世界史の近代史とは「ロスチャイルド財閥」の歴史であり、
国家間同士の争いではなく、
「ロスチャイルド財閥VSロックフェラー財閥」の歴史でもあります。
ロスチャイルドが世界金融帝国計画を企ててから約２５０年たった令和の時代。
未だにこの金融経済システムは強固であり、
それどころか、一般市民は無知でアホのまま底辺労働に勤しんでいることでしょう。
前回は、金融システムそのものの解説をしましたが、
今回は「ロスチャイルド一族」が世界侵略を開始し、
金融帝国を構築してから
ロックフェラー財閥が頭角を現すまで
第二次世界大戦までをやっていきたいと思います。
教科書では丸々排除されている本当の「近代史」です。
この記事の内容は特に後半の内容は、絶対に大手メディアでは取り扱わない内容で、かつ、YouTubeでも規制される内容です。
多数派常識の生き方をしていると到底知ることができない内容ともなっております。
この記事だけで世界史・報道あり方・政治家、だいたい網羅します。
例えば、高校の科目で「世界史」って事実だけ記載されていて点と点が全く繋がらなくて面白味に感じず単なる暗記科目と思われがちですが、この記事で一変します。
この貨幣奴隷社会がどのように出来たのか、本当に知りたい人は是非この扉を開けてください、どーん。
- 現代の貨幣システムを構築し世界を牛耳っている存在
- ロスチャイルドの世界革命行動計画
- 近代史の謎が解けるロスチャイルドの世界史
- ロスチャイルド家の勃興
- フランス革命とフリーメイソン
- 米国版イルミナティ「スカル＆ボーンズ」
- モルガン商会がアメリカの国家であり、法律であり、制度
- ペリー来航と明治維新にもロスチャイルドの影あり
- 銀行家の通貨支配に抵抗して殺されたリンカーン
- 第三次世界大戦まで１００年以上前に計画済み
- 日本銀行設立・円卓会議
- シオニズム運動
- 世界恐慌はモルガン商会が仕組んだ
- 銀行家たちの私有銀行FRB設立
- 米国政府は１株も保有していないFRB
- 第一次世界大戦にアメリカが参戦するためのルシタニア号事件
- パレスチナ問題もロスチャイルドが原因
- 謀略に陥った日中戦争
- 国際連盟とは
- 世界恐慌から世界金融支配のためのBIS設立へ
- ナチス・ドイツ
- 銀行家たちの罠にはまった真珠湾攻撃
- 戦後のロスチャイルド帝国の歴史
- 終わりに
現代の貨幣システムを構築し世界を牛耳っている存在
国際的な金融システムを作り上げたのはユダヤ人でした。
昔のヨーロッパのキリスト教社会では、ユダヤ教徒たちは「キリストを十字架にかけて殺した罪人」として迫害されてきました。
ほとんどの職業に就くことが禁止され、土地を持つことも制限されたため、農業を行うこともできませんでした。
唯一許された職業が、キリスト教徒から忌み嫌われていた利子を取り扱う職業＝高利貸し（質屋）や金塊の保管人、両替商（貿易決算業）などでした。
当時、ユダヤ教もキリスト教もイスラム教も、利子の徴収は原則として禁じられていました。
しかし、ユダヤ教だけは例外として、異教徒から利子を取ることを許されていました。
何故、ユダヤ教だけが例外だったかと言えば、ユダヤ教徒は異教徒を人間として認めていなかったからです。
「タムルード」に書かれているように、相手は人間じゃないから何をしてもよいという発想がありました。
ユダヤ人は弾圧を受け、世界中に拡散していきました。
この離散状態を活かして、貿易決算業に携わるようになり、為替技術を発達させます。
そして、保険や株式会社、債権、銀行券などを発明していくことになります。
現在の金融業はユダヤ人の迫害から生まれてきたものです。
近代になると産業復興や侵略戦争など、国家の運営に必要な資金を最も上手に調達できるユダヤ人はヨーロッパ各国の王室にとって必要不可欠な存在となり、国家財政や金融政策を担うようになりました。
その中で最も強大な影響力を持った存在、それがロスチャイルド家の人々となります。
法律的な見地からすれば、国家が銀行や企業の存在を認め、その営利活動を許しているからこそ銀行の企業も成り立っているようですが、通貨供給権が中央銀行が担った大勢だと実質的には銀行が国家よりも上位に存在します。
貨幣経済社会において、お金を持ち、それを操作できる力（＝通貨供給権）を持つものが最も最大の権力を持つことになります。
これが大雑把に前回までの復習となります。
今回はもっとロスチャイルド家についてフォーカスしていきます。
ロスチャイルドの世界革命行動計画
世界の不可解な事件が理解できる２５の計画案 まるで進撃の巨人ファイナルシーズン
初代ロスチャイルドの名前はマイヤー・アムシェル・ロスチャイルド。
１７４４年にドイツのフランクフルトのゲットー（ユダヤ人の強制居住区域）で生まれます。
このころに迫害されていたユダヤ人たちは、狭いゲットーに押し込められていました。
そのマイヤー・アムシェルが３０歳の時、フランクフルトに１２人の実力者を招いて秘密会議を開いたと言われています。
全世界のマン・パワーと資源を独占的に支配するための計画が話し合われ、２５項目からなる「世界革命行動計画」と呼ばれるアジェンダ（行動計画書）がスタートします。
真偽より重要なのは、この一族と同盟者たちが、代々このアジェンダを忠実に実行していったように見えるという事実です。
アジェンダを要約して紹介します。
１人間を支配するには暴力とテロリズムに訴えると最善の結果得られる。権力は力の中に存在している。
２政治権力を奪取するには「リベラリズム」を説くだけで十分である。そうすれば有権者は一つの思想のために自らの力、特権を手放すことになり、その放棄された力、特権をかき集めて手中に収めればいい。
３大衆はどのようにして自由を享受すればいいのか分からない。「自由」という思想を利用すれば「階級闘争」を生じさせることも可能だ
４最終目標に到達するためには、ありとあらゆる手段を正当化できる。率直さや正直さといった国民としての立派な資質は政治に支障をきたすから、支配者となろうとする者はずる賢さ、欺瞞に訴えなければならない。
５我々の権利は力の中にある。私が見出している新たな権利とは、強者の権利によって攻撃する権利であり、既存の秩序、規律のすべてを粉砕し、既存のすべての制度を再構築する権利である
６我々の富の力は、いかなる狡賢さ、力によっても損なわれないような強さを獲得する時まで、表面化しないように保たなければならない。戦略計画の基本路線から逸れることは何世紀にも及ぶ営為を無にする危険性がある。
７群集心理を利用して大衆に対する支配権を獲得すべきだ
８酒類、ドラック、退廃的道徳、あらゆる形態の悪徳を代理人を通じて組織的に利用することで、諸国家の若者の道徳心を低下させなければならない。賄賂もペテンも裏切り行為も、それが我々の目的達成に役立つのであれば、続けなければならない。
９そうすることで服従と主権を確保できるなら、何が何でもためらうことなく財産を奪い取る権利が自分達にはある。
１０我々は「自由・平等・博愛」という言葉を大衆に教え込んだ最初の民族である。ゴイムは難解さゆえにこの言葉の意味とその相互関係の対立に気づくことさえない。ゴイムの自然的発生で世襲的な貴族社会の廃墟の上に、我々は金による貴族社会を作り上げた。
それは我々の拠り所、すなわち富を参加資格とする貴族社会である。
※ゴイムというのはゴイの複数形で、ゴイとは非ユダヤ人のことを指します。また家畜とかブタという意味もあります。
１１自ら戦争を誘発しながら、敵対するどちらの側にも領土の獲得が生じない和平会議を主導しなければならない。戦争は対立する双方の国家が更に負債を抱え込み、我々の代理人の手中に落ちるように主導されなければならない
１２財を活用して、我々の要求に素直に従い、ゲームの駒となって、政府を陰で操ることを我々から任じられた人物を選ばなければならない
１３誹謗、中傷、偽の情報を流したことでどのような波紋が広がろうと、自らは姿を隠したまま、非難されることがないようにしなければならない。大衆への情報の出口すべてを支配すべきである。
１４貧困と恐怖によって大衆が支配された時には、常に代理人を表舞台に立たせ、秩序を回復すべき時が来れば、犠牲者は犯罪者や責任能力のない人々の犠牲となったと解釈されるよう、事を進めなければならない。計算済みの恐怖支配が実現した時点で、犯罪者や精神異常者を処刑すれば、我々自身を抑圧された人々の救世主として見せかける事ができる。実際のところ、我々の関心は正反対で、減らすこと、すなわちゴイムを殺害することにある。
１５我々の力を行使すれば、失業と飢えが作りだされ、大衆にのしかかる。そうすれば、確実な資本の支配力が生じる
１６フリーメイソンのブルー・ロッジ内部に大東社を組織して破壊活動を実行しながら、博愛主義の名の下で、自らの活動の真の意味を隠すことは可能である。大東社に参入するメンバーは、ゴイムの間に無神論的唯物主義を広めるために利用されなければならない。
１７代理人は大衆受けのするスローガンを産み出せるよう訓練されなければならない。大衆には惜しみなく約束しなければならないからである。約束されたことと反対のことは、のちになれば常に行える
１８恐怖支配は、手っ取り早く大衆を服従させる最も安上がりな方法だ
１９すべての戦争の後には、秘密外交が主張されなければならない。秘密外交によって、我々の代理人が関わらない限り、諸国家は些細な個人的取り決めさえも結ぶことができないような支配権が確保されなければならない。
２０最終目標である世界政府に到達するためには、大規模の独占、莫大な富の蓄積が必要とされるだろう
２１ゴイムからその不動産、産業を奪うため、重税と不当競争を組み合わせてゴイムの経済破綻を引き起こさなければならない。国際舞台においてゴイムが商売ができないように仕向けることは可能である。つまりは原材料の巧みな支配短時間労働及び高賃金を求める労働運動の普及、競争者の助成によってそれは実現できる
２２最終的には我々の運動に尽くす少数の金持ち、および我々の利益を守る警察と兵士とプロレタリアートの大衆が残ればよい。ゴイムに殺し合いをさせるため、大大規模の武装増強が開始されなければならない。
２３世界統一政府のメンバーは独裁者によって任命され、科学者、経済学者、財政専門家、企業家、大金持ちの中から選出される。
２４代理人はその誤りを我々が承知している理論、原則を教え込むことで、社会の若年層の精神を惑わせて腐敗させる目的であらゆる階級、あらゆるレベルの社会、政府に潜入しなければならない。
２５国家法および国際法を利用しつつ、ゴイムの文明を破壊しなければならない。我々に対してゴイムが武装蜂起する前に、恐怖の組織を諸国家の各都市に組織することにいたしましょう。
この戦略を理解すれば、世界で起きている不可解な事件の数々が理解しやすくなるでしょう。
ユダヤ人とはだれか？
ロスチャイルドは勿論、世界の有力な銀行家、政治家、官僚、シンクタンク、高名な学者、そしてマスコミの有力者など、世界に影響力を持つ人たちはほぼユダヤ人です。
しかし、ユダヤ人は実はその定義がはっきりしない不思議な人達です。
一般的に、古代イスラエルの十二氏族のうちユダ族だった人たちがユダヤ人ということになっていますが、実際にはかなり複雑なことになっています。
「聖書の民」であるユダヤ人は、イスラエルからスペイン方面に逃げてきた有色人種で「スファラディ系ユダヤ人」と言います。
そして、キリスト教に改宗させられたり、改宗しふりをして隠れユダヤ人を「マラーノ」と言います。
また同じアジア民族に溶け込んだユダヤ人を「ミズラヒ」と言います。
それと、ヨーロッパの貴族階級に同化してゆき、特権を享受していた一部のユダヤ人のことを「ホフ・ユーゲン（宮廷ユダヤ人）」と言います。
ところで、７世紀から１０世紀にかけてカスピ海の北で栄えた遊牧国家ハザールハン国という国がありました。
東ローマ帝国と友好関係にあったハザールハン国の皇帝は、悩んだ末にキリスト教とイスラム教の元となったユダヤ教を国教とし、それ以降、国民全員がユダヤ教徒になりました。
このユダヤ教徒に改宗したハザール人たちが、のちにアシュケナージ（ドイツ系）と言われる白人のユダヤ人となったという説があります。
現在、イスラエルにいるスファラディ系ユダヤ人は少数派で、９０％以上がアシュケナージ系ユダヤ人です。
肌が浅黒い有色人種のスファラディと白人のアシュケナージとは、系統的に全く無関係な民族です。
ですから、アシュケナージが「神の約束の地へ帰る」ことを口実にパレスチナにユダヤ人国家を建設することは、まったく正当性がありません。
しかし、世界の主要なマスコミの株主を慮ってか、このことはタブーとされて決して追及されることはありません。
ロスチャイルド一族をはじめとする国際金融資本と、その同盟者であるエスタブリッシュメントたちが目指すものは「新世界秩序」です。
その目的は「一部の国際金融資本かと知的エリートが絶対的な権力で大衆を管理・コントロールする平和な社会をつくること」
ですから中央集権主義です。
その方法としては、国家権力の上位に超国家権力を置き、その期間を支配することによって全世界を支配します。
新世界秩序を別の言い方にすれば、新階級社会です。
１支配者階級：国際エリート銀行家、多国籍企業の経営者、王侯貴族からなる人口１％にも満たない特権者
