壊し、舌を破壊し、お金が無くなるという状況の陥ることが百害あって一利なしの状況でございます。
化学肥料の野望
第三革命の市場開拓
第三世界の国々は地図の上では昔から「未開拓」と記されていますが、これは「未搾取」であり、まだ国際銀行家たちの国際的陰謀集団によってまだ「搾取されていない」とを示します。
自分たちの利益をもたらす商品市場を新たに開拓することを口実に、第三世界諸国の大部分は商品の代金を支払えないため、米国の納税者が第三世界に「援助」するという巧妙なシステムが編み出されてきました。
米国人労働者が工場でトラクターを作る→トラクターはボリビアに輸出される。そしてその代金は、米国人労働者の賃金から税金という形で搾取されます。
更に洗礼された方法は、これらの国々が商品の代金を払えるように米国の銀行あるいは国際的な銀行が金を「貸す」という方法です。
この５０年間に世界で起きた大革命の一つに「緑の革命」があります。
これは第三世界の多くの国々で実施された農業革命です。
アジアや中南米諸国はより安い労働力を武器に製造業において競争力を強めていきます。
しかし、農業では、ロックフェラーの科学産業にとっての新しい巨大なマーケットが開拓されていきます。
ロックフェラー財閥の最近のヒーローは１９７０年度のノーベル平和賞を受賞したノーマン・ボーローグです。
アイオワの農夫だったノーマンは、新種の穀物を栽培するために１９４４年にロックフェラー財閥によってメキシコに送られました。
そして、ここでの実験期間中、６万種もの小麦を交配させました。
その結果、１９６４年までにすべての熱帯種を作り出し、この成果が「緑の革命」として歓声の声で迎えられました。
出来上がった「スーパーホワイト」（超小麦）は収穫の大幅な増産をもたらしました。
しかし農家はそのために畑一エーカー当たりの大量の化学肥料を投入しなければならなくなりました。化学肥料は硝酸塩と石油から製造されるので、ロックフェラーが支配する商品群です。
緑の革命には莫大な量の除草剤と殺虫剤もしようされ、ロックフェラー化学帝国の新たな市場をもたらしました。
結局「緑の革命」とは、単なる「化学薬品の革命」にすぎなかったのです。
しかしどう考えても、第三諸国がこのような大量の化学肥料と農薬の代金を支払うことは期待できませんでした。
そこでふたたびこれらの問題は、すでに確立されていた「海外援助」システムによって処理されます。
さらにロックフェラー財閥はロバート・チャンドラーをフィリピンに送り込み「ミラクル・ライス」（奇跡の米）を作らせ、その結果、以前の３倍もの化学肥料を必要とする米が出来上がりました。
普通の米は成熟するまでに６か月かかりますがこの米は４か月で実ったので、年に２回しか収穫できなかったものが、３回できるようになりました。
ロックフェラーの「慈善活動」は常に市場・利益・政治的支配と密接につながっており、現代の科学肥料産業もまた、ロックフェラーの石油を基盤とした産業でした。
余剰軍治物質が化学肥料に化けた！
第二次世界大戦の終わりに兵器製造業者たちは、自分たちが硝酸塩の莫大な在庫を抱えていることに気が付きました。
平和というものは慈善財団にとってはいつも恐怖の種ですが、武器製造業者たちは突然やって来たこの平和のために、これらの物資を売りさばくための新たな市場をすぐに開拓する必要に迫られました。
窒素と硝酸塩は、爆弾や砲弾の製造には欠かせない物質で、第一次世界大戦中、独占支配者たちは多額の費用をかけて、人々に悲惨な被害都市をもたらす塩素を製造しました。
しかし、戦争が終わって、彼らは売れ残った膨大な量の塩素に直面したわけです。
このとき塩素を売りさばける唯一の市場は、米国の一般社会であることに気づき、わたしたちの飲料水に塩素を注ぎ込みました。
第二次世界大戦後の今回も、かねて実証済みのこの教訓に従い、膨大な硝酸塩の在庫を食物連鎖の中に化学肥料として投入することが１９４５年に決定されました。
米国人が心臓発作で死亡する割合は、ここ５０年の間に増え続けてきました。
医療独占支配体制の弁明者たちはこれを米国人の寿命が延びたという「事実」を示す証拠だとそっけなく説明しています。
つまり寿命の延びた分だけ、がんや心臓病のような「退行性」疾患になりやすくなった、というのです。
しかし、この説明は、既成医療産業がよく使う逃げ口上です。
１９世紀にはコレラと腸チフスの流行が米国の大都市の住人達を何度も襲いました。
病気の万円は不衛生と飲料水の汚染でした。
第一次世界大戦後、独占支配者たちは自分たちの余った塩素を上水道に注ぎ込みました。
そしてこの塩素のおかげでコレラと腸チフスの流行が起こらなくなったとして、この処置は喜んで受け入れられましたが、実際には流行病が亡くなったのは塩素処理のお蔭ではありません。
腸チフスの主な原因は都市の汚物、すなわち腐ってハエがたかるようにな路上に落ちた大量の馬の分にありました。
ひとたび雨でも降ると、この汚物は洗い流されて上水道に流れ込みました。
その後自動車が登場して、馬が主要な交通手段として町の通りから消えると、調子浮須はほとんど一夜のうちに姿を消しました。
この病気が流行らなくなったのは１９２０年代ですが、ちょうど車が馬車にとってかわった時代です。
塩素のような軍需物質がわれわれの上水道へ投入されたことで、更に予期せぬ出来事、心臓発作の増加を招きました。
水道水中の塩素は、食べ物の中の動物性脂肪と結合して、ある別の化学物質を形成します。
そして、これは動脈中で粘着性の物質になり、医学的には人体を「アテローム性動脈硬化症」と呼ばれる状態にします。
この粘着性物質が蓄積すると、血液循環が徐々に妨げられ、最後は心臓の冠動脈がつまって狭心症や心筋梗塞症の発作が起きるのです。
そして、水道水に塩素を入れたおかげで全米の病院は心臓病の患者で溢れることになり医療業界も潤うのでした。
農薬まみれの農業独占支配と健康に及ぼす影響
第二次世界大戦の終わりに、ロックフェラー財閥たちの独占支配者たちは互いに協力して、自分たちの持つ余った硝酸塩を米国民の食物連鎖の中に投入するために奮闘しました。
米国全土の地方役人は、地元の農家に化学肥料や除草剤、殺虫剤の使用量を増やすように指導することを政府から命じられました。
この指導は農業をより資本集約的なものに変えることに役立ちました。
農民はもっと多くのお金を借りるために銀行に行くようになり、結果的には多くの農家が土地を追い出され、旧ソ連の集団農場に似た巨大な農業独占支配が築き上げられました。
農家は高価なトラクターを購入するために、さらに多くの借金をし、ガソリンも必要なため、石油を支配するロックフェラーの利益をさらに増やしました。
また同時に、農家が以前は馬の分から取っていた肥料も、あk学費量がとってかわったことで、農家の手から奪われていきました。
肥料を大量に投入した畑から取れる農作物は栄養価が低下してしまうことや、またこれらの農作物は収穫後に大規模な貯蔵・輸送・販売に好都合なように極端に「加工」されるという事実を医療支配者たちは巧妙にごまかしてきました。
農業ががんの原因の一つになってしまいました。
自分たちの摂取する栄養としてどんな種類の穀物を栽培するか、肥料に何を使うかということに無関心ではいられなくなります。
栄養価の不足した不活性な食物に対してこうした批判が高まるのを抑えるために
米国医師会発行の雑誌トゥデーズ・ヘルス誌では「連邦政府が行った広範な研究の結果、穀物の栄養価は化学肥料を使用した土の影響を受けていないことが明らかになり....」などと嘘を記載。
これはロックフェラー財団自身に所属するアレクシス・カレル博士が次のように書いていることと矛盾します
「化学肥料は穀物の収穫量を増大させるが、消費された土中のミネラルを補わないために、間接的に穀物や野菜に含まれる栄養素の中身を変えてしまう。
雌のニワトリは人工的な餌と飼育方法によって、大量生産者の鶏舎のケージの列に入ることを強いられてきた。この鶏が産んだ卵の質は、以前と変わっていないと言えるだろうか？
同じ質問が牛乳についてもいえる。牛乳は今までは一年中牛舎に閉じ込められ、人工飼料を食べさせられています。
衛星学者、病気の本当の原因について十分な注意を払ってこなかった。
彼らは時折現代人の生活や食べ物、およびそれらが人体の生理、精神に与える影響について研究するが、それはいつも浅薄で不十分かつ短期間の研究でしかない」
現代の農芸化学の生みの親であるドイツの科学教授ユストス・フォン・リービッヒ博士は、この化学的農法では酸性あるいはアルカリ性の溶解性化学物質をしようするが、これでは結果的に土壌を酸性化し、土が使い物にならなくなってしまうと指摘します。
ミズーリ州立大学農学部土壌学科の学科長、W・M・アルブレヒト博士は
「病気は永い間、外部からわれわれを襲う者と一般に信じられてきたが、われわれ自身の栄養摂取が間違っていて不完全なために内部から発生する可能性のあることが、次第に理解され始めている。最近の栄養学の知識を総合すると、栄養素の欠乏を原因とする病気がはるかにたくさんあることがあきらかになっている。この欠乏の原因は、家庭がスーパーマーケットで購入する食料品だけでなく、そらにその源に近いもの、すなわち土壌の肥料というすべての農産物の出発点にまでさかのぼることができる。このように、ミネラル欠乏が原因とされる病気が増加している。」
化学肥料を使用したため、野菜に含まれるたんぱく質が毎年１０％ずつ減少していきました。
さらに化学肥料が食べ物を通して病気を引き起こす原因となる際に最も危険な働きは、化学肥料が土壌中のカリウム（K）の量を減らし、ナトリウム（Na）の量を増やすという事実です。
カリウムとナトリウムは電気的に異なる２つのグループのだ氷で、体内の不活性カリウムは病気とくにがんの原因になりやすいです。
化学肥料を施された畑で育った食べ物を食べることで、ナトリウムの摂取量が着実に増え体内のカリウムが着実に減少することになります。
カリウムは心臓に必須の物質ですが、これが欠乏すると突然心臓発作に襲われやすくなります。
利権だらけの科学的根拠