２執行者階級：支配者階級の利益を守るため、それなりの「報酬」を与えられて特権者の意思を実行する代理人
３奴隷階級：社会の大多数を占める、支配者階級、執行者階級を支えるように教化された働き蜂集団
４不可触民：社会に寄与しない底辺層
ユダヤ教の聖典とタルムード
ユダヤ教の聖典は旧約聖書ですが、その中でも重要視されているのが冒頭の５書「創世記」「出エジプト記」「レビ記」「民数記」「申命記」で「トーラー」と呼ばれています。
トーラーの注解書であり、ユダヤ教神秘思想（カバラ）において中心となっている書物が「ゾーハル」。また、モーゼが神から授けられた法で、成文化されずに口伝に伝えられたものを「三シュナ」と言います。
このミシュナと、ミシュナをラビが解釈した「ゲマラ」から作成された日常生活の規範と、時代時代に対応した生き様を記したものが「タルムード」で、これは６部構成、６３編から成る文書群であり、「ユダヤの民法」と呼ばれています。
タルムードの膨大な文書群の中には、民族的排他性と独善的選民思想が含まれているところがあります。
その問題箇所を例としてあげてみましょう
・ユダヤ王は真の世界の法王、世界にまたがる教会の総大司教となる
・あなたは、あなたの神、主の聖なる民である。あなたの神、主は地の面にいあるすべての民の中からあなたを選び、御自分の宝の民とされた
・人間の獣に優れる如く、ユダヤ人は他の諸民族に優れるものなり。
・神はユダヤ人にすべての方法を用い、詐欺、強力（暴力や脅迫）、高利貸、窃盗によってキリスト教徒の財産を奪取することを命ずる
・汝らは人類であるが、世界の他の国民は人類にあらずして獣類である
・「汝殺すなかれ」の掟は「イスラエル人を殺すなかれ」の意なり。ゴイ（非ユダヤ人）、異教徒はイスラエル人にあらず
・ゴイがゴイもしくはユダヤ人を殺した場合は責めを負わねばならぬが、ユダヤ人がゴイを殺すも責めは負わず
・ゴイに金を貸す時は必ず高利を以てすべし
・他民族の有する所有物はすべてユダヤ民族に属すべきものである。ゆえになんらの遠慮なくこれをユダヤ民族の手に収むること差し支えなし
・ゴイに我らの信教を教える者は、ユダヤ人を殺すに等しい。もしもゴイが我らの教説を知ったならば、彼らは公然と我らを殺すだろう
・ゴイが我らの書物には何かゴイを害することが書いてあるのではないかと聞いたら、偽りの誓いを立てなければならない。そして、そのようなことは誓って書いてないと言わなければならない
・とく神者（非ユダヤ人）の血を流すものは、神に生贄を捧ぐるに等しきなり。
このように、タムルードには選民思想という特徴がありますが、もう一つの特徴として「終末にあたって救世主が再臨し、正義と平和が支配する理想世界が訪れる」とする救世主思想があります。
自称・救世主と改革派ユダヤ教
ユダヤの歴史における二人の超重要人物がいます。
１人目がトルコ出身のサバタイ・ツヴィです。
サバタイは、自分を「メシア（救世主）だ」と言っていたのですが、激しい躁鬱病だったようで、はじめは誰からも相手にされなかったそうです。
しかし、ナタンという有名なカバラ学者と知り合い、このナタンがサバタイを「メシアだ」と宣言しました。
信用あるナタンの宣言により、人々はサバタイをメシアとして受け入れたそうです。
その後、サバタイの影響力に危機感をもったスルタン（皇帝）が、サバタイに「イスラム教へ改心するか、死か」という選択を迫ります。
すると、サバタイはあっさりとイスラム教へ改宗してしまいました。サバタイにがっかりした人々に対して、ナタンは「サバタイはイスラム教内部に入り込み、内部から敵を崩壊させる戦略なのだ」と説明します。
この「イスラム教やキリスト教などの内部に、彼らの味方の振りをして入り込み、内部から腐らせ、無力化させて最終的には崩壊に至らせる」という戦法は、屈辱的に改宗せざるを得なかったマラーノ（隠れユダヤ教徒）たちに希望と言い訳を与えてくれるものでした。
その後、サバタイ・ツヴィを指示するサバタイ派は、マラーノを中心に多くの熱狂的な信者を獲得し、ユダヤ人の間に大ムーブメントを起こしました。
サバタイ同様「自称メシア」であったヤコブ・フランクは、ユダヤ教の救世主思想を「この世の悪や不幸を人為的に頂点にまで満たして、この世を破滅しつくし、メシアを到来させる」という危険な思想に転換させた人物で、戦闘的救世主と呼ばれています。
ヤコブ・フランクとその信者であるフランキストたちは、正統派ユダヤ教から破門されましたが、フランキストたちは「改革派ユダヤ教」と名称を変え、ユダヤ教の中では一大勢力となっています。
そして、このフランキストがサバタイ派と結びつき、キリスト教・イスラム教・仏教の中に紛れ込んで、危険な終末思想を実現しようとしているわけです。
さらに注目すべきことは、世界の金融に隠然たる力を持つロスチャイルドが、タルムードを信奉していて、しかもサバタイ派フランキスとに属しているということです。
サバタイ派フランキストは、多くの宗教に見られるように、原理主義の過激派のようあものです。
決してユダヤ人全体から支持されているわけではありません。
近代史の謎が解けるロスチャイルドの世界史
それでは、本当の「世界史」を学んでいきましょう
ロスチャイルド家の勃興
１７４４年：ドイツのフランクフルトでマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドが誕生
１７６４年：マイヤー・アムシェルが２０歳の時にドイツ・ロスチャイルド商会を創設。
貸金業・両替業・古銭業を営んでいました。
当時のドイツは２３０の小国に分かれていて、いくつかの小国がくっついて自由都市というのを形成しており、その自由都市ごとに違う貨幣を使用していました。
なので、手数料を取って他の貨幣と交換する両替業という職業がありました。
１７７３年：初代ロスチャイルドが１２人の実力者を招いて世界の支配権を得るための秘密会議の開始。
１７７５年：ドイツの名門貴族ヘッセン家のヴィルヘルム９世と古銭業を通じて知り合い、その財産運用を任されます。
当時は米国独立戦争の最中で、ヘッセン家は独立戦争を鎮圧するために傭兵をドイツで鍛えて英国政府に貸し出すというビジネスをしており、個人としてはヨーロッパ最大の資産家でした。
このヘッセン家の資産が、のちにロスチャイルドがのし上がる種銭となります
１７７６年：ロスチャイルドが資金提供して、インゴルシュタット大学法学部部長のアダム・ヴァイスハウブトは、わずか２４歳で大学教授になった「早熟の天才」と言われたユダヤ人が秘密結社イルミナティ（光明会）を創設します。
このイルミナティの共同設立者として、あの戦闘的救世主ヤコブ・フランクが名前を連ねています。
イルミナティは、その目的を「知的に有能な人々に世界を支配させ、すべての戦争を防止させるために、世界統一政府をつくることにある」とし、当時の最も聡明と言われた人々を含む２０００人もの信奉者を集めました。
イルミナティの行動要綱は５つ
１すべての既成政府の廃絶とイルミナティの統括する世界統一政府の樹立
２私有財産と遺産相続の撤廃
４家族制度と結婚制度の撤廃と、子どものコミューン教育の実現（教育とはある種最も効率的な洗脳で当時は学校による教育制度は整っておらず、各家庭で親が子供を教育するケースが多かったのですが、それでは効率的な洗脳が難しいために、コミューンでの画一的な教育が必要だったとのことです）
５すべての宗教の撤廃
これらの行動要綱が、のちの共産主義の原型となりました。
イルミナティの基本戦略は３つ
１目的を達成するために、あらゆる政治的・社会的・経済的、その他の問題において、互いにいがみ合う陣営に分断させる
２対立する陣営に武器を与え、互いに戦わせ、弱らせ、その国民政府と宗教的組織を徐々に自滅に向かわせる
３あらゆる政府の高い役職についている人々を支配するために、金銭的及び性的な賄賂を利用する。一旦、誘惑に乗ると、恐喝、経済的破壊の脅し、秘密の暴露、金銭的損害、殺害の脅しによって操作される。
イルミナティが創設されたのと同じ１７７６年、アメリカがイギリスから独立します。
独立宣言に著名した６０名のうち４１名がフリーメイソンであり、歴代大統領のうち約６割がフリーメイソンから出ています。
ジョージ・ワシントン、セオドア・ルーズベルト、ロナルド・レーガン、ジョージ・ブッシュ親子など
フリーメイソンは人々の親睦団体・慈善団体であり、有望な人材の勧誘、育成機関として利用されてきたそうです。
１７８４年：バイエルン政府はイルミナティを非合法組織と指定し、大東社の閉鎖を命じました。
ヴァイスハウプトはフリーメイソンのブルー・ロッジに潜入し、秘密結社の内部に自らの組織を作るように指示します。
ちなみにフリーメイソンは古くからある秘密結社で、石工の組合を起源とする説等色々な説がありますが、１７１７年にロンドンでグランド・ロッジが結成され、近代化が図られました。
その時の規約の中で「フリーメイソンの理想は、社会や国家を改良して、普遍的人道主義的な世界共和国を建設することである」と述べています。
この近代化を行った仕掛け人というのがそもそもサバタイ派のユダヤ人だったようです。
このイルミナティの閉鎖命令が出た時、フリーメイソン組織の中でフランキストとサバタイ派が合体して、サバタイ派フランキストになったのではないかと思われます。
１６フリーメイソンのブルー・ロッジ内部に大東社を組織して破壊活動を実行しながら、博愛主義の名の下で、自らの活動の真の意味を隠すことは可能である。大東社に参入するメンバーは、ゴイムの間に無神論的唯物主義を広めるために利用されなければならない。
ロスチャイルドの世界革命行動計画１６の筋書き通りになっております。
フランス革命とフリーメイソン
１７８９年：フランス革命が起こります。
この革命の主体となったのはフリーメイソンでした。
のちにフリーメイソン自身が「フランス革命は我々の革命だった」と認めています。
「自由・平等・博愛」を掲げるフランス議会が、ユダヤ人に平等の権利を認め、ナポレオンがゲットーを解体します。
迫害されていたユダヤ人たちは解放され、政治家、将軍、知識人、芸術家など社会の表舞台に躍り出ます。
ロスチャイルド家は、一族であるモーゼス・モカッタ銀行を通じてフランス革命へ資金提供をしました。
その他の資金提供者もユダヤ人たちの銀行家たちでした。
１０我々は「自由・平等・博愛」という言葉を大衆に教え込んだ最初の民族である。ゴイムは難解さゆえにこの言葉の意味とその相互関係の対立に気づくことさえない。ゴイムの自然的発生で世襲的な貴族社会の廃墟の上に、我々は金による貴族社会を作り上げた。
それは我々の拠り所、すなわち富を参加資格とする貴族社会である。
※ゴイムというのはゴイの複数形で、ゴイとは非ユダヤ人のことを指します。また家畜とかブタという意味もあります。
これもロスチャイルド家世界革命行動計画まんまです。
１８０４年：ロスチャイルドには５人の娘と５人の息子がいましたが、息子たちが成長し、ヨーロッパの主要な都市に支店を開いていきます。
三男のネイサンがイギリスのロンドンに行き、後の金融王となります
１８１７年：五男のジェームズがフランスのパリへ行きました。彼は鉄道王と呼ばれ、この鉄道を足掛かりにフランス産業を支配していきます。
１８２０年：次男のサロモンがオーストリアのウィーンへ
１８２１年：四男カールがイタリアのナポリへ、長男のアムシェル・マイヤーはフランクフルトの本店を継ぐことになります。
この５人兄弟は、伝書鳩や快速艇、専用の馬車を持っていて、毎日、各国の情勢を手紙で情報交換していました。今の情報ネットワークを利用して投機で儲けるという国際金融ビジネスの原型を気づいていきました。
この４兄弟が支店を設けた国に四方に囲まれた国があります。
それが大金持ちたちの秘密の金庫がある国、そして中央銀行の中央銀行である国際決済銀行（BIS）のある国、スイスです。
スイスがロスチャイルド・ネットワークの中心地であることがわかります。
１８１０年：ロンドン証券取引所の支配者フランシス・ベアリングがなくなると、三男ネイサンが新しい支配者となります。
ただ、ベアリング家がこれで没落したわけではなく、このあとロスチャイルドと二人三脚でシティを支配していくことになります。
最も手ごわい相手と組み、取り込んでいくというのがロスチャイルド家のやり方です。
１８１２年：初代ロスチャイルドのマイアー・アムシェルが死去します。
臨終の際は、マイヤーは息子たちにタルムードを読み聞かせ、「常に結束して事に当たり、独断的な行動を起こさない」と誓わせたと言います。
１８１４年：東インド会社のインド貿易独占権が廃止になり、その後はロスチャイルド家が利権を受け継ぎ、植民地支配を続けることになります。
現在の支配者層の多くは、この東インド会社の幹部であった人達の末裔です。
１８１５年：ローテテルローの戦いが起こります。
ナポレオン率いるフランス軍とウェリントン将軍率いるイギリス・オランダ・プロイセン連合軍のヨーロッパの覇権をかけた戦いです。
この時、イギリスは国債を発行することによって戦費を調達していました。
イギリスが負けることになれば、当然、イギリスの国債は大暴落します。
ある日、ネイサン・ロスチャイルドが青ざめ顔をして、急にイギリスの国債を売り始めました。
ネイサンが独自の情報ネットワークを持っていて、いち早く情報を入手できることは知られていましたので、それを見て投資家たちはイギリスが負けたのだと思いこみ、英国債を我先にと売り始め、最終的に大暴落しました。
その裏でネイサンは秘密の代理人を使って紙屑同然となった英国債を買いまくっていたのです。
翌日、イギリス勝利の情報と共に英国債は暴騰しました。
しかし、その時はネイサンがイギリス国債を大量に買い漁った後だったので、これにより、多くの投資家と、ほぼすべての名門の家系が破産したのに対して、ネイサンは当時としては天文学的な数字である約１００万ポンドの利益を得て、この日の儲けただけで財産が２５００倍に増えたと言われています。
このことは後に「連合国はワーテルローの戦いに勝ったが、実際に買ったのはロスチャイルドだった」という諺となってヨーロッパに残っているそうです。
そして、この時を契機として、ロスチャイルドのイングランド銀行支配が始まります。
１８２０年代には、各国の大蔵大臣がロスチャイルド５人兄弟に買収され、国の借金を作り、公債を発行して、その２倍近い金額をロスチャイルド商会に支払ったそうです。
ヨーロッパ諸国のすべてがロスチャイルド商会を当てにするようになり、ヨーロッパ全王室がロスチャイルド家に金を借りに来たと言われています。
ロスチャイルド商会の資産総額は、１８１５年には３３３万フランだったものが、１０年後の１８２５年には１億６５００万フランにまで膨らんでいます。
米国版イルミナティ「スカル＆ボーンズ」
１８３２年：米国の名門イェール大学に秘密結社スカル＆ボーンズが設立されます。
創設者はアルフォンゾ・タフトとウィリアム・ラッセルです。
アルフォンゾ・タフトは、ユリシーズ・グラント政権で司法長官と陸軍長官を務めました。
息子は第２７代米国大統領のウィリアム・タフトです。
ウィリアム・ラッセルは、ロスチャイルドとベアリングが支配するアヘン貿易の利権を分けてもらった麻薬貿易会社ラッセル社の一族です。
ラッセル社は、英国が独占するインド産アヘンより質が悪いけど安価なトルコ産アヘンを中国に持ち込み、そこで得た資金で「マサチューセッツ銀行（のちのボストン・ファースト・ナショナル銀行）」を設立します。
スカル＆ボーンズは１８５６年には「ラッセル信託基金」の名の下に正規の法人格を取得しています。
ウィリアム・ラッセルがドイツに留学した際、どうやらイルミナティと接触したようで、帰国後にその秘密の儀式をまねて設立されたのがスカル＆ボーンズです。
イルミナティとの違いは、スカル＆ボーンズはホワイト・アングロサクソン・プロテスタントのみで構成されるという点です。
ですから、WASPのみで構成された米国版イルミナティと言ってもよいかと思います。
初期の段階のスカル＆ボーンズは、アヘン貿易で巨万の富を得たニューイングランドの有力商家が中心でした。
スカル＆ボーンズの中でも特に重要な人物がヘンリー・L・スティムソンです。
原爆を製造したマンハッタン計画の最高責任者でもあります。
このグループが第二次世界大戦前から戦後にかけて重要な戦略政策を練り上げ、日独両国の占領政策の立案に当たりました。
また、このグループは戦略事務局（OSS）を創設し、以降、その後身である中央情報局（CIA）はスカル＆ボーンズの人脈を中心に構成されています。
その他、スカル＆ボーンズは、大学、財団、銀行、石油会社なども傘下にし、政府機関にも幅広く人材を送り込んできました。
ブッシュもスカル＆ボーンズ出身です。
モルガン商会がアメリカの国家であり、法律であり、制度
１８３７年：米国のジョージ・ポーボディがブラウン・ブラザーズを通じてロンドンのビジネスに参入。ネイサン・ロスチャイルドの代理人となります。
ブラウン・ブラザーズのブラウン家はベアリング家の親戚です。
ジョージ・ピーボディはギター・ピーボディ証券の一族でピーボディ基金の設立者として知られます。
このジョージ・ピーボディには子供がいなかったので、後継者としてジュニアス・モルガンを指名しました。
これによりモルガン商会がロスチャイルドの秘密の米国代理人となります。
なぜ「秘密」なのかといえば、当然、ユダヤ人は迫害されているので「ユダヤ人なんかから金を借りたくない」という人達がいっぱいいたわけです。
そういう人達はモルガン商会からお金を借りるという寸法です。
モルガン商会は「トラストのトラスト」と呼ばれ、十数社の鉄道事業を買収し再編成。１８９２年にはGEを設立し電気事業を再編。１９０１年には鉄鋼王カーネギーを買収してUSスチールを設立し鉄鋼業を再編。１９０７年には全米の電話を独占するAT＆Tを買収します。
第一次世界大戦には、英仏両国政府から公式代理人として選ばれ、戦時国債を米国で販売。
米国における英国の公式貿易代理業者でもあり、あらゆる戦時物資を自らの所有する企業から購入して英国に送りました。
その他、テキサコ、IBM、シティバンク等にも投資を行い巨大化していきます。
この頃には「モルガン商会は銀行ではない。アメリカの国家であり、アメリカの法律であり、アメリカの制度である」と言われたほどの影響力を持っていました
１８３７年：フランクフルト・ロスチャイルド商会の代理人オーガスト・ベルモントが米国へ派遣されます。
ベルモント商会は企業買収を繰り返し、ディロン・リードなど全米の金融機関を支配下に収めていきます。
オーガストは１８４９年にペリー提督の娘キャロラインと結婚。ユダヤ人ジャーナリストが書いた『ユダヤの告白』という本では、ペリー提督を日本に送り込んだのは、このオーガスト・ベルモントだと書かれています。
その目的は彼らは中国にアヘンを売りつけていましたから、ついでに日本にもアヘンを売りつけようとしたらしいです。
本当かどうかはわかりませんが、当時の状況を考えれば十分にあり得る話だと思います。
オーガストは、このペリー家やモルガン家と結びつきボストン財閥を形成していきます。
そして１８５６年には民主党の党首となり、約２０年間、政治と実業界に影響を与えました。
１８４８年：カール・マルクスとフリードリヒ・エンゲルスが『共産党宣言』を発表しました。執筆を依頼したバルーフ・レヴィという人物が、マルクス宛の手紙の中で、その目的を打ち明けます
「この新しい人類の社会組織の中で、我々ユダヤ人がいかなる国家に属することなく、また他の民族からの何の抵抗を受けることなくして指導勢力となり、やがてその影響は、全世界に及ぶことになるでしょう。そして、もし彼らの中の何人かの賢者が、これら労働大衆のうちに確固たる指導権を打ち立てることに成功するなら、プロレタリアの勝利によって次々に世界共和国の一部となっていく諸国家の支配権は、これらプロレタリアを指導する我々ユダヤ人の手に容易に収めることができます。要するに、プロレタリアの勝利は私有財産の廃止をもたらし、こうして公有財産となった他民族のあらゆる私有財産は、公有財産を管理するユダヤ人の支配下に入るのです。かくして我々ユダヤ人のメシアが到来する時、ユダヤ人は全世界の民の財産をことごとくダビデの星の下につかさどるであろうと言い伝えられてきたタムルードの予言が実現されることでしょう」
１８４８年：ロスチャイルドにつながら「二百家族」によってフランス銀行が独占的に支配されます。この銀行支配を通じてフランスの産業界も「二百家族」によって支配されることになります。
ペリー来航と明治維新にもロスチャイルドの影あり
１８５３年：米国よりペリー提督が艦隊を率いて来航し、砲艦外交によって開国をせまります。砲艦外交というのは、ようするに大砲で脅して言うことをきかせる「押し売り」です。
１８５９年：トーマス・ブレーク・グラバーが来日。武器商人として明治維新の裏で暗躍します。
長崎では今もこのグラバーの屋敷が観光名所になっています。
グラバーは中国にアヘンを売りまくってアヘン戦争を引き起こした麻薬貿易商社ジャーディン・マセソン商会の代理人で、ロスチャイルド傘下のロイズ保険や香港上海銀行等の代理店も務めていました。
ちなみに、今や世界一の金融グループとなった香港上海銀行ですが、ロスチャイルド、ベアリング、サッスーン、ジャーディン・マセソンという錚々たる麻薬貿易商人が設立時の役員として名を連ねています。
つまり、中国で売りつけたアヘンの代金をイギリスに送金するために作られたのが香港上海銀行です。
ジャーディン・マセソンが資金を出して、グラバーが手引きをし、１８６３年には伊藤広文や井上馨など５人の長州藩士が英国に密航しています。
また、１８６５年には五代友厚ら１７人の薩摩藩士も英国に密航させ、のちに彼らが明治政府の要人となっていきます。
武器商人であるグラバーは、坂本龍馬の亀山社中を通じて薩長に武器弾薬を提供しました。
グラバーは英語教師もやっていて、教え子で会った岩崎弥太郎と共に三菱財閥の基礎を作っています。
銀行家の通貨支配に抵抗して殺されたリンカーン
ドイツの鉄血宰相ビスマルクが、１８７６年に「南北戦争は欧州の金融権力によって誘発された」と話しています。
「アメリカを２つの連邦に分割することは、ヨーロッパの大金融権力によって、南北戦争のずっと以前に決定された。
そうした銀行家はアメリカを恐れていた。
アメリカ国民が結束したままであれば、当然ながら一国として経済的、金融的に独立独歩することになるだろうし、そうなれば、彼ら銀行家の世界支配が覆される、と。
ロスチャイルド一族はこうした声に影響され、彼ら銀行家はアメリカを、自信に満ちて自給自足体制を貫く活力ある共和国を２つの弱小国家にして負債を負わせれば、大儲けができると考えたのだ。（中略）リンカーンは、ある時、ヨーロッパの悪意に満ちた金融家ロスチャイルド家から一族の計画の実行者となることを望まれていると察知した。北部と南部は彼らによって分断される寸前だった。（中略）リンカーンは彼らの企みを看破し、ほどなく、本当の敵は南部ではなく、ヨーロッパの金融家だと考えるようになった。（中略）そこで彼は公債制度を確立させ、国家に仲介組織なしで直接人々から借りることで、国際銀行家連中を排除しようと決意した。（中略）アメリカは支配できない。彼らはすぐにそう思ったが、リンカーンの死で問題は解決されることになる。襲撃のための狂信者を見つけること程簡単なことはない。（中略）合衆国に、彼の意思を継ぐほど偉大な人物はいない。イスラエルは、世界の富を新たに略奪することを引き受けたのである。悪辣でひねたユダヤ人銀行家たちが合衆国の豊かな富を完全に支配し、現代文明を計画的に崩壊させるために用いることを、私は恐れている」『ロスチャイルドの密謀より』
１８６２年７月：イングランド銀行は、米国の銀行業者間に「ハザード・バンキング回報」を配布しました。
「奴隷制度は戦争の力で廃止されるであろう。それには、私も、私のヨーロッパの友人たちも賛成である。なぜなら奴隷制度は労働力を所有することにほかならず、それには労働者の面倒を見ることが伴う。一方、ヨーロッパ流のやり方では、資本家が賃金を管理することによって労働力を支配する。これは通貨を管理することによって可能となる。（中略）銀行業務の基本としては、債券が用いられねばならない。（中略）グリーンバックと呼ばれている政府発行紙幣をいかなる期間も通貨として流通させてはならない。我々がそれを管理できないからである。」
ここには重要なことが２つ書かれています。
１つは奴隷制が廃止された理由です。
奴隷制は奴隷の面倒を観なければならない。強制的に働かすには暴力で脅す必要があるので、軍隊のコストがバカにならないのです。
それに無理やり働かせているのでモチベーションがないから生産性も悪い。
それより、解放して、一生懸命働けば豊かになれると思わせた方が、進んで働くから生産性が高いわけです。しかし、実際は賃金を管理されているから、いくら一生懸命働いても豊かになれないのですが。
のちに植民地が独立できたのも、おそらく同じような理由によると思います。
彼らの感覚は常に「経営者」なので、決して人道的な見地からではないでしょう。
もう一つは、お金は債券でなければならない。政府紙幣では管理できないから困ると言っています。
これが彼らの弱点です。
残念ながら、この弱点をついたリンカーンは、１８６５年４月１４日に暗殺されてしまいました。
リンカーンは「債券は不要であり、起源において債務のない国家の富に比例して発行される紙幣のみが許可されるべき通貨である」と国民に説いて１８６２年２月から政府紙幣を発行したのです。
第三次世界大戦まで１００年以上前に計画済み
１８７０年：イタリアの統一によって教皇領を奪われたローマ・カトリック教会は、それまで領地から得ていた収入を絶たれ、深刻な財政難に陥りました。
この窮地に立ったバチカンに救いの手を差し伸べたのがロスチャイルドです。
それ以降、仇敵キリスト教徒の総本山バチカンの資金運用は、ロスチャイルドの人脈によってなされるようになりました。
イタリアの統一運動を主導したのが「青年イタリア」という組織で、そのリーダーがイルミナティ２代目狩猟ジェゼッペ・マッチー二でした。
マッチー二は、その後「青年ドイツ」「青年ポーランド」「青年スイス」そして「青年ヨーロッパ」を創設しますが、その他「青年ロシア」「青年トルコ」「青年アメリカ」など世界的に青年運動が広がり、それが第一インターナショナルに発展し、第二インターナショナルを経て、第三インターナショナル、つまり国際共産主義組織のコミンテルンとなります。
そのジュゼッペ・マッチー二へ宛てて、１８７１年、イルミナティ３代目首領のアルバート・パイクが「世界を統一するために、今後３回の世界大戦が必要だ」という書簡を送ったと言われています。