「正しい情報」は葬られ、肉食を推奨するように操作
「食習慣を徹底的に植物性のものに変えるのは正しいことだ」と証明するような科学情報を耳にすると人は大抵疑います。
・もしそれが本当なら、どうしてこれまでそうした情報を耳にしたことがないのか
・現実には考え方が１８０度違う情報、例えば「牛乳は身体によい」「タンパク質を取るためには肉が必要だ」「がんや心臓病はみんな、遺伝子に原因がある」がいつも耳に入るのはなぜか。
勿論、「食べ物」と「健康」の分野では「金を持っている者が規則を作る」というルールで支配されています。
この業界の経営は、「栄養と健康に関する情報」をコントロールすることで成り立っています。
これは優良企業が科学者に「データをごまかしてもらう」ちおう小規模な次元ではありません。
この「システム」全体（政府、科学界、医学界、産業界、メディア）が健康問題にかかわりながら「利益」をそして「混乱」を促進しています。
１９７６年、ジョージ・マクガバン上院議員は心臓病の予防改善効果のために、脂肪の多い動物性食品の摂取量を減らし、果物や野菜の摂取量を増やすことを薦める「ダイエタリー・ゴール（食事改善目標）」の草案を作成する委員会を招集しました。
いわゆる「マクガバン報告」で、これは草案の段階であまりにも大きな騒動を巻き起こしたため、発表前に抜本的な見直しが求められました。
１９８０年の選挙でマクガバン氏と農業の盛んな州出身の有力議員５名が落選したのは、動物性食品業界にあえて挑戦したためでした。
しかし、１９７０年代の末には「マクガバン報告」は政府を動かして、史上初の「ダイエタリー・ガイドライン」を作成させることに成功しています。
アメリカでは「全米科学アカデミー（NAS)」にて内部組織である「食品栄養委員会」との間で様々な紛争が起こりました。
アカデミーは報告書作成に当たって、米国議会から財政的支援を受けていましたが、「食品栄養委員会」は肉・乳製品・卵などの業界から強い影響を受けていました。
委員会の二人のリーダー、ボブ・オルソンとアルフ・ハーパーは食品業界と強いつながりがありました。
ボブ・オルソンは、卵業界から厚遇されているコンサルタントでしたし、ハーパーは、収入の１０％を大手乳製品会社などから得ている、というのがもっぱら評判でした。
そこで全米科学アカデミー会長は外部から招集して「食べ物・栄養とガン」の報告書を作成することにしました。
するとアルフ・ハーパーとボブ・オルソンは、すぐに別組織「米国栄養学会」の内部に「公衆栄養情報委員会」を設立しました。
この委員会は業界に有利になるように働く人々の集まりで。メンバーたちは現状維持の牙城の中に立てこもります。
なかには動物性食品の会社から支払われるファーストクラスの旅行経費や、気前のいいコンサルタント科など、相当の恩恵を享受している者もいました。
「公衆栄養情報委員会は」は委員会が公表する「インチキ情報」のリストに「マクガバン報告」がありました。
「マクガバン報告」は、「肉や脂肪の摂取量を少なくし、もっと果物と野菜の摂取量を増やすことが心臓病を予防すると思われる」とするものです。
マクガバン上院議員のダイエタリー・ゴール委員会によって作成されたマクガバン報告の控えめな忠告は正しいということは十分証明しているはずでした。
そうしてアメリカのテレビではオルソンと友人たちが全米科学アカデミー作成の「「健康に良い食習慣」という報告書が作られます。
その報告書では、肉の多い、高脂肪のアメリカの食習慣をほめそやし、基本的にアメリカ人の食生活は全てよいと認めたものでした。
このように権力が優先で真実が潰される例としてました
ガンの主たる原因として食習慣に焦点を合わせる「米国がん研究協会」は食品業界・医学会・製薬業界から敵視され、「米国がん協会」からつぶそうとします。
米国がん協会だけでなく、国立がん研究所の広報局やハーバード大学医学部ほか何校の大学医学部は「米国ガン研究協会」に対して非常に懐疑的で完全に敵視している大学さえありました。
ハーバード大学では、
ある一つの栄養素によって生じる相違を観るという研究方法を行い、一つの研究の中で微妙でかつ不確かであるような因果関係を特定するために用いられることが多く、それにより
・オメガ３系統脂肪は身体によいという今までの考え方に反して、我々は魚からのオメガ３系の脂肪と乳がんリスクの増加とは関係があることを発見した
・魚を月に一度かそれ以上食べると、男性の脳梗塞のリスクを減らせる
・魚を週に一度でも食べると、男性の心臓突然死のリスクが減少するかもしれないが、心筋梗塞のリスク心血管系死亡率は減少しない
など何を信じたらよいのかわらかない研究結果を発表します。
ハーバードの研究対象は常に肉食であり、「低脂肪で食物繊維に富む、プラントベースでホールフードの食習慣」は一切研究しません。
ウォルター・ウィレット教授は
「がんのリスクを大幅に減らす方法として、果物や野菜の摂取量を増やすことは、それほど期待でいないように思われる（中略）果物・野菜の効果はガンに対してよりも、心血管疾患に対しての方が大きいように思われる」