その内容をみてみましょう『教科書が絶対に教えない闇の世界史』より
１第一次大戦は、ツァーリズムのロシアを破壊し、広大な地をイルミナティのエージェント（手先）の直接の管理下に置くために仕組まれることになる。そして、ロシアはイルミナティの目的を世界に促進させるための「お化け役」として利用されるだろう。
※ツァーとは皇帝という意味で、ツァーリズムとは絶対君主制という意味になります。
２第二次大戦は「ドイツの国家主義者」と「政治的シオニスト」の間の圧倒的な意見の相違の操作の上に実現されることになる。その結果、ロシアの影響領域の拡張と、パレスチナに「イスラエル国家」の建設がなされるべきである。
３第三次大戦は、シオニストとアラブ人との間に、イルミナティ・エージェントが引きおこす、意見の相違によって起こるべきである。世界的な紛争の拡大が計画されている。
そして、第三次世界大戦の後に
４キリストの教会と無神論の破壊の後、ルシファーの宇宙的顕示により、真の光が迎えられる
となっています。
アルバート・パイクは南北戦争の英雄で、黒人を虐殺した白人至上主義の組織KKKを創設した人物であり、彼の書いた（道徳と教義）という本はフリーメーソン患部の教科書として現在も読み継がれているそうです。
パイクは著者の中で「ルシファーは神であるが、アドネイ（＝イエスのこと）も同様に神である。影なくして光はなく、醜さなくして美しさはない。絶対神は二つの神として存在する。引き立て役として光には暗闇が必要である」と語っています。
キリスト教では神と対立し天界を追放された「堕天使」「悪魔の王」とされているルシファーですが、ユダヤ教では「光の天使」とされており、イルミナティの崇拝する神がこのルシファーです。
つまり、最終戦争の後にルシファーを唯一の神とした世界宗教と世界政府による「新世界秩序」がもたらされるという計画のようです。
日本銀行設立・円卓会議
１８７７年：松方正義が渡欧してフランス蔵相レオン・セーと会談し、レオン・セーが日本に中央銀行設立を進めます。このレオン・セーのボスがフランス・ロスチャイルド家４代目の当主アルフォンスでした。
そして、５年後の１８８２年、日本銀行が設立します。
１８８１年：世界最大の金・ダイヤモンド鉱山を支配するために英国が南アフリカに介入し、第一次ボーア戦争が勃発します
１８８４年：英国でピール条例が制定され、イングランド銀行以外の銀行による発行業務が禁止、金本位制が確立し、イングランド銀行で最初の近代的中央銀行となります。
このピール条例を制定するように英国議会へ働きかけたのがライオネル・ロスチャイルドでした。
１８９１年：イギリスで円卓会議グループが結成されます。
この背景を説明すれば、ロスチャイルドの融資を受けて、セシル・ローズのデビアス社が全世界のダイヤモンドをほぼ独占的に支配しました。
ローズは南アフリカの鉄道・電信・新聞業をも支配下に入れ、１８９０年にはケープ植民地の首相となり、南アフリカの政治・経済の実権を一手に握った人物です。
セシル・ローズは、英語圏の人々を結集して世界中の全居住地を彼らの支配下に置くという野望を持っており、その野望を達成するために秘密ネットワークを組織しました。
それが円卓会議グループです。
創始者グループの幹部は、ロスチャイルド卿、バルフォア卿、グレイ卿、イっシャー卿、ミルナー卿でした。
ローズの死後は、アルフレッド・ミルナー卿が遺志を継いで秘密ネットワークを担う人材を育成しました。
アルフレッド・ミルナーは、ミルナー・キンダーガーデン（ミルナー幼稚園）という組織を持っていて、このミルナー幼稚園は黒人を奴隷にして酷使し、挙句にアパルトヘイトを作ったグループです。
セシル・ローズの残した財産は奨学金の基金となり、このローズ奨学金を通じて優秀な人材の「青田買い」がおこなわれるようになります。
米国ではローズ奨学金をまねてフルブライト奨学金が作られ、有名なところでは竹中平蔵氏がこのフルブライド奨学金で留学しています。
この円卓会議グループが発展して、１９１９年には英国に王立国際問題研究所（通称チャタムハウス）が設立されます。
このチャタムハウスの創設者はミルナー幼稚園出身のライオネル・カーティスです。
１９２１年には米国で外交問題評議会（CFR）が設立されます。
CFRは米国を英国の影響下に置き続けることを目的に設置されました。
１９２５年には太平洋問題調査会（IPR）が設立されます。
ここは国際連盟脱退後、日本唯一の国債窓口となったNGO（非政府組織）で、太平洋戦争時にはこの機関を通じて対日工作が行われていました。
最近になってこの組織の上層部が全員ソ連のスパイであったことが判明しています。
IPRはチャタムハウスの下部組織ですが、資金提供はロックフェラー財団とカーネギー財団がしてきました。
この財団の資金運用をしていたのがロスチャイルド系の投資銀行でした。
１９５４年にビルダーバーグ会議が開催、１９７３年には日米欧三極委員会が設立されています。
提唱者はデイヴィット・ロックフェラーとズビグニュー・ブレンジスキーです。
ロックフェラーがビルダーバーグ会議に、経済成長を遂げた日本も加えたらどうかと提案したところ、欧州勢から反対を受け、それならと独自に設立した組織です。
ブレンジスキーは、ヘンリー・キッシンジャーと並ぶCFRの重鎮で、今はバラク・オバマのアドバイザーを務めている人物です。
カーター政権時より米国政府の基本的な外交政策は、ブレンジスキーの描いた戦略をベースとして展開されています。
現在では日本の国際的な戦略的重要性が低下し、日米欧が抜けてただの「三極委員会」と改称されています。
シオニズム運動
１８９６年：テオドール・ヘルツルが『ユダヤ人国家』を出版。政治的シオニズム運動が本格的に開始します。
シオニズムというのは、「シオンの丘へ帰ろう」とするユダヤ人国家の建設運動で、シオニストというのはイスラエル建国を支持する人たちです。
エドモン・ロスチャイルド男爵は入植地を支援するために５００万ドルを寄付しましたが、政治的シオニスト一派は、その５％しか提供できませんでした。
エドモンは彼の代理人による直接の監督と管理を要求したのですが、ワイツマンとヘルツルはその要求を快く思わなかったと言います。
イスラエルを世界戦略の一つのコマとして使いたいロスチャイルドと、純粋（？）にユダヤ人だけの国家を建設したいというシオニストの意見の対立、暗闘のようなものは今で続いていると思われます。
ところで、信心深いユダヤ人は、救世主の再来まではユダヤ人国家は存在し得ないはずなので、イスラエルが建国されることには反対してきました。救世主が来る前にユダヤ人国家が建設されてしまうのは聖書の預言に反しているからです。
ですから、政治的なシオニストは、実は本来のユダヤ教の教えに反していると言えます。
テオドール・ヘルツルがスイスのバーゼルにて第１回シオニスト会議を開催。
ここで「シオニズムはユダヤ民族の溜めにパレスチナの地に公法で認められた郷土を建設することを目的とする」というバーゼル綱領が採択されます。
１８９７年：ロンドンにマルコーニ無線会社が設立され、ロスチャイルドの通信支配がはじまります。この通信支配というのは非常に重大です。
ワーテルローの戦いで莫大な富を築いたように、もともとロスチャイルド家は情報を武器としてきました。
世界最古の通信社は１８３５年に設立されたフランスAFP通信ですが、創業者のユダヤ人シャルル・ルイ・アヴァスはロスチャイルドに雇われて事務所を開設します。
アヴァスの部下にポール・ロイターというユダヤ系ドイツ人がいて、このロイターが１８５１年に英国でロイター通信を設立します。
世界に拡がる英国植民地の承認ネットワークからロイター通信へ情報が届き、このロスチャイルドの支配下にあるロイター通信から世界にニュースが配信されてきました。また、そのロイター通信からMI５（英国内の軍事情報を担当する課）やMI６（英国外の軍事情報を担当する課）ができ、そのMI６の指導を受け手CIAやモサドなど各国の諜報機関が出来たという経緯があります。
「情報を制する者は世界を制す」です。
１３誹謗、中傷、偽の情報を流したことでどのような波紋が広がろうと、自らは姿を隠したまま、非難されることがないようにしなければならない。大衆への情報の出口すべてを支配すべきである
１９０７年：ロイヤル・ダッチとシェルが合併してロイヤル・ダッチ・シェルが誕生します。ロイヤル・ダッチというのはオランダ王室のことです。
１９０９年：今のイランにアングロ・ペルシャ石油が設立されます。
これはのちにブリティッシュ・ペトロリアムとなり、今はBPとなっています。
ロスチャイルドは、バクー油田の利権を持っていますから、これでロシア、インドネシア、イランと大産油国の石油を手中に収めたことになります。
現在では、シェルやBP、あるいはロックフェラーのエクソンモービルなど、国際石油資本が持つ油田の総埋蔵量は世界の全埋蔵量の１０％を切っていて、残りは産油国の国有石油会社が持っていますが、商品取引所による価格形成メカニズムを用いて、その影響力を堅持しています。
世界恐慌はモルガン商会が仕組んだ
１９０７年：銅の鉱山会社の株価引き上げを狙った、会社の内紛にも似た事件が起きます。その一方のグループに融資していたのがニューヨーク第３位だったニッカーボッカー信託銀行で「この銀行危ないぞ！」とモルガンが噂を長みました。
その噂に尾ひれついて全国に流れ、聞きつけた一般の人までがパニックに陥り預金の引き出しに走りました。
この結果として、同銀行をはじめとし、全米規模で多くの銀行と企業が倒産の憂き目を見ました。
株式市場の価格が前年の最高の時と比べて５０％減にまで落ちます。
１つの会社内のごたごたをうまく利用して、モルガンが作り出した「金融恐慌」は多数の一般市民を犠牲にしましたが。
仕上げとしてモルガン商会は「金融業界の安定を図るため」と称して自分から大金を差し出し、他の同業者にも協力を申し入れたことによって人々は安心して、パニックは沈静化します。
自作自演で点数を稼いだモルガンが、このような事態が再び起きた時のために一般銀行がお金を借りられる組織、すなわち銀行の銀行である中央銀行設立が必要だと世間に向かった時始めました。
そして、この中央銀行に支柱に流れる通貨量をコントロールさせれば、資本主義経済につきものの景気・不景気の波を安定化できると説きました。
現在の金融の仕組みにおいて中央銀行は不可欠な存在のように思いこまされていますが、アメリカ経済は１９１３年まで中央銀行なしで順調に発展し来たことを考えると、経済の発展には必ずしも中央銀行は必要ではないということがいえます。
銀行家たちの私有銀行FRB設立
１９１３年：アメリカで連邦準備制度（FRB）が設立されます。
FRBは、１９０７年の金融危機を教訓として誕生しました。危機の再発を防ぐため、ポール・ウォーバーグが銀行改革の必要性について、連日のようにマスコミを通じて主張しました。
米国の中央銀行である連邦準備制度の設立に関する経緯を説明しますと、まず１９１０年にJ・P・モルガンが所有するジョージ州のジキル島で全国通貨委員会の会員による秘密会議が開かれます。
秘密会議の出席メンバー
・ネルソン・オルドリッチ：共和党上院議員で院内幹事。全国通貨委員会委員長。J・P・モルガンの投資パートナー。ジョン・D・ロックフェラージュニアの義父。
・エイブラハム・アンドリュー：連邦財務次官補。。通貨委員会特別補佐官。
・フランク・ヴァンダーリップ：ナショナルシティー・バンク・オブ・ニューヨーク頭取。ロックフェラーとクーン・ローブ商会を代表
・ヘンリー・デイヴィソン：J・P・モルガン商会の共同経営者
・チャールズ・ノートン：J・P・モルガンのファースト・ナショナル・バンク・オブ・ニューヨークの頭取
・ベンジャミン・ストロング：J・Pモルガンのバンカーズ・トラスト・カンパニー社長。のちにニューヨーク連邦準備銀行の初代総裁
・ポール・ウォーバーク：ロスチャイルド代理人。クーンローブ商会の共同経営者。
このメンバーの中で中央銀行の設立に関与したことがあったのはポール・ウォーバークだけだったので、実務はほとんど彼一人で受け持ったということです。
ロックフェラーについては、別記事でやりますがロスチャイルドとは別の財閥ですがこの件については加担している形となります。
英国では中央銀行に批判的な意見が多かったのでウォーバーグは絶対に「中央銀行」の４文字は使わないように強調して、連邦準備制度という名称に決定しました。
彼らが決めた主な内容は５つに分けられます。
１銀行制度の改革が必要であることを国民を騙して納得させる。
J・P・モルガンが故意に引き起こした世界恐慌は中央銀行があれば防ぐことができたと国民に嘘をつきます
２リンカーンのグリーンバンク（リンカーンが南北戦争中に実施した政府発行の紙幣）のようなことが二度と起きないようにする
法律を制定して、政府が独自に紙幣発行をできなくしました。
憲法第１条８上古には議会が通貨発行権を持つことが記されていますが、中央銀行による通貨発行は明らかに憲法違反です。
３個々の銀行に市中に出回る通貨の９０％を創造する権利を与える
４アメリカの通貨供給量をコントロールする組織を少数の人間の手にゆだねる
５中央銀行を行政・立法・司法の干渉を受けない、完全な独立した機能にする
連邦準備制度を作る法案は、共和党のネルソン・オルドリッチが議会に提出しましたが、オルドリッチ法案は民主党から激しい反対を受けます。
その議論を続けている間に、なんと共和党が野党に転落してしまいました
１２財を活用して、我々の要求に素直に従い、ゲームのコマとなって、政府を陰で操ることを我々から任じられた人物を選ばなければならない
この選ばれた人物がウィルソンだったというだけにすぎません。
ウイルソン大統領は元々が学者でモルガンたちがこの日のために育て上げた孫字であり、大統領になっても実験はほとんど持たされず、支持されたとおりに動く存在でした。
米国政府は１株も保有していないFRB
ウッドロー・ウイルソンは、就任式の直後に特別会期を召集して、クリスマス休暇でほとんどの議員たちが帰省中に、民主党が提出したオーウェン・グラス法おいう連邦準備法を可決させ署名しました。
そのオーウェン・グラス法案は、以前、民主党が反対していた共和党のオルドリッチ法案と名前以外ほとんど同じという法案でした。
しかも、このオーウェン・グラス法案に対し共和党のオルドリッチとヴァンダーリップが激しい非難の声を上げるという茶番劇付きでした。
ウッドロー・ウイルソンは晩年になって連邦準備制度設立に加担したことを後悔してこう言い残しています
「私はうっかりして、自国の国を滅亡させてしまいました。大きな産業国家は、その国自身のクレジットシステムによって管理されています。私たちのクレジットシステムは一点に集結しました。したがって国家の成長と私たちのすべての活動は、ほんのわずかな人達の手の中にあります。私たちは文明化した世界においての支配された政治、ほとんど完全に管理された最悪の統治の国に陥ったのです。」
連邦準備制度とは、『民間が所有する中央銀行』によれば、FRBの実務は連邦詰問評議会が行うことになって、連邦詰問評議会は、１２の特権的年にある連邦準備銀行の役員によって選出されます。
この１２ある地区連邦準備銀行の中で最大なのがニューヨーク連邦準備銀行であり、実質的に米国の金融政策（金利、通貨の数量と勝ち、および債券の販売等）は、主にニューヨーク連邦準備銀行により決定されているそうです。
これらの銀行の株主を調べるとモルガンとロックフェラーのチェース・マンハッタン銀行を除いて、すべてロスチャイルド系投資銀行が株主で、米国政府は１株も保有していないのです。
この民間銀行が所有する中央銀行がどのようなことを行っているのか。
１９６４年に開かれた下院銀行通貨委員会の公聴会でのライト・パットマン議員の証言を観てみましょう「１ドルは連邦準備制度に対する１ドルの負債を表している。連邦準備銀行は無から通貨を創造し、合衆国財務省から政府債務を購入する。利子のついた流通資金を合衆国財務省に貸し出し、合衆国財務省に対する小切手貸付と帳簿に記録するのである。財務省は１０億ドルの利子債の記帳を行う。連邦準備銀行は財務省に対して債権の代価の１０億ドルの信用を与える。こうして１０億ドルの債務を無から相応するのだが、それに対してアメリカ国民は利息を支払う義務を負うことになるのである」
ドルというお金は米国債を担保にニューヨーク連邦準備銀行が政府に貸し付けた債権です。
連邦準備銀行は口座に数字を記入するだけで「無」からお金を創造します。
米国民は連銀が「無」から創造したお金に対して利息を支払う義務を負います。
現在では平均労働収入の約３５％が連邦所得税として徴収されています。
さらに酷いことに、米国には連邦所得税を納付しなければならないという法律は存在せず、法的根拠もないのに所得税を取られ、それが連邦準備銀行に流れるという、壮大な搾取システムが出来上がっています。
税金の半分以上を占める連邦所得税はその全額が連邦準備銀行への利子の支払いに回され、１戦とも国民のために使う政府の予算には回されていません。
アメリカでこんなことが何故まかり通っているかというのとその理由の一つに同じく１９１３年に設立された名誉毀損防止連盟（ADL）の存在があるといいます。
ADLはユダヤ人の都合の悪いことを言われた場合「反ユダヤだ！」とレッテルを貼り、あらゆる手段を使って、その言論を封じ込めるという役割を担っている組織だそうです。
ADLの上部組織はユダヤ人だけで構成されたフリーメーソン組織ブナイ・ブリスで、ブナイ・ブリスもADL共に改革派ユダヤ教徒によって創設されているようです。
またADLは米国全土に２００の下部組織を擁し、全国有色人種地位向上協会や黒人市民権組織都市連盟の活動にも影響力を持っているようです。
第一次世界大戦にアメリカが参戦するためのルシタニア号事件
アイルランド沖を航行していた英国籍の客船ルシタニア号がドイツ海軍のUボードから放たれた魚雷によって沈没し、米国人１２８人を含む１１９８人が犠牲となりました。
ところがルシタニア号の積み荷には１７３トンの弾薬があり、当時の国際法に照らし合わせると、ルシタニア号は攻撃を受けても仕方ありませんでした。
ドイツ大使館も事前に米国民へ「船に乗るな」と警告を発していたのです。
しかし、ウイルソン大統領は弾薬の積載を認めず、積み荷の目録を開封禁止にしました。
最近行われた海底調査で、沈没したルシタニア号の船内には違法な武器と火薬が積載されていたことが判明し、やはりルシタニア号が国際法に違反していたことが証明されています。
当時のハウス大佐と英国外交官エドワード・グレイ卿の会話記録が残っています
グレイ「もしドイツ軍が米国旅客船を沈めたらどう反応するだろう？」
ハウス「怒りの炎が米国中に拡がり、我々を着実に戦争へ導くだろう」
つまり、米国は第一次世界大戦への参戦に反対する世論を変えるために、自国民が犠牲となることを知りながら、わざとドイツに攻撃をさせたわけです。
パレスチナ問題もロスチャイルドが原因
１９１５年：オスマン・トルコ帝国の支配地域である中東で、アラブ人の蜂起によりトルコを背後から脅かしたい英国の外交官ヘンリー・マクマホンが、アラビア半島の遊牧民で聖地メッカの太守であるフセインにアラブ人国家の樹立を約束します。これをフセイン＝マクマホン協定と言います。
翌１６年には、英国の中東専門家マーク・サイクスとフランスの外交官フランソワ・ジョルジュ＝ピコが、エルサレムーバグダッド線より北方はフランス統治、南方は英国で統治するという密約条約を結びます。
これはサイクス＝ピコ条約と言われています。
さらに翌１７年、英国の外務大臣アーサー・バルフォア卿がライオネル・ロスチャイルドに「ユダヤ国家樹立」を約束する書簡を送っています。
これをバルフォア宣言と言います。そしてこの年、イギリス軍がエルサレムに入城し、アラブ人の力を借りてオスマン・トルコ帝国による約４００年のパレスチナ支配を終結させました。
フセインにアラブ人国家の樹立を約束し、ジョルジュ＝ピコとは北方のフランス統治を約束、ライオネル・ロスチャイルドにはユダヤ国家の樹立を約束するという、この「イギリスの三枚舌外交」が今日のパレスチナ問題の大きな原因となっています。
ここに登場するマクマホン、サイクス、ジョルジュ＝ピコ、バルフォア、全員がロスチャイルド一族です。
謀略に陥った日中戦争
１９１９年：モスクワでボリシェビキとユダヤの合同会議が開かれ、日支闘争計画案が採択されます。その内容は次の通り１日本と支那の内部破壊を図る２支那に反日運動を起こさせる３日支武力闘争から、ソ連・米国が干渉する戦争へ発展させて日本を倒す４欧州に社会革命を起こさせる第二次の世界大戦を計画する
１９２４年：ソ連は中国に国民党の軍官学校を設立させ、広聴に蒋介石を任命します。翌２５年には、モスクワに中国人学生のための中山大学を設立。毎年数百名の共産主義者が中国へ送り返され、コミンテルンの指揮下で反日運動を扇動しました。コミンテルンとは、ジュゼッペ・マッチー二による青年運動の流れをくむ、世界に革命を広げるための国際的共産主義組織です。
つまり、中国の覇権を争った国民党も共産党も共にコミンテルンによって設立されたわけです。まさに「両建て作戦」です。
１９３７年：日中戦争の発端となった盧溝橋事件が起きます。
１９３９年に興亜院政部が作成した「盧溝橋事件に関するコミンテルンの指令」という資料が残っています
１あくまで局地解決を避け、日支前面衝突に導くこと
２あらゆる手段を利用し、局地解決や日本への譲歩によって支那の解放運動を裏切る要人は抹殺すること
３下層民衆を扇動して、国民政府を対日戦争開始に追い詰める事
４対日ボイコットを拡大し、日本を援助する国はボイコットで威嚇すること
５紅軍は国民政府軍と協力する一方、パルチザン的行動に出ること
６共産党は国民政府軍下級幹部、下士官、兵士及び大衆を獲得し、国民党を凌駕する党勢に到達すること。こう見ると日中戦争はコミンテルンの策略の結果であったことは明らかだと思います。
国際連盟とは
アメリカで最も尊敬されていた非ユダヤ人の法律家ルイス・ブランダイスが総裁となり、シオニスト運動に精力を注ぐようになってから影響力が増大しました。このブランダイズは日本国憲法の事実上の草案作成者です。
１９１８年：第一次世界大戦終了
１１月にウイルソン大統領の「１４箇条の平和原則」をドイツが受け入れたことで九千したのですが、これもイス・ブランダイズが作成しました。
この提案の中にあった国際平和機構がのちの国際連盟となります。
１９１９年：戦後賠償問題を取り決めるパリ講和会議が始まります。
第一次世界大戦で敗北したドイツは、戦時賠償金として１３２０億マルクという戦前のGDPの３倍近い金額を請求されましたが、その支払先はモルガン商会でした。
何故なら、英国が戦時中にモルガン商会から多額の借金をしていたためであり、ドイツからの賠償金はその返済に充てられたのです。
米国と英国が作った賠償委員会は、実は、ほとんどがモルガン商会などの銀行家によって構成されます。
この巨額の賠償金を支払うために、ライヒスバンク（ドイツの中央銀行）は国債と交換に通貨を乱発し、ハイパーインフレを起こし、１９２３年には物価が２０億倍に跳ね上がりました。
この驚異的なインフレがヒトラー政権の誕生に繋がります。
１１自ら戦争を誘発しながら、敵対するどちらの側にも領土の獲得が生じない和平会議を主導しなければならない。戦争は対立する双方の国家が更に負債を抱え込み、我々の代理人の手中に落ちるように主導されなければならない
同じく１９１９年に、ドイツでナチ党、イタリアでファシスト党が結成されます。
ナチスは、アヴェレル・ハリマン、ブレスコット・ブッシュ、J・P・モルガン、ウォーバーグ兄弟、シュローダー兄弟など、ウォール街とシティの国際銀行家たちから莫大な資金を受け取っていました。また国際決済銀行もナチスの財源確保に加担しました。
１９２０年：国際連盟が設立
シオニスト運動指導者のナホム・ソコロウは「国際連盟はユダヤ人の発想である。２５ねんお叩きあの後それをつくった」という発言を残しています
１９２１年：米国で外交問題評議会（CFR）がエドワード・マンデル・ハウスによって設立されます。以後米国政権の養殖はCFRのメンバーによって占められます。
世界恐慌から世界金融支配のためのBIS設立へ
１９２９年：１９２０年代にFRBの指示で銀行が信用創造量を増やしたことにより、ウォール街の大暴落をきっかけに世界恐慌が始まります。
融資の担保は主に株券で、その結果、株価は高騰、バブルが発生します。
株価がピークを迎えると、FRBは一転して銀行の信用創造を厳しく抑制。お金の流通量をわざと減らして大恐慌を引き起こしました。
このことはミルトン・フリードマンはじめ多くの経済学者が指摘しています。
この強行により１万６０００もの銀行が倒産し、そのほとんどはモルガンとロックフェラーが吸収・合併していきました。また、紙切れ同然となった企業の株券も買い占め、両者の独占状態になります。
銀行や企業だけでなく、融資を返済できなくなった農家も広大な土地を没収させたたため、飢饉が発生します。この土地の多くもウォール街の金融財閥の関係企業に買い取られました。
１９３１年：景気回復という名目のもと金の回収がおこなわれます。
懲役１０年という罰則のもと、米国民すべてが金貨や金塊を財務省で紙幣と交換することを義務付けられました。
そして、１９３９年末には紙幣と金はもう交換できなくなりました。つまり、合法的に金の強奪が行われたのです。
金融危機を防ぐ名目で設置されたFRBでしたが、連邦準備制度が成立してから、１９２１年、１９２９年の株価暴落、そして１９２９年から１９３９年の大恐慌、１９５３年、５７年、６９年、７５年、８１年の景気後退、８９年のブラックマンデーを経験し、１００％のインフレでドルの購買力の９０％が破壊されています。つまり、FRBは何の役にも立っていません。
１５我々の力を行使すれば、失業と飢えが作りだされ、大衆にのしかかる。そうすれば、確実な資本の支配力が生じる
１９２９年：中央販売機構CSOが設立され、ロスチャイルドによるダイヤモンドの世界的独占支配が確立します。
１９３０年：中央銀行の中央銀行である国際決済銀行BISが設立されます。
BISの前身は、毎月、各国の中央銀行総裁が集まって、国際金融上の諸問題、マクロ経済の調整について話し合う場とされていますが、中央銀行総裁が毎月集まれるはずもなく、実際は事務局が取り仕切っています。
その事務局長は、代々、ロスチャイルドのフランス「二百家族」から出ています。