など結腸がんはすでに「植物性食品中心の食事によって予防できる」と歴史的に認められたガンの一つであるのに、このような発言をしています。
ハーバード大学は健康に対して混乱させる役割を果たしています。
このように「科学は常に真実を知るための公正な研究手段であるとは限らない」といえるほどその実態が垣間見れます。
科学は、金、権力、エゴ、公共の利益以上に「私的な利権」とかかわるケースがあまりに多くあります。
食品加工業界・健康業界とは
アメリカの食品業界と健康業界はその巨大マネーのために世界で最も影響力を持つグループの一つです。
日本でおなじみなのはマクドナルド年間１５０億ドル
巨大製薬会社のファイザーは２００２年に３２０億ドル
毎年１兆ドル以上のお金が、私たちの食べ物、病気治療、健康増進のために使われています。
私たちの食べ物や健康維持のためにビジネスをめぐって競合している有力気概はそれぞれ自社製品をより多く売るために全力を尽くいしています。
しかしそれとは別に、商品の需要を高めるために動いている団体もあります。
米国酪農評議会、全米酪農振興・調査研究協会、米国肉食教会、全国飲用生乳処理業者販売促進協会、国際スプラウト生産者協会、フロリダ州シトラス加工業者協会・米国鶏卵生産者協同組合などです。
こうした組織はそれぞれ独立して経営を行っていますが、大きな権力を振っています。
こうした食品メーカーと支援団体は、商品の魅力を伝え市場を広げるために、利用できるものなら何でも利用していきます。
支持するメーカーが販売している食品の栄養効果をアピールすることも、その一つです。
同時にこれらの企業や支援団体は、販売している商品が「健康に良くない」などと思われないように気を付けなければなりません。
もしある商品が、癌や他の病気と関係していたりすると、売り上げが激減してしまうからです。
「チャイナ・プロジェクト」をスタートさせたときも、食肉業界と乳業界から監視されることとなります。
学校現場における牛乳普及活動の実態
「エアポート・クラブ」のスポンサーの一つである乳業界は、アメリカでは特に力を持っており、米国酪農評議会は１９１５年の創設以来、硬い組織で結ばれ資金にも恵まれているため、１００年近くにわたって牛乳の普及を促進しています。
１９９５年には２つの主要乳業協同組合が組織を合併し、名称も「乳製品マネージメント社」と改めました。
この組織の目的は「米国産乳製品の需要の増加」です。
乳業協同組合は、栄養教育で、子供に「乳製品はヘルシーな食習慣の土台となっている」ことを伝えます。
こうした活動は小規模ではありません。
アメリカでは「子供の栄養と健康に関する重要な教育」が乳業界にゆだねられました。
乳製品マネージメント社のHPをみると２００３年７月には「７月は全国アイスクリーム月間です」
「アイスクリームを食べて、良い栄養が摂取できるでしょうか。その答えは『イエス』です」
こんないい加減な巨大組織が日本の給食にも影響を及ぼしていたわけです。
「牛乳が１型糖尿病や前立腺がん、骨粗しょう症、多発性硬化症などに深く関係している」「乳製品の主要成分であるカゼインがガンをいかに促進したり、血中コレステロールや動脈硬化性プラークをいかに増加させるかが、実験によって証明されている」などということについては全く教えられません。
政府は勿論、不健康推進
米国政府は「乳製品や肉などの動物性食品や精製された砂糖や脂肪は身体にいい」と公表しています。
日本の厚生労働省は「バランスよく食べ物を摂取しましょう」という名目で否定はしません。
インチキ的な「食品栄養委員会報告書」では「タンパク質はそう摂取カロリーの３５％までなら摂取してよい」とそれらしいことをいいますが、
過去５０年の間推奨されてきた量というのはおよそ９～１０％でしたが、ほとんどのアメリカ人はこの数値を大きく超えおよそ１１～２１％の範囲でタンパク質を摂取しています。
これは信頼のおけるどの健康関連機関の提言よりもはるかに高い数値となっています。
食事タンパク質が１０～２０％の範囲内で増加することは多岐にわたる健康障害と結びつくのですが、無視しています。。
砂糖に関しては「そう摂取カロリーの２５％までなら砂糖をとってもよい」といいます。
「食品栄養委員会」は菓子メーカーのマーズや清涼飲料会社らの組合から資金提供を受けています。
砂糖は最も精製された炭水化物です。
「総摂取カロリーの最低４５％は炭水化物としてとる必要がある」とこの報告書はアドバイスしているので、総カロリーの２５％までの砂糖が許されるなら、「炭水化物の半分以上がキャンディーや清涼飲料水、ケーキなどに含まれる砂糖となる可能性がある」ということになります。
要するに「アメリカ人の食事内容はすばらしいので、以前より脂肪の多いリッチな食事も好きなように食べてもいいし、しかもそれは生活習慣病のリスクを最小限に抑えてくれるだろう」ということを言っています。
業界は学会で著名な研究者に声をかけコンサルタント会社を作り、政府側の栄養政策立案者として指導力を発揮することになります。
業界のコンサルタント就任後も研究者としての肩書を持ち続けて、各種シンポジウムやワークショップを開催したり、委員会の論評を書いたり、自分の専門の政策集団の委員長を務めたり、専門家で構成される団体の役員にも就任し足りします。
科学が明らかにした真実よりも業界の意向を反映した仲間が集まります。
政界と学界は、それぞれの役割を果たしながら、多くのケースで業界が描いた通りの道を辿っていきます。
実態は業界が公的な会合を取り仕切っていおり、業界は学界と行政府の双方にわたって実験ある地位についてきて、金ためなら何でもする研究者を買収しているわけです。
安心安全そっちのけの添加物事情
ここ15年の間、添加物は一方的に増えたのはなぜでしょうか。
その答えは、安心安全な添加物が増えたからでもなんでもなく「外国からの要請」です。
米国、ヨーロッパの食品には、日本では認可されていない添加物が多くあります。
「食品添加物Aを日本が認めていないから、日本に輸出できないではないか。新規に許可して、もっと買え」
ポストハーベストも米国の要請によって許可されました（1977年）
ポストハーベストとは、収穫後にカビ防止などの目的で農薬を使用することです。
それを添加物の使用として認めたもので、当初は、レモン、グレープフルーツの柑橘系の実の許可でしたが、その後、かんきつ系以外10品目に使用できるフルジオキソニルも2011年に認められ、新たなポストハーベストとして2013年アソキシストロビン、ピリメタ二ルも認可されました。
抗生物質は日本では、食品衛生法で禁じられていましたが、EUの要請により乳製品に抗生物質・ナタマイシンの使用を認め、さらにはやはり抗生物質で保存料として微量で効果のあるナイシンが2009年に認められました。
このように敗戦国日本に添加物を拒否することはできず、すべてはアメリカンスタンダードとなっております。
一方、天然系添加物は、1995年の食品衛生法改正の時に指定制となり、この時、特例として業者の申請したものはすべて使用可能としました。
「この際とりあえずなんでも申請してしまおう」と、片っ端から駆け込み申請されたという事情があり、当時、申請された４８９品目すべてが使用可能とされました。
安全性テストも充分行われず、使用実態も調べられることはありませんでした。
しかし、当時全国の食品加工業者に添加物リストと使用実態の調査表が配布され、この中にはやはり実際に使用されていない者も多くあったということで、2004年に38品目、2007年に32品目が削除されました。
2011年にも削除が行われたのですが、予定されていたのは80品目だったところ、米国通商代表部の要請により、55品目に落ち着きました。
削除予定の中に、米国から日本に輸入されている食品に使われている添加物があったからです。
国が安全性を調べたのではなく、業者からの申請で認可される。
「使われていない」といって後から削る。しかし、米国からの圧力がかかると認可する。
これが食品添加物の実態となります。
そんなことがあるおで、
添加物販売業者にしても、国や添加物メーカーが「安全だ」というのを信じて売っていたわけで突然「使用禁止」といわれることがあります。
「過酸化水素」が発がん性の疑いで禁止になった時に混乱したのは数の子業者でした。
数の子は、もともとは黒ずんでいるので、過酸化水素水できれいな黄金色に漂白するのです。
ゆでうどんの殺菌にも使用されていましたから、製麺屋さんんも大弱り。
その後、最終食品に残存しない条件で認められることにはなりましたが......。
1947年12月に食品衛生法が制定されて以来、約70年間で60品目以上の科学的号せ添加物が削除されました。
いったんは「安全だ」と認可したはずなのに、何年も経ってから禁止になるというのはどういうことでしょうか。
そのほとんどが、後から発がん性が確認されというものです。
禁止になるまでの間、発がん性の疑いのあった添加物を食べていた私たちは一体どうなるでしょう。
「添加物の安全性は国が保証しているんじゃないの？」
「メーカーは危険性を知りながら売っていたのではないのか！」
こうした疑問や怒りの声が出るのも当然です。
駆け込みや外圧で認可したり、後で禁止したり、よくわからない理由で復活したり、使われた後から認可が下りたり、こんなあやふやな状況で使われているのが添加物の紛れもない実態です。
したがって、今2024年現在でも、否、尚更、
食品添加物を安心安全と妄信してはいけないわけです。
主に、選んではいけない食品添加物一覧
あ意義リスの食品基準庁は、英・サウサンプトン大学の研究で、合成着色料を接種した子どもに多動性行動が見られた地王報告を受け、この表示を義務化しました。
EU内からは「検証が不十分」という意見も出ましたが、「危険とは断言できないが安全ともいえない」という見解から、表示されることになりました。
タバコのパッケージに「喫煙は、あなたにとって肺癌の原因の１つになります」等と書かれている、あのデメリット表示と同じです。