こうして
頂点にはシティを動かすロスチャイルド一族を中心と下国際金融資本カルテル、その下に中央銀行の中央銀行であるBIS、その下にECB、FRB、日本銀行などの各国の中央銀行があり、その下が市中銀行、その下は証券や債券、商品などを扱う一般市場というピラミッド型の世界の金融支配構造が確立されます。
ナチス・ドイツ
１９３１年：満州事変が勃発します。
この年、フランシス・リンドレーが駐在イギリス大使として着任。翌年にはジョゼフ・グリューが駐日アメリカ大使として着任しています。
このグリューはモルガン一族、リンドレーはロスチャイルド一族です。
そして、両者ともにモルガン・グレンフェルの代理人でした。
１９３３年：ドイツでナチスが政権を握り、ヒトラーが首相に就任。
翌年、総裁となります。
同じく１９３３年、フランクリン・D・ルーズベルトが米国大統領に就任します。
ルーズベルトは、世界初のケインズ政策であるニューディールを実施。
ケインズ政策とは、政府による財政出動で有効需要を創出するというもので、カキのような経済刺激策を行いました。
・テネシー渓谷開発公社などの公共事業
・民間資源保温団による大規模雇用
・全国産業復興法による労働時間の短縮や最低賃金の確保
・農業調整法による生産量の調整など
ニューディールに関しては評価が分かれます。
というのは、効果が実証される前に第二次世界大戦が始まってしまい、その軍事特需で景気が回復したからです。
たしかなことは、戦後、日本のようにケインズ政策を取り入れた国が多く出たことです。
ニューディールによって２００万ドルもの赤字が出ましたが、この景気対策によってルーズベルトは絶大な支持率を獲得しました。
そして、その支持率を背景に、ルーズベルトが米国を第二次世界大戦へ導くことになります
１９３９年：第二次世界大戦勃発。
ナチス・ドイツは、ソ連と不可侵条約、翌年にはドイツ・ソ連通商協定を結び、ヒトラーは「賤しいユダヤ人」「呪うべき共産主義者」と攻撃していたはずの共産主義ソ連と手を組んで、石油・貴金属・穀物の供給を受けました。
ドイツは日本と同じで石油が出なかったので、ドイツに戦争を辞めさせたければ石油の供給を止めればいいのです。
しかし、ドイツにソ連のバクー油田から石油を供給して戦争を継続させたのは、ロスチャイルド＝ノーベル財閥の石油会社シェル（敵国である英国籍）でした。
ドイツとの奇妙な関係は、これだけではありません。
ナチスにユダヤ人を迫害させたのはシオニストだという証言が、ユダヤ人を中心にたくさん出ています。
「ヒトラーはユダヤ人絶滅命令を１回として出していない。彼が部下に命じたのは追放することのみであった。そのユダヤ人追放が大量に達した時、ヒトラーは当時のシオニズムの指導者であったハイム・ワイツマン（世界シオニスト機構・総裁、のちに初代イスラエル大統領）にある取引を申し出た。ユダヤ人たちをそちらに渡す代わりにドイツへの経済援助を求めたのである。これは歴史的事実である。しかし、ワイツマンはそれを断った。ユダヤ人たちが迫害され、あるいは殺されることによってそれがイスラエル建国のバネとなり、また戦争後のユダヤ人たちが世界にアピールしていくときのバネとなると、彼ははっきり答えたのだ」
ナイム・ギラディ ユダヤ人ジャーナリスト
「いつでも歴史において犠牲になるのは特権階級ではない、金持ちでもない、指導者たちでもない、一般庶民たちなのである。ナチス・ドイツの犠牲となったのは、そのような哀れむべきユダヤ人だった。しかし、シオニスト指導者たちは、その犠牲となったユダヤ人たちの上に立って自分達の主義主張を今に至るまで展開しているのである。言葉を換えれば、一般のユダヤ人の犠牲を利用していると言っても過言ではないだろう」
ハビブ・シーバー イスラエル建国の功労者、のちに反シオニスト
「反ユダヤなどというものは、この世界のどこにもない。反ユダヤはシオニストたちが自分たちの都合のために作り出す騒ぎなのである。」
元ナチス高官
「アイヒマンはシオニスト・ユダヤ人について知りすぎていた男だった。ヒトラーはユダヤ問題解決のため、アメリカやイギリスと極秘のうちに話し合いを進めていた。その時の連絡係を果たしたのがアイヒマンだった。役目上彼は国際ユダヤ組織のトップたちと何度となく話し合っている。そして、彼らの考えを克明に記録に残したのだ。アイヒマンは彼らに対して、もしアメリカもイギリスもユダヤ国家建設に協力しないなら、ドイツとしては彼らを隔離するために収容所に入れざるをえないだろうとまで言った。すると彼らは反対するどころか、大賛成の意を表明したのだ。さすがにアイヒマンもこれにはびっくりしていた。彼らのうちの誰が何を言ったかまでアイヒマンは記録していた」
ホロコーストという言葉は、ナチスによるユダヤ人大虐殺と同義に使われますが、本r内は「神にささげる犠牲」という意味です。
ユダヤ人６００万人がナチスに殺されたというのは誇張があるかもしれません。
なぜなら、戦前のユダヤ人の人口は約１６００万人、戦後は約１４７０万人と人口を比べると１３０万人ほどしか減っていないのです。
その上、ソ連領内で１００万人のユダヤ人が減っていることがヨハネス・ロスクランツの調査によって確認されています。
他国の移住者も数多くいたので、せいぜい数万～数十万人でなければ計算が合いません。
強制収容署内での飢えや病気が原因の死亡者も多くいたと思われます。
ただ、ある種のユダヤ人が迫害を受けたことは事実で、シオニズムに反対したユダヤ人たちはイスラエル建国のために、まさしく「神にささげる犠牲」とされたようです。
１９３９年、原爆製造のマンハッタン計画がスタートします。
ウランの調達は、アフリカのベルギー領コンゴ、カナダのグレートベア鉱山、アメリカのコロラド州カルノー鉱山でおこなわれましたが、３か所ともロスチャイルドの支配下にある鉱山でした。
マンハッタン計画の監督を務めたのが、ロスチャイルド一族でハンブローズ銀行のチャールズ・ジョスリン・ハンブローです。
また、マンハッタン計画は、核物理楽屋資源確保という面で国際的な作戦計画であり、そのリーダーは、のちに国際原子力機関（IAEA）を創設するベルトラン・ゴールドシュミットでえした。ベルトラン・ゴールドシュミットの妻の名は、ナオミ・ロスチャイルドでした。
銀行家たちの罠にはまった真珠湾攻撃
１９４１年１２月７日、日本軍による真珠湾攻撃により米国との戦争がはじまります。
世論調査では米国民の９７％が欧州戦争参戦に反対していたので、ルーズベルトは大統領選挙で再選される前に「攻撃を加えられた場合を除いて」外地での戦争に息子たちを送りはしないと繰り返し発言していました。
その２か月後、大統領首席補佐官ハリー・ホプキンスは、英国首相チャーチルに「我々が共同してこの戦争を勝ち抜くことを大統領は決意しています」と伝えています。
この矛盾を解消するため、敵国から攻撃を受け手、仕方なく「参戦せざる得ない」状況を作る必要がありました。
ロスチャイルド世界革命行動計画
１７代理人は大衆受けのするスローガンを産み出せるよう訓練されなければならない。大衆には惜しみなく約束しなければならないからである。約束されたことと反対のことは、のちになれば常に行える
日本を追い詰めて米国に宣戦布告させれば、三国協定により自動的にドイツ・イタリアとも戦えるようになります。
１１月２６日、日本が日露戦争以降に東アジアで築いた権益のすべてを放棄することを求めたハル・ノールを突き付けられ、日本は米国との交渉打ち切りを決定。
戦争を決意します。
このハル・ノートの作成者は、財務次官ハリー・デクスター・ホワイトでした。
国務長官コーデル・ハルも提案書に書いていたのですが、ソフトな内容だったために、より過酷な内容のホワイト案の方をルーズベルトは採用しました。
のちにハリー・デクスター・ホワイトはソ連のスパイであったことが発覚して逮捕されています。
その時に明らかになったことは、ホワイトがソ連からの指示を受け手ハル・ノートを作成したということです。
当時、共和党議員の９０％、民主党議員の５０％が戦争に反対していたため、ルーズベルトは議会には内緒で戦争を挑発するような内容のハル・ノートを日本に掲示しました。
日本は、開戦した場合「まず真珠湾の米艦隊を叩く」という戦略を１９４１年１月には固めていましたが、この情報は駐日大使ジョセフ・グルーを通じて国務長官コーデル・ハルに伝えられていました。
日本では、大使館というと親善を深める場所だと思っている人が多いようですが世界の常識としては情報収集が行われる機関で、スパイの巣窟です。
ハル・ノートを突き付けられる前日、１１月２５日付けの陸軍長官ヘンリー・L・スティムソンの日記には「問題はいかに彼らを誘導して、我々があまり大きな損害を被ることなく、最初の弾を撃たせるかだ。これは難しい計略だ。」と書かれていました。
同じく１１月２５日、ルーズベルトの秘書ヘンリー・シンプソンが、ルーズベルトの会話記録を残しています。
「問題はどうやって我々が日本に先制攻撃をさせるかである。日本に先制攻撃を仕掛けさせ、どちらが侵略者かを明確にさせることが理想だ」
ワシントンの現地時間で１２月６日午後３時、日本の宣戦布告分が１４部に分割されて、順次ワシントンの日本大使館に送信されましたが、それらは同時に傍受・解読されて、午後９時３０分にはルーズベルト大統領のもとに届けられていました。
しかし、ワシントンからはワイへは何の情報もないまま、１２月７日に攻撃が始まり、米太平洋艦隊は艦船１６隻が大破、航空機１８８機が破壊され、２２７３人が死亡、１１１９人が負傷しています。
米国本土では、これを機に反撃ムードが一転。翌８日に米国議会は日本に対する宣戦布告を決議。
その３日後にはドイツ・イタリアへも宣戦布告しています。
戦後のロスチャイルド帝国の歴史
原爆投下と国連
１９４５年：第二次世界大戦が終了。
日本は、１月に敗戦を確信し、講和交渉を模索していましたが、ルーズベルト政権はそれを無視し続け、引き継いだトルーマン大統領は、原爆の感性を待って、その威力を実証するために広島と長崎へ投下します。
何故ルーズベルトが無視し続けたのかと言えば、前年の９月に英国首相チャーチルと「日本に原爆を落とす」という約束（ハイドパーク協定）をしていたからです。
ですから、戦争を終わらせるためにやむなく原爆を投下したという米国の言い分は全く嘘です。
ちなみに、チャーチルはマルボロ侯爵家の貴族で、モルガン・グレンフェルのグレンフェル家とは親戚であり、終生、ロスチャイルドの忠実な代理人として働いたといわれている人物です。
第二次世界大戦の結果、国際連盟の終身である超国家機関、国際連合が成立しました。
国際連合は英語でユナイテッドネイションズであり、つまりは戦勝国である連合国そのままです。
国連本部ビルの敷地は、ジョン・D・ロックフェラー２世が寄贈しました。
国際連合憲章を起草した米国務省高官アルジャー・ヒスは、ハリー・デクスター・ホワイト（ルーズベルト政権の財務次官補）同様のちにソ連スパイであったことが発覚して逮捕された国際共産主義者でした。
第二次世界大戦の結果、共産主義者はドイツの半分と、ヨーロッパとアジアの半分を手に入れました。
そして、イスラエルが建国され、西ドイツの莫大な賠償金はイスラエルへの援助に割り当てられます。
この結果を観れば、第二次世界大戦の受益者は、共産主義者とシオニストであったのは明らかでしょう。
ここで再びアルバート・パイクの未来計画を思い出してみましょう。
「第二次大戦は、「ドイツの国家主義者」と「政治的シオニスト」の間の圧倒的な意見脳総意の操作の上に実現させることになる。その結果、ロシアの影響領域の拡張と、パレスチナに「イスラエル国家」の建設がなされるべきである」
大衆を政治的無関心にさせる占領政策
米国による日本占領政策は、基本纏足である３Rと重点的施策５D、それに補助政策である３Sから成り立っています
３R：基本原則
１復讐
２改組
３復活
５D：重点的施策
１武装解除
２軍国主義の排除
３工業生産力の破壊
４中心勢力の解体
５民主化
３S：補助政策
１スポーツの奨励
２セックスの解放
３映画の奨励
この３S制作には、現代の日本人は見事にはまっていますね。
愚民化政策である３Sは、大衆を娯楽に夢中にさせて政治に関心を向けさせないという効果と、日々の労働の辛さを緩和する鎮痛剤の役割を持っています。
実にシンプルかつ効果的で、うまい政策でしょう。
この占領政策を立案したのは、ルーズベルト政権下でニューディールを実施した、いわゆるニューディーラーと言われる人たちで、彼らは国際共産主義者であり、ほとんどがユダヤ人でした。
日本国憲法草案作りの実務責任者はGHQ民政局次長のチャールズ・ケーディスで、ケーディスの師匠が、第一次大戦後の「14か条の平和原則」を作成したあのルイス・ブランダイズという関係です。
GHQによる言論統制
1945年9月21日日本新聞遵則と日本放送遵則が報道関係者に公法されました
日本出版法
第1条：報道は厳に真実に則するを旨とすべし
第2条：直接又は間接に公安を害するが如きものは之を掲載すべからず。
第3条：連合国に関し虚偽的又は破壊的批評を加ふべからず
第4条：連合国進駐軍に関し破壊的批評を為し又は軍に対し不信又は憤激を招来するが如き記事は一切之を掲載すべからず。
第5条：連合国軍隊の動向に関し、公式に生地解禁とならざる限りこれを掲載し又は論議すべからず。
第6条：報道記事は真実に則して之を掲載し、何等筆者の意見を加ふべからず
第7条：報道記事は宣伝目的を以て之に色彩を施すべからず
第8条：宣伝を強化拡大せんか為に報道記事中の些末的事項を過当に強調すべからず
第9条：報道記事は関係事項又は細めの省略によって之を歪曲すべからず
第10条：新聞の編集に当たり、何等かの宣伝方針を確立し、もしくは発展せしめんがための目的を以て記事を不当に顕著ならしむべからず
1945年9月29日に「新聞と言論の自由に関する新処置」を発令。
連合国に不都合な記事はすべて封じ込められました。
太平洋陸軍総司令部参謀第二部民間検閲支隊内に新聞映画放送部（PPB）が新設され、主要新聞は事前検閲、それ以外の新聞は事後検閲となります。
あらゆる形態の印刷物、通信社、ラジオ放送、映画、宣伝媒体に属する他の娯楽も検閲を受けることになりました。
これにより、マスコミは日本国に対する忠誠義務から解放されます。
「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」として30項目からなら検閲指針がまとめられました。
１SCAP：連合国最高司令官総司令部に対する批判
２極東軍事裁判批判
３SCAPが憲法を想起したことに対する批判
４検閲制度への言及
５合衆国に対する批判
６ロシアに対する批判
７英国に対する批判
８朝鮮人に対する批判
９中国に対する批判
１０他の連合国に対する批判
１１連合国一般に対する批判
１２満州における日本人取り扱いについての批判
１３連合国の戦前の政策に対する批判
１４第三次世界大戦への言及
１５ソ連対西側諸国「冷戦」に関する言及
１６戦争擁護の宣伝
１７神国日本の宣伝
１８軍国主義の宣伝
１９ナショナリズムの宣伝
２０大東亜共栄圏の宣伝
２１その他の宣伝
２２戦争犯罪人の正当化及び擁護
２３占領軍兵士と日本女性との交渉
２４闇市の状況
２５占領軍軍隊に対する批判
２６飢餓の子長
２７暴力と不穏の行動の扇動
２８虚偽の報道
３０SCAPまたは地方軍政部に対する不適切な言及
３１解禁されていない報道の公表
こうして連合国批判や東京裁判批判につながる一切の原論が封じ込められました。
日本は終わってるというか始まってすらいない ～リメンバー東京裁判～ - 働いたら負け
罪悪感を植え付けるウォー・ギルド・インフォメーション
ウォー・ギルド・インフォメーションとは、日本人に戦争の罪悪感を植え付け、民族の誇りと自尊心を奪い、再び米国および連合国の脅威とならないように無力化、弱体化させることを目的とした民間上表教育局の計画です。
検閲と民間情報教育局による宣伝が相乗効果を発揮し、戦前の日本人の歴史観・道徳観を変えられました。
1945年12月8日から新聞各紙で『太平洋戦争史』の連載が開始。
連合国軍司令部が提供したその記事は、日本軍が如何に残虐であったか、日本の軍国主義者が如何に非道であったかを強調する内容でした。
連載開始から1週間後に「大東亜戦争」という呼称は禁止され、日本人の立場による大東亜戦争史観を封印し、連合国の立場による太平洋戦争史観が植え付けられました。
さらに、1945年12月31日に民間情報教育局は、修身・国史・地理の授業を即時中止するよう命令。
翌年4月、文部省は『太平洋戦争史』を国史等授業停止中の教材として使用するよう通達し、太平洋戦争史観が教育現場に浸透することになります。
戦後日本のコントロール
1946年：この年から日本の戦後復興が始まります。
米国は占領地域に対して、ガリオア）占領地域救済政府基金とエロア（占領地域経済復興基金）という２つの基金を持っていて、日本は、これらの基金から救済・復興支援を受け、合計18億ドル（現在価値で約12兆円相当、内13億ドルは無償）が、国鉄、電気通信、電力、海運、石炭などインフラ整備の原資となりました。
1953年からは世界銀行の借受入を開始。1966年までの間に、計34件、合計8億６２９０億ドルの借契約を締結。
インフラ及び基幹産業（道路、電力、鉄鋼など）の整備に使われています。
これらの借金について、どんな条件が課せられたのかは定かではありませんが、おそらく何かしらの条件は付けられていたものと思われます。
１９５０年：朝鮮戦争が勃発
日本の逆コースが始まります。
推進したのはジャパン・ロビーのアメリカ対日協議会（ACJ）で、首謀者は『ニーズウィーク』の記者ハリー・F・カーンでした。
この逆コースが始まった理由は、米国でジョセフ・マッカーシーによる「赤狩り」ではないかと考察されています
マッカーシーは議会で「イルミナティがアメリカ合衆国に存在し、何年間も存在し続けてきたという完全、かつ疑う余地のない証拠を握っております。みなさん、私の手元にイルミナティ幹部並びに団員の氏名、年齢、誕生地、職業などを記入した本物のリストがあるのであります」と演説しています。つまり、マッカーシーが告発し、避難・排斥しようとした「赤」とはイルミナティのことでした。
米国政権に巣くっていた国際共産主義者たちが、正体を暴かれそうになったので、急遽、共産主義者を敵視し始めたのではないかと考察します。
ちなみに、アイゼンハワー政権でCIAの心理戦争局の幹部であったC・D・ジャクソンは、ビルダーバーグ会議に出席したあと「マッカーシーが暗殺の銃弾に倒れようと、生体から腫瘍を切除する通常のアメリカ式手続きで排除されようと、ここに予言します。次回のビルダーバーグ会議までには彼のアメリカ政治の表舞台から消えているでありましょう」と発言しました。
その予言通り、マッカーシーは議会から排除され、失意のうち、１９５７年、死因不明のまま死亡しています。
ハリー・F・カーンの所属する『ニューズウィーク』は、モルガン、メロン、ゴールドマン、ハリマンなどが大株主となっていますが、当時の『ニューズウィーク』の実権を握っていたのはアヴェレル・ハリマンだったといわれています。
マッカーサーは逆コースに強く反対したのですが、ディロン・リード社の副社長だった陸軍時間ウィリアム・H・ドレーパーがマッカーサーを説得し、日本を経済大国にすることで「反共の砦」にしようとしました。
その結果、日本は朝鮮特需から高度経済成長へと経済大国の道を歩み始めます。
ちなみに、GHQとの交渉を担当した大蔵省の渡辺武氏によれば、GHQが最初に持ち出してきた案件は、ディロン・リードの返済をどうするかという話だったそうです。
日本は１９３１年には財政破綻をしていたので、第二次大戦を戦う戦費がなく、ディロン・リードから多額の借金をしていたようです。
日本の対米戦争もディロン・リード社の金儲けとして利用されたことが伺えます。
このディロン・リードの支配者は、ディロン家、オーガスト・ベルモントのベルモント家、そしてペリー総督のペリー家です。
洗脳政策の一環としてのテレビ放送
A級戦犯として公職追放中だった正力松太郎が突如追放解除となり、それを機にテレビ開発計画が急ピッチで具現化します。
カール・ムント米上院議員が１９５１年４月に上院議員で行った演説をみてみましょう
「共産主義は飢餓と恐怖と無知という三大武器を持っている。こうした共産主義に対する戦いにおいて米国が持っている最大の武器はテレビである。我々は『アメリカのビジョン』なるテレビ・ネットワークを海外に普及させる必要がある。それを最初に試験的にやるべき地域はドイツと日本で、例えば、日本の隅から隅まで行き亘らせるためのテレビ網建設費は４６０万ドル。これはB２９爆撃機を２機つくるのと同じ金額である」
１９５１年９月４日に、正力松太郎は日本テレビ放送網設立構想を発表し、翌年７月３１日には日本最初のテレビ放送予備免許を取得します。
この正力松太郎がCIAから与えられた暗号名は「PODAM」と言います。
１９５４年：第１回ビルダーバーグ会議が開催
ビルダーバーグ会議は、毎年１回、アメリカ、カナダ、ヨーロッパ諸国で影響力を持つ１００～１５０人が集まり、政治経済や環境問題なども含む多様な国際問題について討議する完全非公開の会議です。
オランダ女王の夫君のベルンハルト公によって創設されました。
ベルンハルト公は、ロイヤル・ダッチ・シェルの重役でした。
しょあぢあ会長は後にNATO事務総長になる英国のピーター・キャリントン卿。
キャリんトン卿はチャタムハウスの所長であり、ロスチャイルド系企業リオ・チントとバークレー銀行の重役を務めた人物です。
１９６２年：鉱山会社のリオ・チントとジンクが合併してリオ・チント・ジンクが誕生し、ロスチャイルドが世界的なウラン・カルテルを支配。本格的に原子力産業へ進出します。
ダイヤモンドのデビアス、金のアングロ・アメリカ、そしてウランなどの非鉄金属のリオ・チント・ジンク、この３社がロスチャイルドの鉱物支配の要です。
ケネディはFRBを私有する銀行家を排除しようとして殺された
１９６３年６月４日：米国大統領 J・Fケネディにより、政府紙幣の発行を財務省に命じる大統領行政命令第１１１１０号が発令されます。
私に与えられた権限によって、合衆国条例３項３０１条について、以下の通りに命令する。
第一条修正される１９５１年９月１９日の大統領令第１０２８９は、これよりさらに修正される。（中略）どんな銀地金に対する銀証券、銀、または財務省証券の銀本位制ドルに対しても政府証券を発行するように。その際、どのような発行済みの銀証券の交換のためにこれが用いられないこと。そして、当該銀証券の額面金額を定めて、その償却のための標準銀ドルと補助銀貨幣を鋳造するため。
ケネディが発行を命じた紙幣は、FRB発行の銀行系とほぼ同じデザインで、FRBのマークがない代わりに（政府券）と印刷してありました。
同年１１月２２日、J・F・ケネディ大統領は、テキサス州ダラスにて暗殺されます。
財務省によって発行された総額４２億ドルの政府券は、ケネディ暗殺後、速やかに回収されました。
ケネディ大統領は、秘密結社がマスコミをコントロールしていることを弾劾する次のような演説を残しています
秘密主義というまさにその言葉は、自由で開かれた社会にとって、非常に不快なものです。そして、私たちは元来、歴史的にも「秘密結社」の「秘密の誓い」と「秘密の議事録」に反対した民族と言えます。
私たちは、遠い昔から度を越した不当な関連情報の隠蔽は、はるかにそれらに正当性を与えるために考慮される危険があると判断してきました。
今日、根拠のない制約によって、閉鎖社会の脅威に反対するということはほとんど価値はありません。
今日、私たちの国の生存を確実なものにするために、私たちの伝統がそれで存続しないなら、ほとんど価値はありません。そして、報道されたセキュリティ強化の必要性が、公的な検閲と隠蔽のまさしくその範囲を限界まで広げることを切望している者たちによって、廃止される、まさしくその重大な危険性があります。
私は、私のコントロール下の範囲で、このようなことを許可する意図はない。
私の政権のどのような職員であっても、彼の地位が高いか、または低いか、民間人であるか、軍人であるかに関わらず、私の今晩ここでの言葉を、ニュースについて検閲し修正したり、まともなことを揉み消したり、私たちの誤りを誤魔化すために、マスコミや民衆が知るに値する真実を抑制する口実としてはならない。
私たちが世界中で反対されているのは、主として影響権を広げるためのひそやかな手段になっている、一枚岩的で冷酷な陰謀があります。
侵入の代わりに浸透、選挙の代わりに転覆、自由選択の代わりに威嚇、日中の軍隊の代わりに夜間のゲリラ。それは膨大な人的・物質的資源を軍事、外交、情報、経済、科学、そして政治上の操作をするため結束の固い、高性能マシンに結合する徴収するシステムです。
その準備は隠され、公表されません。
その過ちは葬られ大スクープとなりません。
その反対者は黙らされ称賛されません。
どの大統領も市民監視を恐れるべきではありません。
そうではなく監視から理解が生じるのであり、その理解から、支持か反対かが生じます。
そして、両方が必要です。
私は政権を支持することをあなたたちの新聞にお願いしていません。
しかし、アメリカの人たちに情報を与え、注意を呼び掛ける大変な仕事をお願いしています。それは私が、私たちの市民が完全に情報がいきわたったという時には、彼らの行動と献身があるという完全な確信があるからです。
１９６４年：米国が本格的にベトナム戦争に突入する契機となるトンキン湾事件が起きます。
北ベトナムのトンキン湾をパトロール中の米駐遂艦に北ベトナム船が攻撃を加えたし、その報復としてジョンソン政権は北ベトナムを爆撃。以降、ベトナム戦争は一気に拡大します。
しかし、１９７１年、ニューヨーク・タイムズの記者がペンタゴンの機密文書を入手。
このトンキン湾事件は米国が仕組んだものだったことを暴露しました。
１９９５年には当時の国防長官ロバート・マクナマラも「北ベトナム軍による攻撃はなかった」と告白しています。
ベトナム戦争の長期化により米国では反戦運動が盛んになり、スカル＆ボーンズの影響力が低下、そのすきを突くように米政権内で親イスラエル勢力が台頭します。
１９７７年：イスラエルに右派政党のリクード政権が成立します。
リクードの理論的支柱と言われているのが青年トルコ出身のウラジミール・ジャボチンスキーという人物で、それまでの「パレスチナ人を騙して土地と権利を売らせよう」と考えていたシオニスト指導部を批判し、衝突を抑えるために武力を使用することを主張したファシストです。