この表示対象となった合成着色料には、現在日本で使われているものとして、赤色102号、黄色4号、黄色5号、赤色40号の４つです。
合成着色料はごく少数で色が出ます。
たとえば５００ｍｌのペットボトルに着色するには、つまようじの先につけたくらいで充分です。
お風呂の大きさに対してなら、耳かき1杯程度。
つまり、そんな微量の摂取量でも影響が出るかもしれないということになります。
スーパーにいってこれらの添加物があるか確認してほしいところですが
基本的に入っている食材としましては
この辺は、ほとんどアウトです。
清涼飲料水はデブになる
清涼飲料水に入っている糖質は糖質でも純糖質の「砂糖」を使用しているのではなく、スクラロースやアセスファムKといった合成甘味料を使用しています。
これは２０００年に認可された添加物ですが、砂糖の約２０００倍の甘味があり、イヌにアセスルファムKを０．３％、および３％ふくむエサを２年間食べさせた実験では、肝臓障害の増加とリンパ球の減少が確認されています。
スクラロースも１９９９年に認可された添加物で、脾臓と胸腺のリンパ組織に委縮がみられています。
「ファンタクレープ」で使われる保存料の安息香酸NAは急性毒性が強く、５％含むエサをねずみに４週間食べさせた実験ではすべてが尿失禁や痙攣などを起こして死亡しています。
また、ビタミンCと反応して白血病を起こすベンゼンに変化します。
砂糖の入ったお菓子や清涼飲料水はもちろん、ごはん、パン、麺類からの糖質接種がデブに直結します。というのも、肥満は血糖値が上がることで起きるからです。
実際のところ、脂肪は食べすぎると便に出てしまい、案外体以内に残らず、糖質は１００％吸収されます。
ブドウ糖は生きるために必須の物質であるために、そういうシステムが私たちの身体に組み込まれているのでしょう。
血糖値が高いと肥満になる 健康な人が糖質を過剰摂取すると、グリコーゲンや中性脂肪として蓄えられるのは、飢餓に備えての仕組みです。
そのおかげで、何かの事情で食事がとれなくても水さえ飲んでいれば私たちは１か月以上生き延びることが可能になっています。
食事がとれずに血中のブドウ糖が不足すると、まずは肝臓や筋肉の細胞に取り込まれていたグリコーゲンがブドウ糖に戻され、エネルギーとなります。
それがなくなれば、脂肪細胞に取り込まれた脂肪がエネルギーとして使われ、一部はブドウ糖に戻されます。
逆にいえば、脂肪細胞にある中性脂肪がエネルギーに変わるのは後回しであり、一度溜め込んでしまったお腹の脂肪は中々なくなりません。
というのも、脂肪は糖質と比べ、エネルギー効率が高いからです。
肝臓に貯蔵されているグリコーゲンは７０グラムで２８０キロカロリーのエネルギーですが、脂肪細胞に貯蔵された中性脂肪は１５０００グラムで１３５０００着ろカロリーです。
１グラムでも、グリコーゲンは４キロカロリーであるのに対して、脂肪にすれば９キロカロリーのエネルギーを放出できます。こうした効率のいい脂肪は、より貯蔵に適しているわけですので、徹底して溜め込まれるようになっているわけです。
現代人は「糖質」の摂りすぎ 糖質が欠かせないのはわかりましたが、では、巷で言われる血糖値の急上昇とはなんなのでしょうか。
糖質が体内の吸収が１００％でありますから「血糖値が高い状態が肥満を作る」というわけです。
この糖質には、「ごはんやパン、麺類、果物、ケーキ、せんべい」などといったものもありますが一番、害悪なのは「清涼飲料水」です。
それらを含んだ場合の血糖値の上昇をみると、ごはんやパンなどの個体の方が血糖値の上昇は緩やかでありますが、液体の場合はあっというまに胃をすりにけて小腸へ届き吸収されて血糖値が一気に上昇します。
液体の糖質は口にしてすぐに血糖値が上がり始め、３０分後にはピークに達してしまいます。
缶コーヒー１本を飲めば、糖尿病のない健康な人でも３０分後には血糖値が１４０くらいまで上昇します。
血糖値がぐんと上がると、セロトニンやドーパミンといった脳内物質が分泌されて、ハイな気分になります。
一方で、血糖値が急激に上がったことを察知した身体はそれを下げるために慌てて膵臓から大量のインスリンというホルモンを放出します。
その後、ジェットコースターのように一気に血糖値が低下して血糖値が低すぎる状態となります。
血糖値が大きく下がると、ハイな気分から一転、イライラしたり、吐き気や眠気に襲われたりと不快な症状になります。
そしたら「また、あのハイな気分になりたい」とばかり、血糖値をあげる物質が欲しくなり同じことを繰り返すわけです。
清涼飲料水などのメーカーは、人の至福点について計算しつくし、商品を設計しています。
糖質中毒患者を増やすことで利益を得ているわけですね。
３０分経てば、低血糖状態でエネルギー不足、「やたらと眠くなったり」「集中力が続かなくなったり」するわけです。
このように、清涼飲料水をガブガブ飲むと膵臓がフル稼働される。
こうして膵臓がぶっ壊れると「糖尿病」となり、インスリン注射を自分で打たないといけなくなるわけです。
トランス脂肪酸・油は妥協しない
欧米ではトランス脂肪酸について表示義務がありますが日本にはありません。
その理由は「欧米に比べてトランス脂肪酸の摂取が少ないと思われる」というものです。
しかし、東京大学など8大学のグループの調査によると、WHO（世界保健機関）、FAO（国連食糧農業機関）が奨めるトランス脂肪酸の目安を超えて摂取している人は、30～40代の女性で30パーセントを超えていました。
トランス脂肪酸が含まれている食品について解説していきます。
トランス脂肪酸を全くとらないというのは、動物性食品を接種している限り不可能ですが、なるべく最小限に抑えたいところです。
私たちが通常「油」といっているのは、植物の種から絞った者です。
昔は「圧搾法」といって機械などで圧力をかけて油を搾りだすという原始的な方法が一般的でしたが時間と労力がかかるうえ、ロスも多く、抽出段階で熱を加えないため他の方法で獲ったものをより早く変質してしまうからです。
現在一般的に市販で販売されているオイルの多くは「溶剤抽出法」といって原材料にヘキサンという化学溶剤を入れてドロドロにしたものを加熱し、脂を溶け出させたうえで、さらに高圧・高熱下で溶剤だけ蒸発させるというやり方で作られています。
この方法で抽出された油は「トランス脂肪酸」という身体にとって非常に悪い線分に代わってしまうのです。
つまり腐敗しない代わりに身体に害を与える成分が含まれるということです。
欧米諸国では植物に含まれるトランス脂肪酸の量に上限値を定め、それを超えるものは販売が禁止されていますが日本にはそのような基準がありません。
そして、この「トランス脂肪酸」をもっとも多く含まれているのが「マーガリン」です。
マーガリンとは、乳脂肪を含まない食用油脂に水等を加え、乳化させた可逆性（事由に形を変えられる）のある油脂で、油脂分が80％以上含まれているものです。
この油脂には「硬化油」というラードのように常温で固体の油が理由されます。
硬化油の原料にはヤシ油やコーン油などの植物性が使われますが、業務用では魚油も使われることがあります。
これらの油に水素ガスを反応させて硬化油を作ります。
何故マーガリンが常温下でも固まっているかというと、水素を添加し、不飽和脂肪酸を飽和脂肪酸に人工的に変化させているからです。
また同じくらいに多くのトランス脂肪酸を含むものに「ショートニング」があります。
ショートーニングとは、硬化油を作る過程の上でに乳化剤を混ぜて、まったく水が含まれない状態のことです。
これは市販のクッキーやスナック類、ファストフードのフライドポテトなどにたくさんのショートニングが使われています。
マーガリンはこの硬化油に、水、乳化剤、バター香料、着色料を練り合わせて作られています。
ショートニングやマーガリンにもガンマリレノン酸は入っていますが、天然ヒント分子の立体型の違うものが混じっているためまともなプロスタグラディンは出ません。
この二つの不飽和脂肪酸の共通点は、不飽和のもとになっている炭素の二重結合がオールシスではないところです。これは硬化油の特徴です。
硬化油とは水素をくっつけて、液体の油を固体に近づける加工をした油の事です。
二重結合にはシス型、トランス型のふたつの立体形があります。
二重結合の全てがシス型ならオールシスということです。
天然の脂肪酸は、菜種油とサバ油以外はすべてオールシスです。
それでないとプロスタグラディンの原料になりません。
サラダ油にも硬化油を含むものがあります。
ショートニングはパンだけでなく、ケーキにも市販のスナック菓子にも大量に含まれているものがあります。これも本当に食べてはいけません。
マーガリンの油が80％と定義されるのに対し、「ファットスプレット」といわれるマーガリン様食品は80％未満とされています。
つまり油が50％でも40％でもいいわけです。
油をマーガリンの半分以下にすると、カロリーが半分になるので、カロリーハーフとアピールするところもあります。
マーガリン、ファストブレッドはまぎれもなくバターのコピーでフェイク商品です。
バターはマーガリンより値段は張りますが、冷蔵庫から出したばかりだと硬くて使いにくいため、使う量も少量で済みます。
香りも強いので、マーガリン、ファストスプレッドより油の摂取が少なく、長い目で見ると経済的です。
外食の油、揚げ物、インスタント系は実は全部だめ
外食産業は大量の油を使わなければならず、「溶剤抽出法」で作られた業務用の安い油を使用している所がほとんどになります。
インスタントラーメンには３０ｇを超える脂が含まれています。
インスタントラーメンの麺は、保存のために感想させる方法として約１３０～１５０℃の低温の油で麺を揚げ水分を飛ばします。
これで長期保存ができるわけです。
なので、インスタントラーメン、カップ麺、焼きそばの品名は「（味つけ）油あげ麺」と表示されます。
インスタントラーメンを食べる時、私たちはこの「油」を同時に摂取します。
即席めんの油を簡単に確かめる方法としては、ゆであがった麺のゆで汁を網で越して計量カップにとってみればよいです。この時点で計量カップの表面に油が浮くのが見えます。