ジャボンチンスキーは、１９２０年、今日のイスラエル国防軍の基礎となった軍事組織はがなーの創設に関与します。
『アメリカの保守本流』によれば、このハガナー創設にはロスチャイルドが資金を提供しています。
また、１９２３年には修正主義シオニズム青年組織「ベタル」を設立。
１９３１年には、テロ組織イルグンの創設にも関与、指導者として君臨したといいます。
デイル・ヤシーンで大虐殺を行ったメナヘム・ベギン、ナチスと組んで正統派ユダヤ教徒を迫害させたイツハク・シャミル、パレスチナ難民キャンプで大虐殺を行ったアリエル・シャロン、その社論が恐れたほど凶暴な現当主のベンヤミン・ネタニヤフといった歴代リクードの党首たちは、このファシストでありテロリストであるジャポチンスキーのプリンスたちと呼ばれているということです。
１９８５年：ニューヨークのプラザホテルでG５が開催され、双子の赤字を抱えた米国を救済するため、円高ドル安を誘導する「プラザ合意」が採択されます。
日銀は、円高による打撃を受けた輸出業界救済のために金融緩和を実施。
だぶついたお金が投機に加熱し、バブルが発生します。
このプラザ合意を主導したのが米国の財務長官ジェイムズ・ベイカーでした。
ジェイムズ・ベイカーは、軍需産業への投資で巨額の運用益を出す投資ファンド、カーライル・グループの上級顧問で、英国の投資銀行ブラウン・シプリー社の創業者アレグザンダー・ブラウンの一族です。
前述のように、このブラウン家が鉄道王ハリマン家と合体してブラウン・ブラザーズ・ハリマンとなり、その頭取がブッシュ大統領のお祖父さんジョージ・ハーバート・ウォーカーという関係です。
ジェイムズ・ベイカーのお祖父さんは、FRBの大株主ファースト・ナショナル・バンクの設立者ジョージ・F・ベイカーになります。またベイカーはジェイコブ・シフとも親戚です。
１９８６年４月：日銀総裁であった前川春雄氏座長となり、日本の経済構造の歴史的な改革を呼びかけた「前川レポート」が中曽根首相へ提出されました。
市場原理中心の経済構造に移行しなければならないという内容のこのレポートは、のちにおこなわれた小泉構造改革とすっくりなものです。
この前川レポートは、日銀の内部では「１０年計画」と呼ばれています。
つまり、１０年かけて日本の構造改革を行っていくという意味です。
そして、この年１２年、バブル景気（～１９９１年）が発生します。
１９９８年：国際決済銀行（BIS）により銀行の自己資本比率に関する規制、いわゆるBIS規制（バーゼル合意）が定められました。
自己資本比率８％を達成できない銀行は、国際業務から撤退させられるというもので、当時、日本の金融機関は海外で積極的に融資を行っていましたが、自己資本比率が低いため、経営の抜本的改革を迫られました。
そのため、銀行は持ち合いの株を売却せざる負えなくなり、株価の廃損へとつながります。
これが、のちの日本企業買収への布石となります。また、このBIS規制により、信用創造量が縮小し、銀行に夜貸し渋りや貸しはがしが行われました。
仕組まれた湾岸戦争から中東パイプライン建設まで
１９９０年：第一次湾岸戦争が勃発します
もともとこの戦争の原因は、クウェートがイラクを次のように挑発したことにあります。
・クウェートがイラクに無償援助していた戦時国債の即時返還を求めた。
・クウェートとサウジアラビアが国債的に決められた量をはるかに超えた石油を輸出し始め、イラクの主要産業・石油が値崩れを起こした
・クウェートがイラクとの国境にある油田から大量に石油を採掘し始めた
米国はイラクの動きを詳細には把握していました。
ところが、イラクの不穏な動きに不安を感じたクウェートが打診したところ、米国政府は「心配ない」と返事をしています。
イスラエルやCIAも米国政府にイラクの不穏な動きを報告していますが、この報告も無視しています。
さらにイラク駐在大使グラスピーがフセイン大統領に「米国はイラクの行動には関心がない」と話、ジョン・ケリー国務次官補も「クウェートが攻撃されても米国にはクウェートを助ける責任がない」と公言しました。
これによりイラクは米国の公認を受けたと思い、クウェートに侵攻を始めます。
ところが、米国の国務長官となったジェイムズ・ベイカーは、いかにも驚いた風にソ連のシェワルナゼ外相と共同で「遺憾の意」を表明し、イラクを強く非難する強硬姿勢に転じて、各国の支持を得るための活発な外交活動を展開し始めます。
戦争中も、米国はクウェートの少女による「イラク兵が病院で赤ん坊を床にたたきつけた」という証言や、海鳥が重油まみれになっている映像を世界配信し「イラクが重油を流出させた」などとメディアを使った情報操作を行いましたが、のちにそれらはすべて嘘だったことが判明しています。
１９９３年：富沢喜一首相とビル・クリントン大統領が会談。
「日米規制改革及び競争政策イニシアティブに基づく要望書」が両国間で交わされることが決まります。
ちなみに、クリントンを大統領に仕立て上げた最大の支援者は、鉄道王ハリマンの未亡人パメラ・ディグビーでした。
パメラの父がエドワード・ディグビーで、その義兄がアルバート・プリムローズ。その母がハンナ・ロスチャイルドという関係です。
翌年、第１回「年次改革要望書」が作成され、１９９６年には金融ビッグバンがスタートしました。
このビッグバンにより、現在では日本株の売買高の６割を外資が動かしているという状況になっています。
１９９８年：欧州中央銀行（ECB）が設立されます。
本店はフランクフルトにあり、そのビルはロスチャイルドの敷地内に建っています。
初代総裁はオランダ出身で欧州通貨機構総裁を務めたウィム・ドイセンベルクで、２００３年から前フランス中央銀行総裁のジャン＝クロード・トリシェが第２代目に収入しています。
両者ともにBIS出身で、つまりはロスチャイルドの「二百家族」です。
１９９８年：米国の石油企業ユノカル社主導により、カスピ海地域からアフガニスタン、パキスタンを通過しインド洋に出る石油パイプライン建設の計画が奨められましたが、アフガニスタンのタリバン政権との交渉不調により頓挫します。
２００１年１０月７日：タリバンが９・１１同時多発テロ事件の首謀者とされるオサマ・ビンラディンを匿っているとして、米・英両国からなる連合軍はアフガニスタンを攻撃。空爆開始から１か月余りでカブールを制圧。
１２月２２日には、ユノカル社の元最高顧問ハーミド・カルザイがアフガニスタン暫定行政機構議長に就任。同国のパイプライン敷設計画が再開されます。
２００５年８月１２日付け財務省通達
政府は緊急事態が発生した場合、通貨や金・銀等あらゆる種類の金融商品を押収する権利を有する
２００５年５月１１日REAL ID法
これがバーコード入りの生態認証付きIDカードの所持を義務付ける法律で、この法律はヨハネによる黙示録の第１３章１６節～１８節を彷彿させるものです。
「小さなものにも、大きなものにも、富める者にも、貧しい者にも、自由な身分の者にも、奴隷にも、すべての者にその右手か額に刻印を押させ、この刻印のない者は、皆、モノを買うことも売ることもできないようにした。この刻印は、その獣の名、または、その名の数字のことである。ここに知恵が必要である。思慮のある者は獣の数字を解くがよい。その数字とは人間を指すものである。そしてその数字は６６６である」
さてバーコードに６６６という数字が隠されていることは御存じでしょうか？
バーコードの数字には意味があって、１番左が国番号、２番目が会社情報、３番目が製品情報となっているのですが、それぞれの間に番号のついていない長い棒があります。
これを読み取り機で読むと「６６６」になります。
バーコードを製造したのがIBMで、IBMがシオニストに関連する企業であることを考えると、どうもこれは軍善とは思えません。彼らは聖書の預言を本気で実現させようと考えているのではないでしょうか。
１人間を支配するには暴力とテロリズムに訴えると最善の結果得られる。権力は力の中に存在している。
５我々の権利は力の中にある。私が見出している新たな権利とは、強者の権利によって攻撃する権利であり、既存の秩序、規律のすべてを粉砕し、既存のすべての制度を再構築する権利である
ロスチャイルド財閥帝国の遺産の崩壊
ロイズ保険機構、ロイター通信社は、情報分野では大英帝国の大きな遺産でしたが、これらの企業も衰退を余儀なくされています。
ロイズは１９８０年代初めから、かつての信頼がゆらぎはじめ「ネーム」と呼ばれる資産家の保険引き受けてのなかには倒産するものも出てきました。
ロイズの歴史の中でもなかったことです。
ロイター通信社も、報道記者の大量首切り実施で、昔ほどの力はありません。
１９９２年、米国内においてロイター通信社と同盟関係にあったUPI通信社は倒産。
サウジアラビア企業が買収することが決まりました。
軍事分野を支えてきたブリティッシュ・エアロスペースも衰退しています。
アメリカからみたEC統合暖簾略的意味は、英シオニスト勢力の封じ込めです。
シオニスト（ロスチャイルド）色の強いサッチャー政権が反対していたのは当然のことでしょう。
サッチャーの後継者となったメージャー首相は、スタンダード・チャーター銀行（ロスチャイルド系）で出身母体は明らかにロスチャイルド系でした。
しかし、首相就任後旧スポンサーを裏切り、EC統合推進派になり、英国内の「アングロ・サクソン派＝反ロスチャイルド派」の支援を受けるようになりました。
英国におけるシオニスト系の牙城はロスチャイルド銀行、ロイヤル・ダッチ・シェル、ブリティッシュペトロリアム（BP）でした。
１９９２年BPの社長兼会長のロバート・ホートン氏が、経営陣のクーデター的決定によって突如解雇されました。後任の会長職にはベアリング・ブラザーズのロード・アシュバートン元会長の就任が決まりました。
ベアリング・ブラザーズは英国内で、最も強烈にロスチャイルドと歴史的な対立関係にあった反シオニストで作尊敬の投資銀行です。
米国の投資銀行ディロン・リードとベアリングは、アンチ・ロスチャイルド連合を形成し問えり、その連合は、さらにロックフェラー財閥へとも繋がっていきます。
BPは「米財界保守本流と資本的にもがっぷり４つで提携した」ベアリングによって、乗っ取られてしまいました。
ロスチャイルドの支配力に陰り
１９９３年にパレスチナ和平が結ばれました。
イスラエルに圧力をかけ、中東和平の永久解決を目指すロックフェラー
中東紛争をめぐって、この両財団は激しく対立していました。
これはロックフェラー財閥とロスチャイルド財閥の和解なしにはありえません。
なぜ、ロックフェラーとロスチャイルドがこの歴史的和解に動いたのでしょうか。
ロスチャイルド＝シオニスト系勢力は、米保守本流派の経済封鎖を喰らい、ビジネスが完全に袋小路に陥ってしまったのです。一方、ロックフェラー＝米保守本流派は、グローバリスト戦略で、２１世紀への布石を着々と打っていました。
このため、シオニストは膝を屈して米保守本流派に妥協することになったのです。
こうして、シオニスト系財閥のグローバル・ニューディールのフロンティアへの参入を認めたことになります。
他にもシオニスト系は、１２億の人口を有する中国市場から完全な締め出しをくらい、鄧小平指導部は、アメリカの保守本流のアングロ・サクソン派の企業とはきわめて有効的である一方、香港問題を通して、イギリス政府＝ロスチャイルド派とは、鋭く対立しました。
香港はロスチャイルドの利権の巣窟でしたが、ロスチャイルドは９７年に香港から追い出され、発展する大陸には入れないという窮地に陥りました。
湾岸戦争でのイラクからのクウェートの奪回ではアメリカ軍が主力であったため、クウェートの復興事業の８～９割方はアメリカ財界主流は企業にとられてしまいました。また長年の英シオニスト系の根拠地であったシンガポールやマレーシアからも後退を余儀なくされています。
ブッシュ政権時代には続々と、シオニスト・コネクションが潰されて活きました。
米財界本流のバックアップの下に、ブッシュは着実にイスラエルに圧力をかけていきました。
米国内でも、冷戦終結に伴う国防予算の削減により、防衛産業でも保守本流派は兵糧攻めにあいました。
マクダネル・ダグラス、ロッキード、グラマン、フォード・エアロスペースなどはみんな窮地に追い込まれていきましたが生き残りました。
終わりに
お金のカラクリ
【世の中・お金のカラクリ】嘘っぱち民主主義で誰が日本を支配しているのか。見つかれば即削除されるヤバい経済学 - 働いたら負け
お金を使っての世界支配の方法
国際銀行家が支配する現代のマネー帝国誕生。～日米欧はマネー帝国の属国である～ 見つかれば即削除されるヤバい世界史 - 働いたら負け
今回、第３弾はどうやって金融帝国の王様が世界を支配していったか。
マネー帝国の黒幕であるロスチャイルド一族がどのような経緯でどのような方針で世界を支配しようとしているのか。
これは、必須項目レベルで重要だと思います。
近現代史を網羅できるでしょう。
このブログのアクセス数と知名度を考えると投稿できる内容であって、
ワイがもしYouTubeのインフルエンサーで影響力をかなり持つ立場でしたらこれ話すことできません。
勿論、削除されるんですけど、下手したら殺されます。
次回は、もう一つの「ロックフェラー財閥」についてもやっていきたいと思います。
引用：金融の仕組みは全部ロスチャイルドが作った