粗熱が取れたら、冷蔵庫で冷まします。冷えると表面の油が白く固まります。
パーム硬化油と思われます。結局、マーガリンの大量摂取と変わりません。
ポテトチップス一袋３０ｇで約１０ｇ、ミックスサンド、ポテトサラダが1袋約１２～１５ｇです。
油分３０ｇのカップ麺を食べて「油を摂りすぎたな」と自覚する人はあまりいないのではないでしょうか。
インスタントラーメンや焼きそばだけでなく、ファストフードや市販の弁当などにも油を使ったメニューが多く、大量の油が含まれています。
それは家庭で作ることを考えたら信じられない程の量です。
また、市販のサンドイッチやポテトサラダのマヨネーズ状のドレッシングは、乳化剤、加工でんぷんなどが使われているため、脂っこさを感じにくいのです。
うま味調味料について
インスタントラーメンのスープ＝スナック菓子＝出しの素の構成はどれも同じで、その割合が違うだけです
食塩＋化学調味料（アミノ酸等）＋たんぱく化水分解物（アミノ酸液）＋酵母エキス
違うのは風味をつけるエキス類だけです。
市販の「天然だし」も化学調味料です。しっかりと「調味料（アミノ酸等）」と書いているはずです。
「たんぱく加水分解物」とは、肉や大豆などのたんぱく質を分解してつくられるアミノ酸のことうぃいます。
味の素が巷で騒がれていますが、これが実は非常に大きな問題を抱えています。
「たんぱく加水分解物」は、２つの作り方があります。
一つは、酵素を使ってタンパク質を分解する方法。もう一つは「塩酸処理法」といって、塩酸を使って分解する方法です。「塩酸処理法」の方が早くて簡単にできます。
使用するタンパク質には、植物性と動物性があります。植物性で最も一般的に使われるのは大豆や小麦です。
これを塩酸に反応させて塩酸で水の中の大豆が分解し、それを中和すると複雑なアミノ酸の液ができます。
これがうまみの素です。
動物性の場合は、魚粉や動物のゼラチンなどを使用します。
そうして出来上がったのが「たんぱく加水分解物」ですが、
塩酸はいうまでもなく劇薬ですが、これを使うことによって「塩素化合物」ができていしまう恐れがあります。
「塩素化合物」は「たんぱく加水分解物」をつくるときの副産物といってよいのですが、発がん性の疑われている物質です。
現にメーカーでは「たんぱく加水分解物」に「塩素化合物」がどれくらい入っているか厳しくチェックしているくらいです。
つまり、メーカー自身もその安全性を問題視しているという証拠です。
アミノ酸液と、それを粉末化したタンパク加水分解物は、現在、中国、東南アジアで作られます。
純度の高い特級品はEU、一般品は米国、それ以下は基準のない日本へ輸出する図式ができあがっているのです。
みんな大好き味の素はどうでしょう。
味の素は、サトウキビから砂糖を取る時、結晶しない糖分が出ます。
これを「糖蜜」といいますが、結晶化を繰り返していくと、最終的にはこれ以上砂糖が取れないという「廃糖蜜」というものもできます。
ある食品メーカーがバクテリアの遺伝子を組み替えることによって、これらの「糖蜜」からグルタミン酸を吐き出す「菌」を作り上げました。
この「菌」が作りだすグルタミン酸を精製して、炭酸ソーダで酸・アルカリの中和反応によって「グルタミン酸Na（ソーダ）」という化学物質に作り上げるのです。
グルタミン酸というのは天然に存在する物質で、白い結晶でほのかな酸味とうまみがあります。
食品工業には味が薄く使えません。
しかし、これからつくるグルタミン酸Naは完全な合成物。
グルタミン酸に比べて非常に強い旨味を出す物質です。
しかも塩分が一緒にあると、より強い旨味を感じます。
この作り方をメーカーでは「サトウキビからうま味調味料」といい、特定の遺伝子組み換え菌による製法を「みそやしょうゆと同じ発酵製法」といっているのです。
このうまみ調味料で問題となったことは、遺伝子組み換えによる添加物は色々輸入されているのですが、その一つ、かつお、しいたけのうまみといわれる核酸系のうまみ調味料が、食品衛生法で定める「安全性基準」の審査を受けずに輸入、販売されいた点にあります。
遺伝子組み換えによる食品添加物の輸入は自己申告制であることから、申告がないと安全審査の対象にならず、無審査で大量輸入の恐れがあります。
また、グルタミン酸Naについては遺伝子組み換え技術によって生産されても、最終物質がアミノ酸の純品であるから「健康影響の評価」は受けなくてよく、「遺伝子組み換え」の表示は扶養となっています。
味の素
コンソメの素
オイスターソース
めんつゆ
これらは使ってはいけない調味料となります。
終わりに
日本は医療後進国で、化学肥料まみれ、加工食品まみれの食品が市場にまみれガンを誘発するような社会システムになっています。
これは、もちろん、敗戦国でありアメリカの属国であるためです。
このシステムから生き残り、将来の病気の不安や健康問題を解決する方法を解決し、
病院という狂人的な宗教団体から脱して、余計な加工食品を食べないことで精神が落ちつき、心身共に豊かになっていけることを望みます。
関連記事：
